最終更新日：2025/2/12

安田倉庫(株)【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

物流・倉庫
不動産
海運
空輸

基本情報

本社: 東京都

資本金: 36億210万円

売上高: 連結673億円（2024年3月期実績）

従業員: 482名（2024年3月時点)

募集人数: 16～20名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「Logistics,Progress,Borderless」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　当社は創立100周年を迎え、次の100年へ向け邁進している総合物流企業です。

皆さまが活躍できるフィールドがあります！（2025/02/12更新）

伝言板画像

ともに未来を変え、未来を創る「ひとりひとりが主役」の当社への応募をお待ちしています。

物流事業不動産事業

: 物流事業

: 不動産事業

本社	安田倉庫は、企業理念に「信頼・創造・挑戦」を掲げ、お客様からの信頼を第一に、常に最善・最適のサービスを創造することで、たゆまぬ発展・成長に挑戦しています。

会社データ

プロフィール	安田倉庫は100年を超える歴史と実績を基盤として、首都圏・関西圏を中心とした総合物流サービスと東京・横浜地区での不動産事業を展開し、企業活動を通して社会の豊かさと夢の実現に努めてきました。「物流事業」では、倉庫スペースの提供のみにとどまらず、商品の流通加工や全国配送、オフィス移転、引越など幅広いサービスメニューでお客様の物流をサポートしています。また、多くのお客様が生産拠点の海外シフトや海外販売網の拡充を行うなか、安田倉庫は中国などの東アジアを中心に積極的に海外事業を展開し独自のネットワークを駆使した国際総合物流サービスを提供しています。国内・海外物流サービスともに、豊富な実績と蓄積したノウハウで、お客様の物流ニーズに確実かつスピーディにお応えしています。「不動産事業」では、東京・横浜・函館の保有不動産の有効活用の視点から、オフィスビルの賃貸を中心に事業を展開し、快適空間の創造を図っています。
事業内容	1)倉庫業 2)運送取扱業 3)国際フォワーディング業 4)港湾運送業 5)通関業 6)物流機器の販売・賃貸業 7)物流情報システムの開発・運営業 8)不動産業 9)建物設備の販売・賃貸業 10)その他関連事業 6つの事業区分

プロフィール

安田倉庫は100年を超える歴史と実績を基盤として、首都圏・関西圏を
中心とした総合物流サービスと東京・横浜地区での不動産事業を
展開し、企業活動を通して社会の豊かさと夢の実現に努めてきました。

「物流事業」では、倉庫スペースの提供のみにとどまらず、
商品の流通加工や全国配送、オフィス移転、引越など
幅広いサービスメニューでお客様の物流をサポートしています。
また、多くのお客様が生産拠点の海外シフトや海外販売網の拡充を行うなか、
安田倉庫は中国などの東アジアを中心に積極的に海外事業を展開し
独自のネットワークを駆使した国際総合物流サービスを提供しています。
国内・海外物流サービスともに、豊富な実績と蓄積したノウハウで、
お客様の物流ニーズに確実かつスピーディにお応えしています。
「不動産事業」では、東京・横浜・函館の保有不動産の有効活用の視点から、
オフィスビルの賃貸を中心に事業を展開し、快適空間の創造を図っています。

事業内容

1)倉庫業
2)運送取扱業
3)国際フォワーディング業
4)港湾運送業
5)通関業
6)物流機器の販売・賃貸業
7)物流情報システムの開発・運営業
8)不動産業
9)建物設備の販売・賃貸業
10)その他関連事業

