最終更新日:2025/4/7

(株)日本デジタル研究所(略称:JDL)

  • 正社員

業種

  • コンピュータ・通信機器
  • ソフトウエア
  • 半導体・電子・電気機器
  • 情報処理
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
437億2,600万円(2024年3月期/連結) 391億3,800万円(2023年3月期/連結)
従業員
約1,140名(2024年4月現在/単体)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

~創業以来56年連続黒字の盤石な経営基盤~ 「製販一貫体制」が強みの ”税務会計システムのトップブランド”

会社説明会のご予約を受付中です! (2025/03/30更新)

伝言板画像

皆さんこんにちは
株式会社日本デジタル研究所(JDL)採用担当です。

JDLは長年にわたり税務会計システムの分野で業界トップシェア、創業以来56期連続黒字を続けており、そのため、景気に左右されず安定した採用を実現しています。

当社では製品の企画・開発・製造から、販売・サービスまで一貫して手掛けており、「職種別採用」を実施しています。
ぜひ、会社説明会にご参加いただき、仕事の魅力・やりがいを研究してください。

皆さんとお会いできることを楽しみにしています!

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    ハードウェアやAIまで独自開発する技術を有し、業界をリードするシステムを生み出しています。

  • 職場環境

    様々な強みを持ったメンバーが揃っており、力を出し合いチームワークによって成果を上げる社風です。

  • 安定性・将来性

    創業以来毎年黒字、経常利益は30%超。利益を犠牲にする拡大は狙わず、持続可能な成長を目指しています。

会社紹介記事

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【東京都江東区に構える本社社屋】1968年の創業以来、毎年黒字。経常利益率は25%超の水準を維持しており、抜群の安定性を誇ります。
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【スキャナー搭載のデスクトップ】ハードウェアを独自開発できる技術力もJDLの強みの一つ。AIや画像処理を駆使した先進の会計システムで業界のDXを推進しています。

業界トップクラスのシステム導入実績。先進技術とノウハウで業界の発展に貢献

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当社の会計ソフトブランド「JDL IBEX」のイメージキャラクター「アイベックスボーイ」 TVCMでご覧になった方も多いのでは?

当社は、全国会計事務所および企業経理部門向けに専門特化したシステムの開発・製造から、販売・アフターサービスまで一貫して手掛けるコンピューターメーカーです。現在、全国に3万2,000件あるといわれる会計事務所の内、取引先は約1万4,000件にのぼります。

JDLの会計システムは、税務・財務のプロフェッショナルから認められるトップブランドであり、開発、製造、営業、ユーザーサポートそれぞれのスタッフが誇りを持って業務に取り組んでいます。

私たちは今年に創業57年を迎えます。
これからも、AIや画像処理、クラウドコンピューティングなどの先進のIT技術と、税務会計実務の確かなノウハウを融合したシステムの開発、お客さまに寄り添う手厚いサポートの提供を通して、日本の税制をシステム面から支え、業界の発展に貢献していきます。

会社データ

プロフィール

「自らの手で開拓」 この社是は、JDLが独力で税務会計システムのマーケットを開拓したこと、お客さまの業務に必要な製品・サービスをすべて自社で生み出してお届けする企業であることをあらわします。

JDLは、ハードウェア、ソフトウェア、クラウドシステムまで、コンピューターにかかわるものをすべて独自開発する技術を持っています。そして、その技術を税務・会計の分野に集中することによって、業界の先駆けとなる製品・サービスを続々と生み出し続けています。
近年は独自開発のAIを搭載したデータ入力支援システム「JDL AI-OCR」をリリース。市場からの反響はたいへん好調で、新たな顧客の獲得にもつながっています。

他社がすぐには真似できないビジネスで社会に貢献する。それがJDLで働く魅力のひとつです。

事業内容
事業内容:税務・会計処理業務に専門特化したシステムの開発・製造・販売・アフターサービス
・ハードウェア(サーバー、デスクトップ、ノート、周辺機器)
・ソフトウェア(業務用アプリケーション)
・クラウドシステム、Webサービス
・オペレーションサポート(操作活用サポート)
・環境点検サービス(セットアップ、保守、ネットワーク構築)

取引先:全国税務会計事務所、企業経理部門

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【海外研修旅行】製販一貫体制のJDLでは、部門間の連携を重視。社員同士の交流と相互理解を会社が支援しています。

