最終更新日:2025/4/18

電源開発(株)【J-POWER】【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 電力
  • ガス・エネルギー
  • 通信・インフラ
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
1,805億02百万円(2024年3月末現在)
売上高
1兆2,579億98百万円(連結、2024年3月期)   8,432億29百万円(単体、2024年3月期)
従業員
3,001名(単体、2024年3月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

気候変動問題への対応とエネルギーの安定供給に挑戦し、豊かな社会をつくる

【J-POWER(電源開発)】エントリー積極受付中! (2025/04/18更新)

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2026年度新卒採用のエントリー/ご応募を受付中です。

説明会等もご用意しておりますので、まずはエントリーをお待ちしています!

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会社紹介記事

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脱炭素社会を目指して大規模な発電・送変電・情報通信設備を開発・運営しています。
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エネルギー・電力の面から生活・産業の全てを支え、社会の発展を牽引します。

社会課題である「エネルギーの安定供給」と「気候変動問題対応」への貢献を目指す

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生活・産業の根幹であるエネルギー、電気は社会の発展を広く支えています。
未来にわたっても地球上で人類が暮らし、発展し続けるために、エネルギー安定供給と気候変動問題の解決はどちらも欠かせません。

J-POWERは、水力(国内2位)・風力(国内2位)・地熱といった再生可能エネルギーや、火力・原子力といった大規模な発電設備に加え、全国の電力を結ぶ送変電設備、情報通信ネットワークを開発・建設・運用しています。また、アジアと米国を中心に発電事業の調査・開発に参画して、電気をつくり、販売しています。海外発電事業は、国内でもトップクラスの規模を誇り、国内外問わず、グローバルに電力を供給しています。

これまでに培った知見・技術を活かし、当社は2050年に向けてエネルギーの安定的な供給を守りながら、カーボンニュートラルに移行することで、地球に暮らす人類文明のサステナブルな発展を実現していきます。

会社データ

プロフィール

J-POWERは、社会の発展に貢献するため、日本全国・世界各地で電気を供給する電力会社です。
国内最大級の再生可能エネルギー事業者として水力・風力発電や、火力、原子力、地熱等さまざまな発電設備や、送変電・情報通信設備を開発・運用しています。
また、海外でも約60年前から事業を展開し、海外電力事業では国内の企業でもトップクラスの実績を誇ります。

事業内容
・発電事業
 水力・風力・火力・原子力・地熱などの発電設備を開発・運用しています。

・送電事業
 日本全国の電力ネットワークを繋ぐ送電線を建設・運用しています。

・電力販売
 旧一般電気事業者や日本卸電力取引所(JEPX)へ電力を販売しています。

・通信ネットワーク事業
 電力インフラを運用するため、独自の通信ネットワークを構築しています。

・海外事業
 アジア・アメリカ・豪州を中心に発電事業・コンサルティング事業を展開しています。

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本社郵便番号 104-8165
本社所在地 東京都中央区銀座6-15-1
本社電話番号 代表番号はございません
設立 1952年9月16日
資本金 1,805億02百万円(2024年3月末現在)
従業員 3,001名(単体、2024年3月末現在)
売上高 1兆2,579億98百万円(連結、2024年3月期)
  8,432億29百万円(単体、2024年3月期)
経常利益 1,185億35百万円(連結、2024年3月期)
関連会社 電源開発送変電ネットワーク(株),(株)J-POWERビジネスサービス、(株)J-POWERハイテック、J-POWERジェネレーションサービス(株)、J-POWERテレコミュニケーションサービス(株)、(株)J-POWER設計コンサルタント  等
平均年齢 41.7歳(2023年度)
沿革
  • 1952年~
    • 全国的な電力不足を克服するため、1952年7月に「電源開発促進法」が成立。この法律にもとづいて同年9月に設立されたJ-POWERは、まず大規模水力発電の開発に取り組みました。
  • 1970年~
    • ベース電源として石油火力のウエイトが高まり、原子力の開発が進むなかで、夏の電力需要ピークがますます先鋭化。J-POWERは、ピーク需要対応策として、大規模揚水発電の開発と大容量送電線の建設を進めました。
  • 1980年~
    • 70年代の2度に亘るオイルショック以降、エネルギー源の多様化が強く求められるなかで、J-POWERは国内初となる海外炭を燃料とする大規模石炭火力発電所の建設に取り組みました。
  • 2000年~
    • J-POWERは、拡大し続ける電力需要をにらみ、発電効率向上や電力の安定供給に向けた取り組みに力を入れるとともに、地球環境問題への関心の高まりや国際化の時代に対応した、幅広い活動を国内外で推し進めました。
  • 2010年~
    • エネルギーを 取り巻く環境が大きく変化する中、J-POWERは再生可能エネルギーのさらなる拡大や石炭利用のゼロエミッション化など、脱CO2に向けた挑戦を続けていきます。
  • 未来へ
    • J-POWERは長年培った総合的な技術力をもとに、カーポンニュートラルと水素社会の実現にグローバルに挑戦していきます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 69 4 73
    取得者 67 4 71
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    97.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入研修
2年目・5年目・10年目社員を対象としたフォローアップ・キャリア研修
中堅職研修
管理職研修
専門能力向上のための研修等
自己啓発支援制度 制度あり
語学・通信教育費用補助
資格取得奨励金支給
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリア形成希望などを年1回会社に申告し、上司と面談を行う自己申告制度
社内検定制度 制度あり
発電所等の運転に関する技能検定等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、神奈川大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、神奈川大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 2021年4月入社:99名
2022年4月入社:91名
2023年4月入社:97名
※高専卒、学部卒、修士了採用者数
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 86 24 110
    2023年 79 21 100
    2022年 81 16 97
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

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