最終更新日：2025/3/1

松井証券(株)

正社員
上場企業

業種

証券

基本情報

本社: 東京都

資本金: 119億4,500万円（2024年3月31日現在）

営業収益: 402億700万円(2024年3月期実績）

従業員: 203名(2024年3月31日時点)

募集人数: 6～10名

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

＜少数精鋭＞＜フラットな組織＞DX時代を駆けるオンライン証券

松井証券新卒採用サイトにて会社説明会動画を公開中です！ぜひご覧ください。（2025/02/21更新）

伝言板画像

皆さん、こんにちは！
当社は、インターネットを介して個人投資家向けに金融商品を提供する「オンライン専業の証券会社」です。
現在、新ＮＩＳＡを追い風に投資に対する興味・関心がかつてない高まりを見せています。私たちと一緒に日本の投資の新たな可能性を切り拓いていく仲間を求めています。
日本の「投資をまじめに、おもしろく。」していきませんか？
皆さまからのエントリーをお待ちしております。

「投資をまじめに、おもしろく。」新たなコーポレートスローガンを掲げ、「お客様の豊かな人生をサポートする。」ための金融商品・サービスを提供していきます。「Mashroom」と呼ばれるコミュニケーションスペース。ソロブースやフリードリンク、オフィスコンビニ等があり、仕事中も休憩中もリラックスした時間を過ごせます。

: 「投資をまじめに、おもしろく。」新たなコーポレートスローガンを掲げ、「お客様の豊かな人生をサポートする。」ための金融商品・サービスを提供していきます。

: 「Mashroom」と呼ばれるコミュニケーションスペース。ソロブースやフリードリンク、オフィスコンビニ等があり、仕事中も休憩中もリラックスした時間を過ごせます。

社員200人で、投資の新たな可能性を切り拓く

千代田区麹町のオフィスビルにある松井証券本社	■投資をまじめに、おもしろく。皆さんは投資に対してどのようなイメージを持っていますか？何となく「わかりにくい」、「難しい」といったイメージがあり、敷居が高いと感じる方が多いのではないのでしょうか。当社は2022年にコーポレートブランドをリニューアルし「投資をまじめに、おもしろく。」というスローガンを定めました。金融商品への投資には、知的な「エンターテインメント」という側面があり、さまざまな知識や情報を集めて、パフォーマンスに結びつけていく「知的な総合格闘技」とも言えます。金融機関として投資と「まじめに」向き合うことは決して忘れず、さらに投資を「おもしろく」するアイデアを提供することで、投資をより身近なものに、そして、人生における発見と成長につながるような体験にしたいという想いを込めています。 ■少数精鋭でフラットな組織構造当社は200名の社員で、個人投資家と企業・社会を繋ぎ、経済発展を促進する証券会社としての使命を果たしており、社員一人ひとりが重要な役割を担っています。社員同士の連携や部署の垣根を超えたコミュニケーションが行いやすい、風通しの良い環境です。また、複雑な手続きを踏むことなく、迅速に意思の伝達や決定が行えるフラットな組織構造も、当社の特徴の一つです。

千代田区麹町のオフィスビルにある松井証券本社

■投資をまじめに、おもしろく。
皆さんは投資に対してどのようなイメージを持っていますか？何となく「わかりにくい」、「難しい」といったイメージがあり、敷居が高いと感じる方が多いのではないのでしょうか。

当社は2022年にコーポレートブランドをリニューアルし「投資をまじめに、おもしろく。」というスローガンを定めました。金融商品への投資には、知的な「エンターテインメント」という側面があり、さまざまな知識や情報を集めて、パフォーマンスに結びつけていく「知的な総合格闘技」とも言えます。
金融機関として投資と「まじめに」向き合うことは決して忘れず、さらに投資を「おもしろく」するアイデアを提供することで、投資をより身近なものに、そして、人生における発見と成長につながるような体験にしたいという想いを込めています。

■少数精鋭でフラットな組織構造
当社は200名の社員で、個人投資家と企業・社会を繋ぎ、経済発展を促進する証券会社としての使命を果たしており、社員一人ひとりが重要な役割を担っています。
社員同士の連携や部署の垣根を超えたコミュニケーションが行いやすい、風通しの良い環境です。また、複雑な手続きを踏むことなく、迅速に意思の伝達や決定が行えるフラットな組織構造も、当社の特徴の一つです。

