いすゞエンジン製造北海道(株)

自動車業界は今、「100年に一度」とも言われる大変革期を迎えています。その大きな波源のひとつは、環境問題。欧米各国では既に将来的にガソリン車などの新車販売を禁止する方針が打ち出され、日本政府も2020年に「2050年カーボンニュートラル」を宣言。それを受けて「いすゞ」グループでも「いすゞ環境長期ビジョン2050」を掲げ、グループ一丸で持続可能な社会の実現に向けた取り組みを進めています。
中でもグループの生産拠点と位置付けられる「いすゞエンジン製造北海道」が担うのは資源循環推進。つまり、いすゞ製品に関わるリデュース・リユースです。当社では既にエンジン等のリビルト事業を展開していますが、動力パーツのライフサイクルに伴って発生する環境負荷はエンジン搭載車に限ったものではありません。“ゼロエミッション車”と謳われるEVは、走行中こそCO２や窒素酸化物を排出しませんが、搭載するバッテリーやコントローラもその生産・廃棄時にはエンジン搭載車同様に温室効果ガスを排出します。そのため当社では、将来の様々な環境変化に対応出来る様にリビルド事業で培ったノウハウを活かし、EVバッテリーの再生やエンジンをモーターに、燃料タンクをバッテリーに置き換えるエンジン車両のEV化技術を習得しようとしています。
いずれも現時点では、EV技術を実践で学んでいる段階ですが、将来を思い描いて様々な活動に取り組んでいます。
もちろん、現在当社が持つEV領域の知見は十分でなく、立ちはだかる壁は決して低くはないでしょう。けれど、1からノウハウを組み立て、リビルト事業を軌道に乗せた実績を持つ当社にとって、「未知である」「前例がない」はあきらめる理由にはなりません。目指すゴールが定まったら、あとはそこへどう辿り着くかを考えるのみ。専門知識や技術が足りないのでれば学び、ノウハウが必要なら自ら築きあげればいいのです。
欠かせないのは前向きなチャレンジ精神と、最後までやり遂げる粘り強さ。機械系から電子制御系まで工学分野の幅広い人材を集め、ともに切磋琢磨しながら、カーボンニュートラル時代の資源循環ファクトリーを目指したいと思っています。
■技術部（グループリーダー）　土田 和義

以前は自動変速機メーカーの生産技術職で、EV隆盛の時流の中で事業が縮小し転職を検討。当社も同じ自動車業界ですが、リビルト事業をはじめ次代を見据えた先進的な事業展開で成長力は十分。今後エンジン需要が減少しても伸び続けられると確信し、入社を決意しました。

ちょうど当社がリビルトエンジンを活用した新事業の稼働を目指していた時期と重なり、生産技術職経験者の私は、入社3カ月目で新規立ち上げプロジェクトに参画。予算確保から工法・工程の検討、設備・治具の段取りの他、試験場に車両を搬入し、実際の流れに沿ってエンジンの載せ替えや繋ぎこみを行うトライアル施工を実施。安全性や工法の可否と改善を検証のうえ、運輸局や地元自治体、ゼネコンなど関係各所との調整にも奔走し、多くの業務に携わりました。

ものづくりは、設計図面や仕様に従って正しく作業を遂行すれば、ある程度想定通りに、製品をつくれるかもしれませんが、新規生産ラインの立ち上げは、多くの場合、完全手探り状態からスタート。実績や経験のない工法・工程を確立する際は、想定外の事態も発生します。先日も、AI技術を駆使した自動外観検査ライン立ち上げの最中、半導体不足の影響で制御盤が入手できないことが発覚し、半ば諦めかけたこともありました。そんな中心強かったのは「一度決めたら何が何でもやり抜く」技術チームの逞しさ。「新品がないなら、不要な既存品を転用すればいい」と部長の一言で、旧設備の保管倉庫から必要部品をかき集め、不足していた機器をカバー。無事ラインを立ち上げました。計画を遂行できた達成感はもちろん、上司の高いリーダーシップと当社の柔軟で前向きな機運を実感し、モチベーションがさらに高まりました。

もちろん日々の業務の中心は、主力の部品生産ラインの立ち上げ・改善で、新事業や新技術ばかりに関わっているわけではありません。けれど、意欲に実力が伴えば仕事の幅を広げていけるのが当社の魅力。従来のコストセンターの考え方から、新たな付加価値を生み出せるプロフィットセンターになれるよう、当事者意識を持ちながら業務に取り組んでいます。現在はEVビジネスに向け、EV商用車の調査・改造およびバッテリのリサイクルに向けた活動を行っています。電気の分野に活動を広げるため、技術交流や資格の取得など成長環境も万全なので、引き続き研鑽を重ねていきます。
■技術部（指導職）　岡本 大輔