最終更新日:2025/3/21

(株)大石膏盛堂

  • 正社員

業種

  • 薬品
  • 化粧品
  • 化学

基本情報

本社
佐賀県
資本金
3,000万円
売上高
112億円(2024年8月末決算)
従業員
330人
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

貼り薬を通じて世の中の健康づくりに貢献します!                        - 九州から “Active Life” のために “ちょっとイイもの” を世界へ -

  • My Career Boxで応募可

新型コロナウイルスへの対応 大石膏盛堂/採用担当 槇野大輝 (2025/02/12更新)

弊社では、コロナウィルス感染拡大防止に十分配慮し、採用活動を進めて参ります。

面談・面接等については、コロナウイルスの感染状況によりオンラインでの実施とさせていただく場合がございます。
皆様にはご不便をおかけしますが、何卒、ご理解の程宜しくお願いいたします。

予定が変更される場合は、改めてご連絡いたします。

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会社紹介記事

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2018年2月にアメリカFDAより承認を取得しました。副作用のリスクや依存性が低い貼付剤を世界に広げたいと考えています。
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「この薬品の効果は別で活かせるのでは?」「次はどんなものを生み出そう?」と考え、グローバルな視点から常に新しい領域にチャレンジしていきます!

大石膏盛堂の、佐賀から全国、そして世界への挑戦。

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<ミッションとキャリア>
増大する医療費を抑制するというミッションのもと、貼付剤のジェネリック医薬品を開発・供給し続けている当社。創業115年の歴史と安定した開発基盤を持ちながらも、保守的にならず、新規事業への参画を行なっているのが強み。

また、2018年1月には、社員の教育・キャリアパス制度を整備したことで、社員のスキル向上や開発レベルの底上げを図っています。
中でも、スキルや年次ごとに階級分けをし、相応の階級手当を付与するマイスター制度は、個人のモチベーションアップにも繋がる上、充実した資格取得支援により、キャリアステップの明確化に貢献。業績は現場での細微な努力の結果であると考え、社員へ利益を還元する制度を整備しました。

<世界で活躍する会社へ>
日本の人口減少と少子高齢化を受け、縮小していくであろう市場で生き残るために、海外市場への進出を計画したのが2008年。副作用のリスクや依存性が低い貼付剤を、飲み薬の過剰摂取におけるオピオイド中毒死が社会問題となっている米国において、代替措置として処方できないかと考えたのです。10年間の研究開発の末、米国FDAから貼付剤として初の承認を得ることができました。安心安全な日本の鎮静剤としての貼付剤文化を新しく根付かせ、苦しむ人々を救い社会問題解決へ貢献するのが当面の目標。決して大企業ではない当社ですが、世界へ日本の文化を流通させ、前人未到の成果を成し遂げてみせます。

<大石膏盛堂の思い>
海外への事業展開は、開発現場からの声がきっかけでした。
海外の医療現場に当社商品を流通させるには、米国FDAの査察を受け承認される必要があるため、開発分析を重ね準備を進めました。
スタートから8年経ち、初の査察を受けるも、結果は承認ならず。全社員が落胆しましたが、この失敗が技術者魂に火を点けました。指摘された不備を徹底的に洗い出し、満を持して臨んだ2年後の再査察の結果、承認。
この10年で、社員一丸となり夢に向かい邁進し、喜びを分かち合った経験によって生まれた自信と結束、そして製品力はどんな大企業にも引けを取らないと自負しています。

会社データ

プロフィール

弊社は、ドラッグストアや薬局・薬店で購入できる貼り薬や、医師の診断に基づき処方される医療用医薬品としての貼り薬の開発・製造に取り組んでいます。
佐賀県鳥栖市という地で創業118年目を迎え、品質への信頼をその長い歴史の中で培ってきました。
 ジェネリック医薬品の市場シェア増大への期待に応えながら、たくさんの患者さまに高品質な貼付剤をお届けするという指針のもと、国内外問わず、ニーズや環境に合わせた製品開発を続けています。
増大する医療費を抑制するという大きなミッションのもと、貼り薬のジェネリック医薬品を開発・供給し続けている当社。創業118年の歴史と安定した開発基盤を持ちながらも、保守的にならず、新規事業への参画を行なっているのが強み。
日本の人口減少と少子高齢化を受け、縮小していくであろう市場で生き残るために、海外市場への進出を計画したのが2008年。副作用のリスクや依存性が低い貼り薬を、飲み薬の過剰摂取におけるオピオイド中毒死が社会問題となっている米国において、代替措置として処方できないかと考えたのです。10年間の研究開発の末、米国FDAから医療用貼付剤として初の承認を得ることができました。安心安全な日本の消炎鎮痛剤としての貼り薬文化を新しく根付かせ、苦しむ人々を救い社会問題解決へ貢献するのが当面の目標です。佐賀県鳥栖市という土地にあり、決して大企業ではない当社ですが、世界へ日本の文化を流通させ、前人未到の成果を成し遂げてみせます。
海外への事業展開は、開発現場からの声がきっかけでした。その意見がダイレクトに反映される形で、2008年に計画がスタート。海外の医療現場に当社商品を流通させるには、米国FDAの査察を受け承認される必要があるため、開発分析を重ね準備を進めました。スタートから8年経った2016年、初の査察を受けるも、結果は承認ならず。全社員が落胆しましたが、この失敗が技術者魂に火を点けました。指摘された不備を徹底的に洗い出し、満を持して臨んだ2年後の再査察の結果、承認。この10年で、社員一丸となり夢に向かい邁進し、喜びを分かち合った経験によって生まれた自信と結束、そして製品力はどんな大企業にも引けを取らないと自負しています。

