最終更新日:2025/4/4

新ケミカル商事(株)

  • 正社員

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(複合)

基本情報

本社
東京都、福岡県
資本金
4億円
売上高
984億円(連結:2024年3月期)※単純合算 455億円(単体:2024年3月期)
従業員
430名(連結) 151名(単体)
募集人数
若干名

化学品、製鉄関連、樹脂、肥料、建材の多分野の商材を取り扱い、北九州本社、東京本社の2つの本社体制により、国内13拠点、海外4拠点に展開する全国規模の商社です。

  • My Career Boxで応募可

さあ!変革に挑戦しよう!ーNow Challenging Transformationsー (2025/02/20更新)


2024年8月に設立20年を迎え、未来に向かってもう一段上のステージへ踏みだそうとしています。
今年度のスローガンは「さあ、変革に挑戦しよう!」です。
挑戦することで未来を変えていきたい、様々な経験を通して成長していきたい、社会課題の解決に関わっていきたい、そんな皆さんのご応募お待ちしています!!!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    フレックスタイムやカフェテリアプランなど、働きやすい制度が充実しています。

  • 安定性・将来性

    化学品、製鉄関連、樹脂、肥料、建材など多分野の商材を取り扱う専門商社です。

  • やりがい

    数多くの出会いと経験から成長できていることに大きな喜びを感じています。

会社紹介記事

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扱う商材も多岐にわたり、取引先にも大手企業が名を連ねる等、経営基盤が安定しているのが大きな強み。化学品のプロ集団として、産業の発展を力強く支えている。
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樹脂・溶剤・肥料・建材など、社会を支えるために欠かすことのできない商材を扱っている同社は、安定供給の実現・維持をミッションに日々尽力している。

化学品を中心に数多くの商材を取り扱い、私たちの暮らしや産業を支える専門商社

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「社員の自主性を重んじ、働きやすい環境や大きな裁量が与えられているのが当社の特徴。若いうちからスケールの大きなビジネスを経験し、成長できます」(油嶋さん)

■私たちの暮らしに欠かせない製品の原材料を扱う専門商社です。

私たち新ケミカル商事は、化学品、樹脂、肥料、製鉄関連、環境ビジネスおよび建材などの原材料を取り扱う専門商社であり、鉄を製造する工程で発生するバイプロダクト(副産物)の販売を行う環境にやさしい企業です。
当社は、日鉄ケミカル&マテリアル株式会社の子会社として2004年に誕生し、積極的なM&Aにより事業規模を拡大し、現在の形となっています。
製鉄のバイプロダクトを販売する事業からスタートした企業だけに、環境関連ビジネスに早くから力を注いでおり、樹脂リサイクル事業、溶剤リサイクル事業は当社事業の柱のひとつになっています。また、2020年からは「全社的なSDGsへの取り組み」に力を入れ、ペットボトルリサイクル事業をはじめとするSDGsに繋がる取り組みをグループ全体で進めています。

私たちが扱う化学品は、一般の方の目に触れるものではありません。しかし、あらゆる工業製品や半導体、医薬品などの製造工程で利用される原材料として、欠かすことのできない重要な存在です。当社は化学品のプロ集団として、商材の安定供給を使命としています。

■数多くの商材やお客さまと出会うなかで、成長を続けてきました。

私自身が新ケミカル商事への入社を決めたのは、メーカーとは異なり、多くの商材をさまざまな業種・業態のお客さまに販売することができる“商社のビジネス”に興味があったからです。入社後は建材部門に約3年間所属し、現地法人の設立準備のため1年間の海外駐在を経験。その後、溶剤の再生・販売事業を経て、現在は化成品事業部に所属しています。入社から10年にも満たない間に、数多くの経験ができたことに大きな喜びを感じています。

現在、私が取り扱っているのは電子材料や医薬品製造の中間材料として使われる化学品が中心です。大手メーカーはもちろん、商社に対しての営業活動も担当しています。専門性の高い商材だけに、新規顧客の開拓ではなく、既存のお客さまとの信頼関係を深め、商材を安定的に供給していくことが、私たちの大きな役割です。

また、服装の自由化やフレックス制度の導入など、働きやすい環境作りに注力しているのも、当社の魅力といえるでしょう。次世代を担う皆さんとの出会いを楽しみにしています。