会社データ

プロフィール	当社は1918年（大正7）創業、独立系オンライン専業の証券会社です。「お客様の豊かな人生をサポートする。」ことを企業理念（MISSION）とし、「個人投資家にとって価値のある金融商品・サービスを提供する。」ことを企業目標（VISION）としています。創業100年の歴史の中で、対面証券会社からオンライン証券会社へと変化を遂げました。現在では金融商品はインターネット取引が当たり前のものとなり、当社は主要なオンライン証券会社の一つとして、お客様に価値を提供する会社であり続けたいと考えています。私たちが提供する1つ目の価値は、強固な財務基盤や安定した取引システムの提供、お客様に寄り添ったサポート体制など、金融機関としてお客様からの信頼に応えること、堅実な企業活動を維持し、発展させていくことによる、「投資そのもの、および証券会社選びの安心感」です。 2つ目は、投資自体が楽しくより身近で魅力的なものに、そしてお客様の人生における発見と成長につながる知的好奇心がわくような体験にしたいという想いから、投資についての多様な「アイデアの提供」です。そして、「投資をまじめに、おもしろく。」というコーポレートスローガンに込めた私たちの想いを実現するため、投資に真摯に向き合いながら、投資が楽しくなるようなアイデアあふれる金融商品・サービスの提供を目指していきます。これからも松井証券は変わりゆく時代とともに変化していきます。しかし、時代がいかに変わろうとも、「豊かな人生」を願うお客様の気持ちに応えていく、この想いが変わることはありません。
事業内容	インターネットを通じて個人投資家向けに金融商品・サービスを提供しています。日本株・米国株・FX・投資信託・先物・オプションと各種商品・サービスを取り揃えています。これまでは日本株を主軸に事業を展開していましたが、直近ではビジネス構造の見直しを進めており、収益の多様化を積極的に進めています。今後は日本株事業を強化するとともに、FX 事業・米国株事業・投資信託事業をはじめとするオンラインベースでの商品・サービス強化に努めていきます。 ■日本株日本株ブローキング事業は当社にとって主要な事業であり、継続的に取引ツールやサービスのクオリティを向上させることで、お客様が常に快適に取引できる環境を整えています。 ■FX事業収益源の多角化を目標に、サービスクオリティの向上に努めており、取引画面などツールのアップデートを行い、FX専用アプリの開発や自動売買機能など新たなサービスの導入を進めてきました。2023年度は初心者の方でも安心かつ気軽に取引を始められるよう、一定のルールで24時間売買を繰り返す自動売買機能を導入しました。 ■米国株 2022年2月にサービスを開始してから、取扱銘柄の拡充や外貨決済の導入など、さまざまな機能・サービスの充実に取り組んできました。2023年度は信用取引と新NISAでの取り扱いを開始し、日本円と米ドルの両替にかかる為替手数料の無料化を実施しました。新NISAでは、売買手数料を無料とし、投資を始めるハードルを下げるような取り組みを実施しました。専門の相談員が投資判断をサポートする「株の取引相談窓口」の米国株専用窓口を開設し、お客様が快適な投資体験ができるようサポートしています。 ■投資信託 2023年度は、お客様への還元施策を見直し、「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」を開始しました。投資信託のすべての銘柄が対象となっており、保有残高に応じてポイントを還元しています。金融商品取引法に基づく金融商品取引業[登録番号関東財務局長（金商）第164号]

プロフィール

当社は1918年（大正7）創業、独立系オンライン専業の証券会社です。
「お客様の豊かな人生をサポートする。」ことを企業理念（MISSION）とし、「個人投資家にとって価値のある金融商品・サービスを提供する。」ことを企業目標（VISION）としています。

創業100年の歴史の中で、対面証券会社からオンライン証券会社へと変化を遂げました。現在では金融商品はインターネット取引が当たり前のものとなり、当社は主要なオンライン証券会社の一つとして、お客様に価値を提供する会社であり続けたいと考えています。

私たちが提供する1つ目の価値は、強固な財務基盤や安定した取引システムの提供、お客様に寄り添ったサポート体制など、金融機関としてお客様からの信頼に応えること、堅実な企業活動を維持し、発展させていくことによる、「投資そのもの、および証券会社選びの安心感」です。
2つ目は、投資自体が楽しくより身近で魅力的なものに、そしてお客様の人生における発見と成長につながる知的好奇心がわくような体験にしたいという想いから、投資についての多様な「アイデアの提供」です。そして、「投資をまじめに、おもしろく。」というコーポレートスローガンに込めた私たちの想いを実現するため、投資に真摯に向き合いながら、投資が楽しくなるようなアイデアあふれる金融商品・サービスの提供を目指していきます。

これからも松井証券は変わりゆく時代とともに変化していきます。
しかし、時代がいかに変わろうとも、「豊かな人生」を願うお客様の気持ちに応えていく、この想いが変わることはありません。

事業内容

インターネットを通じて個人投資家向けに金融商品・サービスを提供しています。日本株・米国株・FX・投資信託・先物・オプションと各種商品・サービスを取り揃えています。

これまでは日本株を主軸に事業を展開していましたが、直近ではビジネス構造の見直しを進めており、収益の多様化を積極的に進めています。
今後は日本株事業を強化するとともに、FX 事業・米国株事業・投資信託事業をはじめとするオンラインベースでの商品・サービス強化に努めていきます。

■日本株
日本株ブローキング事業は当社にとって主要な事業であり、継続的に取引ツールやサービスのクオリティを向上させることで、お客様が常に快適に取引できる環境を整えています。

