最終更新日:2025/4/10

学校法人 東京経済大学

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 学校法人
  • 教育
  • 財団・社団・その他団体

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人につきなし
売上高
学校法人につきなし
従業員
専任教員数 144名 専任職員数 118名 (2024年4月1日現在)
募集人数
1~5名

創立120有余年の伝統ある"社会科学系総合大学"。アカデミズムに裏打ちされた実学教育を通じて、自ら考え、社会で活躍できる人材の育成を目指しています!

2026年度 新卒採用選考について (2025/04/10更新)

伝言板画像

東京経済大学の新卒採用ページにアクセスいただき、ありがとうございます!

多くの皆様からのエントリー・ご応募をお待ちしています!

選考の詳細につきましては、マイナビ2026上の採用フローや
本学HP(TOP>教職員採用案内)をご確認ください。

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会社紹介記事

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教学部門を支える学務課では、授業やカリキュラム、教授会の運営などに携わります。若手からベテランまでチームワークを生かし、教員とも協働しながら業務を進めています。
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キャリアセンターでは学生のキャリア形成をシームレスに支援しています。1年次から個別相談やイベントなどを多数開催し、志望業界や業種に応じた就職支援を行っています。

大学のさらなる発展に向けて、新たなことに取り組む意欲のある方を求めています。

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菊地事務局長「学生とふれあい、学生の成長を支えたい。そんな思いを持った人であれば、この仕事に大きな手ごたえを感じることができるでしょう」

 大学職員と聞くと多くの皆さんは、「窓口で学生への対応を担当しているスタッフ」の姿を思い浮かべるのではないでしょうか? しかし、実際の大学の運営は、多様なフィールドで働く、職員達の仕事によって支えられています。授業の編成・実施に関わる業務を担当する教学部門、奨学金や課外活動の相談に対応する学生支援部門、人事・経理・設備管理といった仕事に携わる管理部門などです。これらの部門が連携することにより、学生たちの快適なキャンパスライフをサポートしています。

 本学の特徴は、中規模大学ならではの、きめ細かな学生サポートを行っている点と、新宿駅から中央線で20分ほどの距離にある、とても緑豊かなキャンパスです。学習センターでは勉強に関するさまざまな相談をはじめ、大学生活に馴染んでもらうための取り組み、学生相談室ではメンタル面でのケアにも対応しています。さらに、就職相談や留学支援を行う部署などを設置し、学生を多角的に支援しています。これから入職される皆さんには、こうしたさまざまなフィールドで経験を積みながら、大学運営に関する幅広い知識・ノウハウを身に付けていって欲しいと考えています。こうして業務の全体像を学んだ上で、それぞれが得意分野を確立していく。さらに、将来的には学長を支えるスタッフとして、さまざまな提案を行うことができる職員に成長していただきたいと考えています。

 本学では建学の理念として「進一層」「責任と信用」という、2つの言葉を掲げています。「進一層」とは、苦しい時にこそ、一歩前に出て挑戦を続けるという意味です。自分の仕事に責任を持って取り組み、周囲から信用される存在になっていくこと。さらに、困難に直面してもすぐに諦めることなく、ねばり強く挑戦を続けていくこと。私たちが求めている人材像も、まさにこれらの言葉に集約されると言えます。この2つの姿勢を持った方を積極的にお迎えしていきたいと考えています。

 少子化を背景に、今後、大学運営は新たな局面に入ろうとしています。こうした流れの中、本学においても、職員が果たす役割の幅はより広がっていくものと考えています。これからの本学を動かし変えていくのは、多様な経験と知識、幅広い興味・関心、新鮮な感覚と柔軟性をもった若い人材にほかなりません。
皆さんとの実りある出会いに、大きな期待を寄せております。


(事務局長 菊地 聡 さん)

会社データ

プロフィール

 東京経済大学は、1900(明治33)年、明治・大正期の実業界の雄である大倉財閥の創始者大倉喜八郎により創立された大倉商業学校を前身としています。以来、大倉高等商業学校(大倉高商)、大倉経済専門学校を経て、戦後の学制改革にともなって東京経済大学へと昇格しました。
 建学の理念である「進一層(しんいっそう)」の気概を持ち、「責任と信用」を重んじてきた本学は、120有余年の歴史において、経済界をはじめ、各界で活躍する人物を多数輩出しています。
 これまで本学は、一貫して自由な学問研究に支えられた質の高い教育を行う「大学らしい大学」を目指してきました。
 現在、4学部7学科1プログラムからなる社会科学系総合大学として、「アカデミズムに裏打ちされた実学教育」を実践し、「進一層」の気概と高い倫理性をもつ有為な人材を輩出するため、教学改革と教育環境の充実に全力を挙げています。

