最終更新日:2025/3/26

ネクシオン(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 放送
  • 通信・インフラ
  • 芸能・映画・音楽

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円 (単体)
売上高
39億円(2024年3月期 実績)
従業員
82名(2024年2月 現在)
募集人数
1~5名

ライブ配信のスペシャリスト!わが国で唯一「映像伝送」に専門特化した事業です!

映像や通信に興味のある方は、まずは会社説明会にご参加ください! (2025/02/12更新)

伝言板画像

ネクシオンのページへようこそ!

当社にご興味をお持ちいただきありがとうございます。
会社説明会を随時開催しておりますので、
少しでも関心のある方はお気軽にエントリーください!!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    日本で数少ない放送用高品質映像回線の通信事業者として、クライアントから厚い信頼を得ています。

  • やりがい

    中継映像を必要とする社会の様々なシーンで、伝送配信のプロフェッショナルとして貢献することができます。

  • 職場環境

    年平均有給休暇取得日数は2023年度では12.7日と多く、休暇を取得しやすい環境です。

会社紹介記事

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大企業ではないため、個人の意見が届きやすい風土であり、意欲のある方にはどんどん仕事をお任せします。
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全国の主要な競技場、スタジオ、イベント会場などの施設と光ファイバー回線で常時接続されている回線センター。ここから、高品質な伝送サービスを提供しています。

映像伝送事業・映像配信事業のトップランナーとして通信事業の未来を創造する!

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「当社は、映像伝送に特化したスペシャリスト集団。徹底した現場主義のもと、今後も様々な分野での事業拡大を予定しています」と語る大川顕央さん

■技術力への信頼、現場ファースト主義

私たちネクシオンは2000年の設立以来、映像伝送・映像配信を主体事業として成長を続けてきました。設立当初はスポーツの国際ライブ映像伝送が中心でしたが、2004年からは国内市場にも参入。コンサートや選挙中継のほか、野球・サッカー・バレーボールなど様々なプロスポーツ中継に対応できる全国ネットワークを構築し、拡大してきました。またコロナ禍以降、企業様イベントのライブ配信や、インターネットを活用した配信が急増しました。幅広いビジネスシーンをカバーする映像伝送・映像配信のプロフェッショナルとして、多様なクライアントからご支持を頂いています。

技術革新の速い通信業界において、確固たる地位を確立できたのには明確な理由があります。それは、伝送の核となる東京回線センターの運用品質に加え、多くの協力会社のご支援を頂きながら現場の仕事にこだわり続けてきたからです。ライブ映像伝送は文字通り生き物であり、トラブルへの対応力が何よりも重要です。現場におけるスピーディな対応と高い技術力をご評価頂き、日本でも数少ない映像伝送専門企業として、お客様からの信頼を積み重ねることが出来た結果と自負しています。
今後も、この「現場ファースト主義」を大切にしていきます。


■通信のエキスパートに成長できる環境

当社のスローガンは『小さな優良企業』。会社の成長と社員の幸福を第一に考え、一人ひとりが仕事を通じて自分らしく成長し続けられる制度を整えています。新人研修では様々な仕事をゼロから学べるカリキュラムをご用意し、その後は先輩が親身になってサポートするOJT体制が続きます。キャリアアップを図るための自己啓発学習にも手厚い支援体制があります。通信の技術に限らず、英語や簿記・法律の知識、マネージメントスキルなども習得可能です。


<経営管理本部 副本部長 大川 顕央>

会社データ

プロフィール

当社は映像伝送事業・映像配信事業を展開しています。放送用の高品質映像回線を扱う技術を保有する日本で数少ない通信事業者で、スポーツ中継や主要イベントの映像伝送を多く手がけています。在京キー局を始めとして全国各地の放送局、OTT事業者、スポーツ・公営競技主催者、制作会社などから厚い信頼を頂き、社会に必要不可欠なインフラを担っていると自負しております。

放送業界のお客様とともに長年にわたって培った技術とノウハウをベースに、近年では、世界的なラグビー大会、テニス四大大会、大型イベントの生中継に携わってまいりました。
また、このコロナ禍において急増したインターネット放送、イベント動画配信、ビジネス会議などのニーズに対応し、中継映像を必要とする社会の様々なシーンで貢献しています。

今後は、強みである現場力・ソリューション提供力をさらに磨き、国内外のライブ映像伝送に注力していきます。また、成長分野であるネットワーク配信事業を一層強化し、ライブ伝送との相乗効果により成長し続けます。

事業内容
・映像伝送事業
 スポーツやコンサートの生中継などで、国内外の会場から放送局へ映像をお届けする業務
 衛星通信によって映像を送受信する業務
 映像専用線の提供 など

・映像配信事業
 同時に多数の視聴者があるPCやスマートフォンに向けて映像音声をお届けする業務
 企業内イベントを特定受信者に向けて配信する業務 など

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映像伝送・映像配信のトップランナーとして培ってきた豊富なノウハウとネットワーク、そして高い技術力が当社の強みで、年間7,000件以上のライブ中継伝送実績があります。