(油嶋 勇樹/化学品事業部 化学営業一部/2014年入社)

会社データ

プロフィール

 当社は、横尾化学産業株式会社と新日化興産株式会社が合併し、2004年に設立しました。

 私たちは、化学品、製鉄関連、樹脂、肥料、建材など多分野の商材を取り扱う専門商社です。 私たちは人、お客様、社会の課題に寄り添い、解決策を提供するだけでなく、地域社会の一員として、地域に密着したビジネス、社会貢献活動を実行していくことにより、社会の皆様から信頼と尊敬を得られる会社を目指しています。

 創業より環境ビジネスにいち早く取り組み、樹脂や溶剤リサイクルの販売等を通じ、快適な環境創造の提供、SDGsの推進に力を注いでいます。 また、ワークライフバランスの充実、働きがいのある会社づくりを目指し、服装自由化、週1回の在宅勤務制度を導入するなど、社員および社員のご家族を大切にする風土づくりを進めており、安心して働ける環境です。

2025年、創業20年を迎え、当社は「あらゆるステークホルダーにとって魅力ある存在となる企業集団」へ向けてもう一段上のステージへ踏み出しています。
今までも、そしてこれからも、挑戦と進化を繰り返す私たちと、一緒に成長ながら新しい時代を創っていきましょう。

事業内容
■化学品セグメント
基礎化学品、ファインケミカル・機能製品まで幅広く取り扱っております。中でもタール由来の有機化学製品は、国内外を含め多くの製品を取り扱っています。
また椿油、増粘多糖類などの天然資源を工業製品材料へと展開し、地球環境負荷低減に取り組んでいます。

■樹脂セグメント
樹脂のプロフェッショナルとして、様々な産業分野における樹脂材料のニーズに応えるため、高品質な製品とサービスを提供しています。リサイクル樹脂やバイオマス由来の樹脂など、環境に配慮した素材も取り扱っており、循環型社会の実現に貢献しています。

■アグリセグメント
国内各社の硫安(窒素肥料)を、農家の皆様へお届けする事業をメインに展開しております。これに関連して農業生産に不可欠な各種肥料原材料の取り扱いから、未利用資源(スラグ、もみ殻、堆肥、食品残渣、下水汚泥等)の肥料化にも取り組んでいます。

■製鉄関連セグメント
製鉄用を中心とした機械品の国際調達、集塵機関連の環境商材、プロセスの省力化・合理化機器の販売、工業用薬品等の販売を行っています。
また、廃プラスチック、バイオマス素材の鉄鋼プロセスでの活用を通じ、カーボンニュートラルにつながる環境ビジネスを展開しています。
本社郵便番号 802-0002
本社所在地 福岡県北九州市小倉北区京町3-1-1 セントシティ北九州8階
本社電話番号 093-288-5300
第二本社郵便番号 101-0021
第二本社所在地 東京都千代田区外神田1-18-13 秋葉原ダイビル8階
第二本社電話番号 03-5297-7871
設立 新日化興産株式会社と横尾化学産業株式会社が合併し、2004年に設立
資本金 4億円
従業員 430名(連結)
151名(単体)
売上高 984億円(連結:2024年3月期)※単純合算
455億円(単体:2024年3月期)
事業所 ■国内13拠点
 北九州本社
 北九州オフィス・北九州カスタマーセンター
 大分オフィス
 東京本社
 札幌オフィス
 室蘭オフィス
 大阪オフィス
 東海オフィス
 名古屋オフィス
 広島オフィス
 君津オフィス・君津カスタマーセンター
 富津ガスセンター
 衣浦コークスセンター

