最終更新日：2025/4/8

新日本電工(株)【東証プライム市場上場/日本製鉄グループ】

正社員
既卒可
上場企業

業種

鉄鋼
非鉄金属
化学
環境・リサイクル
商社（鉄鋼・金属）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 110億円

売上高: 連結　764億円（2023年12月期）

従業員: 連結　937名（2023年12月）

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

新日本電工は、合金鉄をはじめとする「素材事業」や「環境事業」を通じて、今日もどこかでみなさんの生活を支えています。

マイページ登録のご案内（2025/03/31更新）

伝言板画像

【説明会開催中！！】

こんにちは！
新日本電工株式会社採用担当です。

下記日程で会社説明会を実施しています。
　4/3　(木) 16:00～17:00
　4/8　(火) 16:00～17:00

ご予約はマイページ上で受け付けておりますので、
ご興味のある方はまずマイページの登録をお願いいたします。
4月以降も説明会開催中！！皆様のご応募お待ちしております。

安定性・将来性

生活に欠かせない素材を提供しているため、事業に安定性があります。
技術・研究

宇宙開発関連の素材、6Gに向けた素材の開発に成功しています。
制度・働き方

福利厚生が充実しており、特に社宅制度では家賃の8割を会社が負担しています。

会社紹介記事

当社の主力事業である合金鉄は強度・靭性・耐熱性など、そのさまざまな特性や用途を持った鉄を作り出すために必須の素材です。当社は少数精鋭が伝統です。少数精鋭だからこそ、外部研修や通信研修、短期語学留学などで人材育成に力を入れる一方で、先輩社員からのOJTも充実させています。

: 当社の主力事業である合金鉄は強度・靭性・耐熱性など、そのさまざまな特性や用途を持った鉄を作り出すために必須の素材です。

: 当社は少数精鋭が伝統です。少数精鋭だからこそ、外部研修や通信研修、短期語学留学などで人材育成に力を入れる一方で、先輩社員からのOJTも充実させています。

日本のものづくりの基礎をつくる。

「素材」と「環境」を軸とした5つの事業で、豊かな未来に貢献します。	ものづくりに欠かすことのできない「鉄」という素材は、私たちの社会のあらゆる分野で密接に関わっており、人々の日常を支える必要不可欠なものです。そのような「鉄」を作り出す上で、欠かすことのできないものが、「合金鉄」という素材です。当社グループは、確かな技術のもと、高品質のマンガン系合金鉄を安定的に供給しています。さらに、合金鉄事業で培った技術力を活用し、事業の幅を広げてきました。世の中の先端分野を素材で支える機能材料事業、ゴミのパーフェクトリサイクルを実現する焼却灰資源化事業、持続可能な社会に向けて、水のリサイクルを推進するアクアソリューション事業、水力発電によるクリーンな電力を地域に供給する電力事業を展開しています。合金鉄事業を含めた5つのコア事業によって、豊かな未来の創造に貢献しております。

「素材」と「環境」を軸とした5つの事業で、豊かな未来に貢献します。

ものづくりに欠かすことのできない「鉄」という素材は、
私たちの社会のあらゆる分野で密接に関わっており、
人々の日常を支える必要不可欠なものです。

そのような「鉄」を作り出す上で、欠かすことのできないものが、
「合金鉄」という素材です。

当社グループは、確かな技術のもと、
高品質のマンガン系合金鉄を安定的に供給しています。

さらに、合金鉄事業で培った技術力を活用し、事業の幅を広げてきました。
世の中の先端分野を素材で支える機能材料事業、
ゴミのパーフェクトリサイクルを実現する焼却灰資源化事業、
持続可能な社会に向けて、水のリサイクルを推進するアクアソリューション事業、
水力発電によるクリーンな電力を地域に供給する電力事業を展開しています。
合金鉄事業を含めた5つのコア事業によって、豊かな未来の創造に貢献しております。

会社データ

プロフィール	鉄の製造に欠かせない素材「合金鉄」を生産し、日本のものづくりを支えてきた素材メーカーです。創業は1925年。技術力を高め、製造ノウハウを培い、日本の近代化に貢献してきました。 100年の歴史を経て、現在は合金鉄事業に加え、高機能な素材を扱う機能材料事業や環境関連事業などを行い、皆様の生活を支えています。これまでもこれからも『Build the Future』、未来を見据えたものづくりで社会に貢献していきます。
事業内容	●合金鉄事業：マンガン系合金鉄の製造・販売　レアメタルであるマンガンの潜在力を引き出し、鉄鋼業に欠かせない素材を提供しています。 ●機能材料事業：酸化ジルコニウム・水素吸蔵合金などの製造・販売　電子機器や自動車に欠かせない高機能な素材を扱っています。 ●焼却灰資源化事業：ごみのリサイクル　ごみを燃やした焼却灰の再資源化、メタルの回収（都市鉱山）を行います。 ●アクアソリューション事業：排水処理装置、純水製造装置のレンタル・販売　水を綺麗にすることで、水資源の利活用を推進しています。 ●電力事業：水力発電による電力供給

プロフィール

鉄の製造に欠かせない素材「合金鉄」を生産し、日本のものづくりを支えてきた素材メーカーです。
創業は1925年。技術力を高め、製造ノウハウを培い、日本の近代化に貢献してきました。
100年の歴史を経て、現在は合金鉄事業に加え、高機能な素材を扱う機能材料事業や環境関連事業などを行い、皆様の生活を支えています。
これまでもこれからも『Build the Future』、未来を見据えたものづくりで社会に貢献していきます。