事業内容
 薬局やドラッグストアで購入できる一般用医薬品(OTC薬)や、医師の診断に基づき処方される医療用医薬品としての貼付剤(貼り薬)の開発・製造に取り組んでいます。
近年では海外市場にも進出し、日本の高品質な貼り薬を海外の痛みで苦しむ患者様にもお届けしています。
また、新規ビジネスとして化粧品事業を立ち上げ、20代の若手社員を中心に、肌の悩みを解消するスキンケア化粧品の開発にも取り組んでいます。

キーワードで見る「大石膏盛堂」
#製薬 #医薬品 #化粧品 #健康 #挑戦 #成長 #歴史 #研究開発 #品質管理 #理系 #薬剤師 #若手活躍 #女性活躍 #OEM #佐賀 #九州から世界へ
 

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本社郵便番号 841-0037
本社所在地 佐賀県鳥栖市本町1丁目933番地
本社電話番号 0942-83-2019
創業 1907年(118年目)
設立 1950年(76期目)
資本金 3,000万円
従業員 330人
売上高 112億円(2024年8月末決算)
事業所 本社(佐賀県鳥栖市)、製剤開発センター(佐賀県鳥栖市)、山浦工場(佐賀県鳥栖市)、八ヶ岳倉庫(長野県)、東京営業所、大阪事務所
平均年齢 36.5歳
沿革
  • 1907年
    • 個人営業として大石膏盛堂を創業
  • 1950年3月
    • (株)大石膏盛堂を設立
  • 1957年
    • 本社工場でパスマン(プラスター剤)の製造を開始
  • 1964年
    • 本社工場でパスマン(肌色穴あきプラスター剤)の製造を開始
  • 1969年
    • 山浦工場完成 本社工場よりプラスター部門を移設
  • 1973年
    • 本社工場でパップ剤の製造開始
  • 1977年
    • 研究品質管理部門を新築
  • 1987年
    • 医療用パップ剤の製造開始
  • 1992年
    • 医療用経皮吸収型貼付剤の製造販売開始(インドメタシンパップ)
  • 1994年
    • 研究所新築
  • 1996年
    • 山浦工場新築(現 第2工場)
  • 2001年
    • 医療用製剤2品目上市(フェルビナクパップ・ケトプロフェンテープ)
  • 2004年
    • 佐賀県産業ビジネス大賞受賞
      確定拠出年金制度(企業単独型401K)導入
  • 2007年
    • 創業100周年
      山浦工場新製造棟竣工(第1工場)本社製造部門(パップ剤)を山浦工場に統合
  • 2009年
    • ISO14001認証取得(山浦工場)
  • 2012年
    • 山浦工場テープ剤新製造棟竣工(第3工場)
      医療用経皮吸収型気管支拡張剤1品目上市(ツロブテロールテープ剤)
  • 2013年
    • 医療用製剤上市(ロキソプロフェンナトリウムパップ・テープ)
  • 2018年
    • FDA(米国食品医薬品局)製造承認取得
      米国向け医療用医薬品輸出開始(ZTlido1.8%)
      テープ剤製造棟を増設(第4工場)
  • 2021年
    • メンズコスメ「satta」発売
  • 2022年
    • 整骨院向けにEC販売開始
  • 2024年
    • 佐賀さいこう企業表彰受賞

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 11 14
    取得者 1 11 12
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 23.3%
      (30名中7名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
階層別研修(新人、若手、中堅、管理職)
外部研修
eラーニング  ほか
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得補助制度
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
人事異動希望調査(年1回)
産業カウンセラーの資格を持つ外部者からのカウンセリング
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
佐賀大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、福岡女子大学、熊本大学、崇城大学
<大学>
佐賀大学、九州大学、九州産業大学、福岡大学、福岡女子大学、大分大学、近畿大学、崇城大学、東京工科大学
<短大・高専・専門学校>
久留米工業高等専門学校

採用実績(人数)       2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
大卒     2名  1名   2名
大学院了   2名  1名   2名
採用実績(学部・学科) 農学部、理工学部、工学部、生命化学部、薬学部、農学研究科、理工学研究科、工学研究科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3 1 4
    2023年 0 2 2
    2022年 2 2 4
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 4 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 4 1 75.0%

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