■海外4拠点
株主構成 日豊ホールディングス(株) 90%
日鉄ケミカル&マテリアル(株) 10%
主な取引先 日本製鉄(株)、日鉄ケミカル&マテリアル(株)、全国農業協同組合連合会、三菱ガス化学トレーディング(株)、積水化成品工業(株)、三菱商事ケミカル(株)、住友商事(株)、(株)カネカ、シナネン(株)、三井物産ケミカル(株)
関連会社 NC建材(株)
NCTマテリアル(株)
NCTフロンティア(株)
(株)灰孝本店
(株)NCT四倉
NCTアグリ(株)
NCTファームネット(株)
昭和培土(株)
平均年齢 46.9
平均勤続年数 7.2
沿革
  • 1947年
    • 横尾化学産業株式会社を設立
  • 1973年
    • 新日化興産株式会社を設立
  • 2004年
    • 両社合併により新ケミカル商事株式会社を設立
  • 2006年
    • 日豊興産グループ傘下となる
  • 2010年
    • 新化実(上海)貿易有限公司を出資設立
  • 2011年
    • 株式会社平木商事(現 みらいアグリ株式会社)をグループ化
  • 2012年
    • 日豊興産グループの組織再編成により、日豊ホールディングス株式会社が親会社となる
  • 2013年
    • 新凱美塑料香港有限公司を出資設立
      資本金4億円に増資(資本準備金からの振替、持株比率変動なし)
  • 2014年
    • 日興ケミカル株式会社、株式会社灰孝本店、株式会社アイ・エル・シーをグループ化
  • 2015年
    • 広鉱技建株式会社の株式を取得ののち、吸収合併
  • 2016年
    • 株式会社なごみ商会(現 NCTフロンティア株式会社)をグループ化
  • 2018年
    • TTC化学株式会社(現 NCT化学株式会社)をグループ化
      四倉運輸株式会社・マルシチ砕石販売株式会社をグループ化
      北九州市に本社新設 北九州本社・東京本社の二本社体制
      NCT Malaysia Sdn. Bhd.を出資設立
  • 2019年
    • 新化美台湾股分有限公司を出資設立
      NC建材株式会社を出資設立
      東洋化成工業株式会社をグループ化
  • 2021年
    • 株式会社アイ・エル・シーの全事業をNC建材株式会社に譲渡
  • 2022年
    • NCTフロンティア株式会社が日興ケミカル株式会社及び東洋化成工業株式会社を吸収合併

      四倉運輸株式会社がマルシチ砕石販売株式会社を吸収合併し株式会社NCT四倉に商号変更
  • 2023年
    • 昭光通商アグリ株式会社、昭和培土株式会社ならびに昭光ファームネット株式会社をグループ化

      NC建材株式会社に新ケミカル商事株式会社建材事業本部を事業統合

      北九州本社を移転
  • 2024年
    • みらいアグリ株式会社と昭光通商アグリ株式会社を合併しNCTアグリ株式会社に商号変更
      昭光ファームネット株式会社をNCTファームネット株式会社に商号変更
  • 2025年
    • 新ケミカル商事株式会社とNCTフロンティアの樹脂事業部をNCT化学株式会社に吸収分割
      新ケミカル商事株式会社がNCTフロンティア株式会社をNCT化学株式会社に譲渡
      NCT化学株式会社をNCTマテリアルに商号変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 1 3
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.2%
      (45名中1名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者研修では、当社事業の説明や先輩社員との交流を通じて、入社に向けたサポートをしています。
・新入社員研修では、ビジネスマナーや会社ルールなどの教育のほか、配属先以外の事業を学ぶ機会も設け、会社について幅広く知って頂くようにしています。
・階層別研修は対面研修を重視し、研修だけでなく他の事業所の同世代の社員との交流機会を設け、事業部、事業所を超えた繋がりができるようにしています。また、業務に必要な能力をサポートする目的でeラーニングも活用しています。 
・会社規則や運用ルールを理解する目的で、年に一度社内講座を開設しています。
自己啓発支援制度 制度あり
・カフェテリアプランを採用し、資格取得や通信教育などの自己研鑽費用の補助を行い、社員の成長を支援しています。
・会社が推奨する資格を取得した社員に対し、資格取得の努力に報いる目的で報奨金を支給しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
宇都宮大学、大阪工業大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州国際大学、近畿大学、芝浦工業大学、成蹊大学、西南女学院大学、専修大学、中央大学、東海大学、獨協大学、奈良教育大学、日本文理大学、福岡大学、法政大学、早稲田大学、日本大学

2023年度より新卒採用を開始しました。

採用実績(人数)    2023年 2024年
大卒   3名   4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 2 4
    2023年 2 1 3
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 4 0 100%
    2023年 3 0 100%
    2022年 0 0 0%

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