事業内容

●合金鉄事業：マンガン系合金鉄の製造・販売
　レアメタルであるマンガンの潜在力を引き出し、鉄鋼業に欠かせない素材を提供しています。

●機能材料事業：酸化ジルコニウム・水素吸蔵合金などの製造・販売
　電子機器や自動車に欠かせない高機能な素材を扱っています。

●焼却灰資源化事業：ごみのリサイクル
　ごみを燃やした焼却灰の再資源化、メタルの回収（都市鉱山）を行います。

●アクアソリューション事業：排水処理装置、純水製造装置のレンタル・販売
　水を綺麗にすることで、水資源の利活用を推進しています。

●電力事業：水力発電による電力供給

本社郵便番号	103-8282
本社所在地	東京都中央区八重洲1-4-16　東京建物八重洲ビル4階
本社電話番号	03-6860-7459
創業	1925年10月
設立	1935年1月
資本金	110億円
従業員	連結　937名（2023年12月）
売上高	連結　764億円（2023年12月期）
事業所	本　社／東京都中央区事業所／大阪（大阪市）徳島（阿南市），鹿島（茨城県鹿嶋市），富山（富山県射水市，富山県高岡市），妙高（新潟県妙高市）郡山（福島県郡山市），日高（北海道様似郡）発電所／幌満川（北海道）研究所／徳島（阿南市）
沿革	1925年大垣電気冶金工業所設立、各種合金鉄の製造販売開始 1935年 (株)電気冶金工業所に改組 1936年日本電気冶金(株)に社名変更 1936年東邦電化(株)と合併、日本電工(株)発足 1969年徳島工場建設、操業開始 1973年クロム酸回収事業開始 1984年電気炉によるフェロボロンの製造販売開始 1989年酸化ジルコニウムの製造販売開始 1992年郡山にクロム酸回収の新工場完成フェロボロン製造設備を増強 1993年南ア・サマンコール社と合併でNSTフェロクロム社設立 1996年カートリッジ式純水器アクアパック販売開始 1999年酸化ジルコニウム製造設備増強純水装置MRパック販売開始 1997年宮古工場フェロマンガン製造事業を徳島工場へ集約英国BCC社（現エレメンティス社）とNBクロム社設立 NDミニクロパックを韓国へ輸出開始 2000年南ア・サマンコール社とフェロマンガンについて戦略提携を締結徳島工場アンローダー設備更新フェロボロン製造設備増強工事完成酸化ジルコニウム新工場活性 2001年日本錬水(株)と戦略提携酸化ジルコニウム専用研究棟完成セリガード（紫外線遮断材）事業を買収 2002年南ア・ハイベルト社とフェロバナジウムの合併会社SAJバナジウム社設立韓国にクロム酸回収のNDリサイクル社を設立日高エレクトロン　日本ケミコン(株)との合併会社に新たにニッケル回収・再資源化事業を開始リチウムマンガン二次電池材料事業を買収韓国にNDリサイクル社の工場完成、稼働 2004年中国にシリコンマンガンの製造販売会社・錦州日電鉄合金会社を設立徳島工場フェロマンガン製造設備の能力増強ふっ素・りんの回収・再資源化事業を開始燃料電池用純水製造装置の納入を開始 2005年徳島工場に電気炉ガス活用自家発電設備を設置化学品事業構造の改善 2008年 SLPフェロマンガン生産能力増強（年産3万トン）フェロボロン生産能力増強 2009年高炭素フェロマンガン22万トン体制確立 2010年 SLPフェロマンガン生産能力再増強（年産4万トン）自動車向け燃料電池材料の第1期大型工場完成 2011年自動車向け電池材料の第2期大型工場完成 2012年日本化学工業(株)へクロム塩事業を譲渡 Pertama Ferroalloys SDN. BHDに出資 NDC H.k. Company Limitedを設立 2013年 kudumane Investment Holdings Limitedへ資本出資（現、持分法適用関連会社） 2014年中央電気工業(株)と株式交換により経営統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	17名	2名	19名
取得者	12名	2名	14名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

70.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありビジネスマナー等新入社員研修、プレゼンテーションスキルや管理能力等階層別研修、語学研修・メンタルヘルス研修等その他研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励金制度、通信研修に係る費用の80%補助等
メンター制度	制度あり入社3年目までの若手社員一人ひとりに教育担当者（メンター）をつけ若手社員の成長をサポート
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大阪大学、金沢大学、京都大学、群馬大学、高知大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、佐賀大学、奈良先端科学技術大学院大学、筑波大学、北海道大学、室蘭工業大学、早稲田大学、神戸大学、北里大学、芝浦工業大学、九州大学、立命館大学、名古屋大学、香川大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、神戸大学、滋賀大学、一橋大学、東京学芸大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校【海外校】 Monash　university もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年（予） ------------------------------------------------- 院了　　　2名　　　2名　　　3名大卒　　　3名　　　6名　　　4名
採用実績（学部・学科）	【文系】文学、法学、経済学、経営学、商学、教育学、英文学、心理学、国際政治学、国際人間科学、産業社会学部、スポーツ健康科学研究科、【理系】理学、理工学、化学、応用化学、地学、農学、物性・分子学、生命理工学、生物機能工、薬学、工学、材料工学、電気電子学、機械工学、量子線科学

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	7名	1名	8名
2023年	2名	3名	5名
2022年	7名	2名	9名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	8名	0名	100%
2023年	5名	1名	80.0%
2022年	9名	1名	88.9%

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