6つの事業区分

本社郵便番号	108-8435
本社所在地	東京都港区芝浦3-1-1 msb Tamachi 田町ステーションタワーN 29階
本社電話番号	03-3452-7329
設立	1919（大正8）年12月20日
資本金	36億210万円
従業員	482名（2024年3月時点)
売上高	連結673億円（2024年3月期実績）
代表者	代表取締役社長　小川　一成
事業所	【国内】本社：総務部、人事部、経理部、業務部、戦略企画部、品質管理部、営業第一部、営業第二部、営業第三部、メディカル物流ユニット、メディカル営業第一部、メディカル営業第二部、営業企画部、国際営業部、ITキッティングユニット、物流推進部、不動産事業部、情報システム部、DX推進室、サステナビリティ推進室、法務・コンプライアンス部（港区芝浦3-1-1）営業所：芝浦、平和島、板橋、大井、大井埠頭、東雲、辰巳、八王子、柏、守屋町、本牧、大黒、大黒流通センター、新山下、東扇島、厚木、大阪、茨木、九州、加須、国際輸送センター、首都圏文書・情報管理センター
関連会社	(株)ヤスダワークス、北海安田倉庫(株)、安田運輸(株)、(株)安田エステートサービス、芙蓉エアカーゴ(株)、日本ビジネスロジスティクス(株)、安田メディカルロジスティクス(株)、(株)ワイズ・プラスワン、大西運輸(株)、オオニシ機工（株）、南信貨物自動車(株)、(株)パワード・エル・コム、城南運送(株)、ルピナ車輌サービス（株）、安田ロジファーマ(株)、YSO Logi(株)、(株)オリエント・サービス安田中倉国際貨運代理（上海）有限公司、YASUDA LOGISTICS (VIETNAM) CO.， LTD.、安田物流（上海）有限公司、PT. YASUDA LOGISTICS INDONESIA、PT. JAYA YASUDA INDONESIA、YASUDA LOGISTICS SINGAPORE PTE. LTED.、YASUDA LOGISTICS INDIA PVT. LTD.
主要株主	損害保険ジャパン、明治安田生命保険、東京海上日動火災保険、東京建物、日本トラスティ・サービス信託銀行、みずほ銀行、大成建設など
主な取引銀行	みずほ銀行株式会社、みずほ信託銀行株式会社、農林中央金庫など
平均年齢	39.5歳
沿革	1919（T 8）年興亜起業(株)として創立 1924（T13）年横浜で倉庫業を開業 1942（S17）年安田倉庫(株)と社名改称 1986（S61）年芝浦営業所に立体自動倉庫を竣工 1994（H 6）年ピアシティ芝浦完成現行シンボルマーク、ロゴタイプ採用 1996（H 8）年上海駐在員事務所開設、大黒流通センター開設 1997（H 9）年国際輸送センター開設 1999（H11）年株式を東証二部に上場、資本金36億210万円 2000（H12）年加須営業所、システム流通センター開設中国上海に安田倉儲（上海）有限公司を設立 2002（H14）年 ISO9001（品質マネジメントシステム）取得（大黒流通センター他）北京駐在員事務所開設 2005（H17）年株式を東証一部に上場環境マネジメントシステム、情報セキュリティシステム取得香港駐在員事務所開設 2007（H19）年ハノイ駐在員事務所開設安田中倉国際貨運代理（上海）有限公司設立 2008（H20）年日本ビジネスロジスティクス(株)を子会社化加須第二営業所、大阪営業所、新山下営業所を開設安田中倉国際貨運代理（上海）有限公司天津分公司を設置 2009（H21）年ベトナム・ハノイに現地法人、 YASUDA LOGISTICS (VIETNAM) CO., LTD.を設立 2011（H23）年中国上海市に安田中倉国際貨運代理（上海）有限公司青浦分公司を設置 2012（H24）年ジャカルタ駐在員事務所を開設 2013（H25）年安田メディカルロジスティクス(株)を設立 2014（H26）年茨木営業所を開設高木工業物流(株)を完全孫会社化 2015（H27）年 (株)安田ビルを吸収合併安田物流（上海）有限公司の営業開始 2016（H28）年医療機器品質管理の国際規格ISO13485の認証を取得加須営業所と加須第二営業所を統合、首都圏文書・情報管理センターに改称茨木営業所に北大阪営業所を統合高木工業物流(株)から(株)ワイズ・プラスワンに商号変更 2017（H29）年九州営業所を開設 PT. YASUDA LOGISTICS INDONESIAを設立 2018（H30）年横浜駅西口地区に第７安田ビル竣工上海2号倉庫開設 2020（R2）年東雲営業所（東京メディカルロジスティクスセンターI）開設辰巳倉庫（東京メディカルロジスティクスセンターII）開設本店を東京都港区、田町ステーションタワーN29階に移転。 2021（R3）年 DX事業推進室を新設南信貨物自動車株式会社のグループ化 2022（R4）サステナビリティ推進室を新設東証プライムへ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	7名	7名	14名
取得者	4名	7名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

57.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修全員参加研修（入社後2週間を予定）、営業所研修新入社員フォローアップ研修 ■階層別研修中堅社員研修、ステップアップ研修、管理職研修 ■実務研修社内パソコン教室、物流改善研修、営業力強化研修、女性活躍研修、DX研修等 ■海外研修短期海外研修、海外留学制度（イギリス、アメリカ、中国等での語学研修） ■語学研修（社内）ビジネス英会話、中国語研修
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、神戸大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、信州大学、高崎経済大学、千葉大学、筑波大学、都留文科大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京大学、東京都立大学、富山大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、愛知大学、青山学院大学、大阪産業大学、大妻女子大学、学習院女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、玉川大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、日本女子大学、日本大学、フェリス女学院大学、法政大学、武蔵大学、明治学院大学、明治大学、目白大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞大妻女子大学短期大学部、共立女子短期大学、実践女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、上智大学短期大学部、聖徳大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2021年入社：38名 2022年入社：24名 2023年入社：27名

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、神戸大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、信州大学、高崎経済大学、千葉大学、筑波大学、都留文科大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京大学、東京都立大学、富山大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、愛知大学、青山学院大学、大阪産業大学、大妻女子大学、学習院女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、玉川大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、日本女子大学、日本大学、フェリス女学院大学、法政大学、武蔵大学、明治学院大学、明治大学、目白大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
大妻女子大学短期大学部、共立女子短期大学、実践女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、上智大学短期大学部、聖徳大学短期大学部

採用実績（人数）

2021年入社：38名
2022年入社：24名
2023年入社：27名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）