■FX事業
収益源の多角化を目標に、サービスクオリティの向上に努めており、取引画面などツールのアップデートを行い、FX専用アプリの開発や自動売買機能など新たなサービスの導入を進めてきました。2023年度は初心者の方でも安心かつ気軽に取引を始められるよう、一定のルールで24時間売買を繰り返す自動売買機能を導入しました。

■米国株
2022年2月にサービスを開始してから、取扱銘柄の拡充や外貨決済の導入など、さまざまな機能・サービスの充実に取り組んできました。2023年度は信用取引と新NISAでの取り扱いを開始し、日本円と米ドルの両替にかかる為替手数料の無料化を実施しました。新NISAでは、売買手数料を無料とし、投資を始めるハードルを下げるような取り組みを実施しました。専門の相談員が投資判断をサポートする「株の取引相談窓口」の米国株専用窓口を開設し、お客様が快適な投資体験ができるようサポートしています。

■投資信託
2023年度は、お客様への還元施策を見直し、「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」を開始しました。投資信託のすべての銘柄が対象となっており、保有残高に応じてポイントを還元しています。

金融商品取引法に基づく金融商品取引業[登録番号関東財務局長（金商）第164号]

本社郵便番号	102-8516
本社所在地	東京都千代田区麹町1-4　半蔵門ファーストビル
採用電話	03-5216-0820（平日8：30-17：00）
創業	1918年（大正7年）5月
設立	1931年（昭和6年）3月
資本金	119億4,500万円（2024年3月31日現在）
従業員	203名(2024年3月31日時点)
営業収益	402億700万円(2024年3月期実績）
事業所	・本社（東京都千代田区）・コールセンター（北海道札幌市）
業績	（2024年3月期実績）経常利益　 150億5,400万円　当期純利益 97億9,000万円（2023年3月期実績）経常利益　 112億5,300万円　当期純利益 78億2,300万円（2022年3月期実績）経常利益　 127億9,100万円　当期純利益 114億3,900万円
平均年齢	37.9
沿革	1918年松井房吉商店創業 1992年外交営業を廃止、コールセンター取引に移行 1998年業界初の本格的インターネット取引を開始業界初のインターネット取引による「信用取引」の開始 1999年業界初の定額手数料体系「ボックスレート」を導入 2000年松井証券(株)へ商号変更 2001年インターネット証券初の店頭外国為替保証金取引「NetFX」を開始東京証券取引所市場第一部に上場 2009年スマートフォン向けアプリケーション「株touch」の導入 2013年デイトレード限定の信用取引「一日信用取引」を導入 2015年デイトレード限定の「一日先物取引」を導入 2016年投資信託の取扱い開始およびポートフォリオ提案サービス「投信工房」の提供開始 2019年 FXサービスのリニューアル 2020年投資初心者のための新たな動画セミナー「資産運用！学べるラブリー」の配信開始 2021年「短期信用取引」を開始投資情報メディア「マネーサテライト」を開設新たなスマートフォンアプリ「松井証券株アプリ」を導入若年層の株式取引手数料を無料化 2022年米国株のサービスを開始、米国株専用スマートフォンアプリのサービス開始東京証券取引所の市場再編により、プライム市場へ移行コーポレートブランドリニューアルに伴い、公式WEBサイトをリニューアル同時接続数41万を誇る人気のeスポーツ大会に協賛 2023年業界初の「100円から取引できるFX自動売買機能」の開始「MATSUI Bank」のサービス開始米国株式サービスにおける「信用取引」を提供開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	2名	3名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.3%
  （56名中8名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり変化の激しいビジネス環境でも長期にわたって活躍できる人材を育成するため、IT、金融関連、ソフトスキルを中心に全社横断の研修・リスキリング制度を導入しています。当社で活躍していく上でベースとなるスキルを体系化して研修受講を推奨しています。外部研修の受講や検定受験に必要な費用や教材は会社が負担しており、時間と費用の両面で十分なサポートを行っています。デジタル人材の育成にも注力をしており、ChatGPTをはじめ生成AI分野に対する勉強会を社員自ら開催しました。行動指針を土台とし、社員が自律的に学習・成長する組織を目指します。
自己啓発支援制度	制度あり各種資格取得奨励制度、外部研修受講の支援
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞上智大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、北海道大学、早稲田大学＜大学＞大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、上智大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、東京外国語大学、東京女子大学、青山学院大学、東京農業大学もっと見る
採用実績（人数）	＜総合職＞ 2023年4月入社：12名（男性6名、女性6名） 2024年4月入社：12名（男性7名、女性5名） 2025年4月入社： 6名（男性3名、女性3名）※予定

採用実績（学校）

＜大学院＞
上智大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、上智大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、東京外国語大学、東京女子大学、青山学院大学、東京農業大学

採用実績（人数）

＜総合職＞
2023年4月入社：12名（男性6名、女性6名）
2024年4月入社：12名（男性7名、女性5名）
2025年4月入社： 6名（男性3名、女性3名）※予定

過去3年間の新卒採用者数（男女別）