本社郵便番号 136-8640
本社所在地 東京都江東区新砂1-2-3
本社電話番号 03-5606-3111
設立 1968年(昭和43年)9月9日
資本金 1億円
従業員 約1,140名(2024年4月現在/単体)
売上高 437億2,600万円(2024年3月期/連結)
391億3,800万円(2023年3月期/連結)
代表者 代表取締役社長 前澤和夫
事業所 【本社】東京都江東区
【工場】郡山
【研究開発拠点】本社、札幌、郡山、松本
【営業・サービス拠点】本社、札幌、青森、仙台、郡山、宇都宮、大宮、川口
新宿、池袋、五反田、秋葉原、八王子、千葉、川崎、横浜、厚木、小田原
新潟、松本、金沢、静岡、名古屋、千種、岐阜、京都、大阪、本町、天王寺
神戸、高松、松山、広島、福岡、熊本、沖縄
主な取引先 全国税理士事務所および企業経理部門
関連会社 アイベックスエアラインズ株式会社
(事業内容)定期航空運送事業
アイベックステクノロジー株式会社
(事業内容)映像伝送関連LSIの受託設計開発および、自社開発・販売
TOPIC「ビジョン」 ■税務会計システムで日本中の中小企業を支える
会計事務所(税理士事務所)は全国に約3万2,000件あり、その内1万4,000件がJDLのシステムをご利用中。会計事務所は、中小企業や個人事業主に対して税務代理や税金相談、会計業務代行などのサービスを提供して経営を支える存在です。
日本国内の中小企業は約400万社あるといわれ、日本の企業構成の実に99.7%を占めています。JDLは、コンピューターメーカーとして半世紀にわたって蓄積してきた高度な技術とノウハウをもとに、会計事務所と中小企業を包括した情報処理ネットワークの構築を推し進めています。中小企業と会計事務所がネットワークで結ばれた社会、それは中小企業に発展がもたらされる社会。そのような未来を目指して、わたしたちJDL社員は、いつもやりがいをもって活動しています。年々複雑化する日本の税制において、JDLの役割はますます広がっていきます。
TOPIC「安定性」 ■抜群の安定度を誇る優良企業
競争と淘汰の激しいIT・コンピューター業界にありながら、創業以来毎年黒字を継続し、国内製造業の中でも稀にみる高収益を続けています。さらに、資本の独立によって、外部の意思に左右されず、長期的視野に立って自由に活動できる企業体制を実現しています。
だからJDLには、社員がじっくり仕事に取り組み、技量を高め、長い人生に渡って成長できる環境があります。更に、一人ではできないような大きな仕事でも、皆で闊達に意見を出し合い、力を合わせ成し遂げていく風土があります。その喜びは、仲間の数だけ乗じられ、つらさや苦しさは仲間の数で割られます。そんな爽やかで闊達な社風が育まれるのも、安定した経営基盤があるからこそです。
平均年齢 42.3歳
社員構成 ■部門別
研究開発部門    37.5%
営業・サービス部門 47.3%
生産部門       9.5%
管理部門       5.5%

■男女比
男性 75.8%
女性 24.2%

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 1.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.8
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 21 18 39
    取得者 6 18 24
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    28.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.1%
      (213名中28名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
部門別(職種別研修) 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得補助制度(検定費用会社負担)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(1年間の業務振り返り、次年度目標設定、異動希望申告、上司面談 等)
社内検定制度 制度あり
職種により社内認定資格制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、北海道科学大学、弘前大学、山形大学、会津大学、宇都宮大学、前橋工科大学、筑波大学、茨城大学、電気通信大学、上智大学、中央大学、明治大学、成蹊大学、日本大学、法政大学、工学院大学、東京電機大学、拓殖大学、帝京平成大学、千葉大学、千葉工業大学、東邦大学、東海大学、信州大学、名古屋大学、愛知工業大学、富山県立大学、金沢大学、関西大学、大阪工業大学、兵庫県立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、九州工業大学、佐賀大学、福岡工業大学
<大学>
北海道大学、北見工業大学、室蘭工業大学、公立はこだて未来大学、釧路公立大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、北海道情報大学、北海道科学大学、北海商科大学、小樽商科大学、北星学園大学、北海学園大学、札幌大学、札幌学院大学、弘前大学、岩手県立大学、宮城大学、東北学院大学、東北工業大学、会津大学、福島大学、筑波大学、宇都宮大学、高崎経済大学、茨城大学、埼玉大学、首都大学東京、千葉大学、電気通信大学、横浜国立大学、お茶の水女子大学、青山学院大学、亜細亜大学、神奈川大学、学習院大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、早稲田大学、大妻女子大学、白百合女子大学、金沢大学、信州大学、富山大学、福井大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢工業大学、名古屋大学、愛知県立大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知工科大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、金城学院大学、中京大学、名城大学、京都産業大学、同志社大学、立命館大学、京都女子大学、同志社女子大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、関西大学、近畿大学、神戸大学、関西学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女子大学、武庫川女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、広島市立大学、広島工業大学、香川大学、高知工科大学、九州工業大学、熊本大学、西南学院大学、福岡工業大学、福岡大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、大原簿記学校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、東京ITプログラミング&会計専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校天王寺校、京都公務員&IT会計専門学校、麻生情報ビジネス専門学校

その他、全国大学、短大、専門学校より採用実績があります

採用実績(人数) 2023卒 35名
2022卒 28名
2021卒 33名
採用実績(学部・学科) 電気、電子、電子情報、情報、機械、通信、物理、数学、デザイン 等
経営、経済、商学、経営情報、法、社会、文、国際、外国語、人間科学 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 25 10 35
    2022年 21 7 28
    2021年 16 17 33
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 35 1 97.1%
    2022年 28 2 92.9%
    2021年 33 8 75.8%

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