事業内容
教育・研究

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本社郵便番号 185-8502
本社所在地 東京都国分寺市南町1-7-34
本社電話番号 042-328-7711
設立 1900(明治33)年7月
資本金 学校法人につきなし
従業員 専任教員数 144名
専任職員数 118名
(2024年4月1日現在)
売上高 学校法人につきなし
事業所 ◆国分寺キャンパス
 東京都国分寺市南町1-7-34
◆武蔵村山キャンパス
 東京都武蔵村山市学園5-22-1
沿革
  • 1898(明治31)年
    • 大倉喜八郎、商業学校設立趣意書を公表
      一代で財を成した豪商の大倉喜八郎は、西洋諸国と並ぶ商業の知識・道徳を備える人材を育てるため、私財を投ずることを決意。還暦・銀婚祝賀の席上で、渋沢栄一、渡辺洪基、石黒忠悳の名による商業学校設立の趣意書を公表。
  • 1900(明治33)年
    • 大倉商業学校開校
      9月1日、東京・赤坂葵町に開校。翌年1月、夜学専修科を開校。
  • 1919(大正8)年
    • 高等商業学校への昇格が認可される
      大倉高等商業学校となり、名門高商として全国にその名を馳せる
  • 1944(昭和19)年
    • 大倉経済専門学校と改称
  • 1946(昭和21)年
    • 赤坂葵町から国分寺へ移転
  • 1949(昭和24)年
    • 大学へ昇格 東京経済大学スタート
      在校生がアルバイトをして募金するなど全校を挙げて旧制専門学校から新制大学への昇格運動に取り組み、4月1日、東京経済大学(経済学部経済学科・商学科、昼夜二部制)を開学
  • 1950(昭和25)年
    • 短期大学部を設置
  • 1964(昭和39)年
    • 経営学部の開設
      経済学部商学科を発展改組し、経営学部を開設。
  • 1970(昭和45)年
    • 大学院開設
      経済学研究科修士課程を開設。1976年には同博士後期課程、1984年には経営学研究科修士課程、1986年には同博士後期課程を開設
  • 1985(昭和60)年
    • 武蔵村山キャンパスに校舎、体育館などを新設
  • 1995(平成7)年
    • 日本初のコミュニケーション学部開設
      マルチメディア装備の6号館竣工・学内LAN完成
      TAC〈多摩地区大学協力機構〉結成
      (国立音楽大学、国際基督教大学、津田塾大学、東京経済大学。2000年秋から武蔵野美術大学、2013年秋から東京外国語大学が加盟)
  • 1998(平成10)年
    • 経営学部に流通マーケティング学科を開設
  • 1999(平成11)年
    • 大学院コミュニケーション学研究科修士課程開設
      2001年には同博士後期課程を開設
  • 2000(平成12)年
    • 創立100周年
      記念式典・記念祝賀会、記念特別展示、記念学術行事を開催
      現代法学部開設
      短期大学部の学生募集停止
  • 2001(平成13)年
    • 経済学部第二部、経営学部第二部の学生募集停止
  • 2002(平成14)年
    • 経済学部 国際経済学科を開設
      4学部6学科体制となる
  • 2004(平成16)年
    • 大学院現代法学研究科修士課程開設
      4研究科体制となる
      21世紀教養プログラム開設
      短期大学部廃止
  • 2007(平成19)年
    • TKUチャレンジシステム スタート
      大学院4研究科で、日本初のシニア大学院生受け入れ
  • 2010(平成22)年
    • 創立110周年
      「TOKYO TOP30宣言」
  • 2012(平成24)年
    • 新5号館竣工
      屋上緑化やソーラーパネルにより環境に配慮したキャンパスへ
  • 2014(平成26)年
    • 新図書館オープン
      新5号館と新図書館を中心とするキャンパス計画が、グッドデザイン賞を受賞
      旧図書館は「大倉喜八郎 進一層館(Forward Hall)」としてリニューアル
  • 2015(平成27)年
    • 武蔵村山キャンパスリニューアル
      「野球場」「メイングラウンド」など屋外施設を中心に夜間照明設備を有する施設に再整備
  • 2017(平成29)年
    • キャリアデザインプログラム導入
      大倉喜八郎 進一層館(Forward Hall)が東京都より歴史的建造物に選定
  • 2020(令和2)年
    • 創立120周年
      「新次郎池」周辺整備
  • 2022(令和4)年
    • コミュニケーション学部コミュニケーション学科を発展・改組し、「メディア社会学科」と「国際コミュニケーション学科」を設置
      2学科体制となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 44.4%
      (27名中12名)
    • 2024年度

    事務職員役職者(事務局長、部長、課長、課長補佐)のデータ

社内制度

研修制度 制度あり
基礎知識研修、年代別研修、業務別研修、管理職研修、日本私立大学連盟等の団体が主催する研修、自主研修等あり。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育・外部研修受講補助制度あり。
大学が助成対象として指定した通信教育講座、または本人が申請し大学が認めた外部研修講座について、受講料の半額(上限5万円)を補助する。
メンター制度 制度あり
OJT制度あり。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、東京都立大学
<大学>
青山学院大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、成蹊大学、聖心女子大学、高崎経済大学、玉川大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、同志社大学、東洋大学、日本大学、一橋大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績(人数)       2023年  2024年  2025年(予)
-----------------------------------------------------
大学卒    2名    3名    3名
大学院修了   ―     ―      ―
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 3 3
    2023年 0 2 2
    2022年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 2 0 100%

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