本社郵便番号 160-0021
本社所在地 東京都新宿区歌舞伎町2-4-10 KDX東新宿ビル8階
本社電話番号 03-6757-1080
設立 2000年11月
資本金 1億円 (単体)
従業員 82名(2024年2月 現在)
売上高 39億円(2024年3月期 実績)
事業所 ●本社
東京都新宿区歌舞伎町2-4-10
KDX東新宿ビル8階

●東京回線センター(TNOC)
東京都新宿区

●芝浦事務所
東京都港区海岸3-18-1

●大阪事務所
大阪府大阪市北区東天満1-4-16
主な取引先 日本放送協会
日本テレビ放送網(株)
(株)テレビ朝日
(株)TBSテレビ
(株)テレビ東京
(株)フジテレビジョン
(株)WOWOW
(株)GAORA
(株)ジェイ・スポーツ
ジュピターショップチャンネル(株)
(株)スカパー・ブロードキャスティング
スカパーJSAT(株)
(株)AbemaTV
DAZN
公益社団法人日本プロサッカーリーグ
ソフトバンク(株)
楽天グループ(株)
(株)U-NEXT
HJホールディングス(株)
(株)ケイマックス
(株)ソニー・ミュージック・エンターテイメント
(株)LiveMedia
(株)ライブ・ビューイング・ジャパン
地方競馬全国協会
(株)中央競馬ピ-ア-ル・センタ-
一般財団法人グリーンチャンネル
TATA communication
GLOBECAST
Eurovision Evo Pte Ltd
LG UPLUS CORPORATION
など他多数
平均年齢 39.0歳
沿革
  • 2000年11月
    • 会社設立(丸紅株式会社100%)
  • 2001年8月
    • シアトルマリナーズHD映像伝送開始(国際映像伝送開始)
  • 2002年10月
    • TNOC(東京回線センター)にて24時間オペレーション開始
  • 2003年9月
    • 全在京キー局への接続完了
  • 2004年7月
    • 東名阪HD伝送サービス開始
  • 2004年11月
    • 国内映像伝送サービス開始
  • 2005年5月
    • MBOにより独立
  • 2006年5月
    • 全在京キー局向けにHD分岐サービスを開始(世界初のHD映像交換HUB開設)
  • 2008年12月
    • 株式会社山口シネマの子会社となる
  • 2011年4月
    • 地方競馬向け全国映像ネットワーク構築・運用開始
  • 2015年4月
    • 劇場配信システム(全国映画館ライブ・ビューイング)サービス開始
  • 2016年5月
    • 伊勢志摩サミットにて国内外主要放送局向けの映像伝送、ファイル配信を提供
  • 2017年2月
    • 札幌で開催されたアジア冬季競技大会にて国内外主要放送局向けの映像伝送を提供
  • 2018年4月
    • 新卒第一期生入社
  • 2019年6月
    • G20大阪サミットにて国内外主要放送局向けの映像伝送、ファイル配信を提供
  • 2019年11月
    • 天皇陛下即位祝賀パレードにて皇居~赤坂御所間の複数拠点から映像伝送を提供
  • 2021年8月
    • 東京で開催された国際競技大会の閉会式にて次期開催地であるパリから国立競技場への映像伝送を提供
  • 2022年
    • 世界4大テニスすべての中継伝送を提供
  • 2023年2月
    • Jリーグ全試合中継伝送の提供開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.1
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 2 6
    取得者 3 2 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    75.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (18名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員から管理職まで、階層別の研修を行っております。
受講者同士がディスカッションすることを含め、すぐに実務に活かせる内容となっています。
自己啓発支援制度 制度あり
e-learning、通信研修制度…自己啓発を目的としており、受講料は会社が一部補助いたしますので社員には大変好評です。
資格取得支援制度…会社が推奨する技術系やビジネススキル(TOEIC、簿記など)に関する資格については、受験料を会社が負担します。また、資格を取得すれば合格お祝い金を支給します。
その他にもオンライン英会話レッスン補助制度などもあります。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
グロービス経営大学院大学、大阪府立大学
<大学>
首都大学東京、上智大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、早稲田大学、國學院大學、津田塾大学、同志社女子大学、愛知淑徳大学、大阪産業大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、四国学院大学、芝浦工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京造形大学、東京都市大学、同志社大学、一橋大学、文教大学、法政大学、防衛大学校、明治学院大学、桃山学院大学、立正大学、立命館大学、和光大学、都留文科大学、名城大学、駒澤大学、お茶の水女子大学、東京電機大学、共立女子大学
<短大・高専・専門学校>
仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

採用実績(人数) 2021年・・・大卒3名、高専卒1名
2022年・・・大卒5名
2023年・・・大卒4名
2024年・・・大卒4名
2025年(予)・・・大卒2名、高専卒1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 2 4
    2023年 2 2 4
    2022年 1 4 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 4 0 100%
    2023年 4 0 100%
    2022年 5 1 80.0%

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