最終更新日:2025/4/11

東和薬品(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 薬品
  • 化学

基本情報

本社
大阪府
資本金
47億1,770万円
売上高
1,492億円(2024年3月単体)
従業員
3,519名(2024年10月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

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弊社採用活動について・採用サイト更新について (2025/02/12更新)

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弊社ページをご覧いただきありがとうございます。

現在、各職種の説明会の日程を調整しております。
エントリーの上、お待ちいただければと思います。

また弊社の採用ホームページを更新しました!
会社や職種についてわかりやすく紹介しておりますので、良ければご覧ください!
https://www.towayakuhin.co.jp/recruit/



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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    「品質確保」「安定供給」「情報提供」の充実と、「飲みやすく、扱いやすい」製品づくりを追及しています!

  • キャリア

    東和薬品には、社員一人ひとりが「キャリアビジョン」を描くための支援施策がたくさんあります!

会社紹介記事

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東和薬品はジェネリック医薬品メーカーとして700品目以上をラインナップ。患者さんの負担軽減だけでなく、医療費抑制にも貢献しています。
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東和薬品独自の特許技術である【RACTAB(ラクタブ)技術】は、水なしでも飲めるOD錠(口腔内崩壊錠)をつくる技術のひとつで、溶けやすさと錠剤硬度を両立しています。

一人ひとりのこだわりが、東和品質

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新人研修では「社会人の基礎」と各部講師から「業務内容」を学びます。さらに配属後は各部門でOJTを行い、詳しく業務について学んでいきます。

社会インフラとなっているジェネリック医薬品の安定供給体制を構築するために。
研究開発から製造・販売まで、すべての工程に携わる社員一人ひとりがこだわりを持ち、「東和品質」を追求し続けながら日々業務に取り組んでいます。

■最良の原薬を開発・選定
東和薬品では「国の承認を得た原薬」の中から「当社独自の厳しい品質基準」を満たす原薬を使用しています。また、自社で原薬の製造方法を確立するとともに、グループ会社等に委託して製造する体制を構築するなど、原薬研究にも力を入れています。

■付加価値を高める製剤開発
ジェネリック医薬品は新薬より後に発売するからこそ、今の時代の最新の製剤技術を活用できます。新薬と異なり、ジェネリック医薬品に特許切れはありません。東和薬品ではジェネリック医薬品こそが薬の最終形であるとの考えのもと、飲みやすさや見分けやすさ、扱いやすさに至るまで改良、改善を重ね、その時代の最新・最高の医薬品を目指しています。
付加価値ある医薬品を創り出し、人々の健康や笑顔に貢献できることが醍醐味です。

■3工場による安定供給体制
ジェネリック医薬品の需要量に応えるべく、東和薬品では生産効率化を図っています。当時としては日本初の生産設備による製造時間の半減や、業界初の生産設備による長時間の無人稼働を実現しています。また、日本最大クラスや最速クラスの生産能力を有する生産設備を導入し、社会インフラであるジェネリック医薬品の安定供給体制を構築していきます。

■積極的な情報発信
東和薬品はジェネリック業界最多のMR数で、確かな知識を持ったMRが医薬品情報をお届けし、医療現場のニーズを直接収集しています。新入社員にはMR資格取得に向け、数か月間の研修のなかで手厚いサポートを行います。

■研修・教育体制と働き方への取り組み
入社後は新入社員研修やフォローアップ研修などに加え、年次の近い先輩社員が育成担当となるフォロー制度があります。また通信教育やサブスクリプション型オンライン動画研修プログラムなど自己学習のできる環境を整えています。
様々な働き方で活躍できる環境も整備しています。時間単位で取得できる有給休暇や、家族のために取得できるファミリーサポート休暇制度、子どもが3歳になるまで取得できる育児休業や、育児休業から早期に仕事へ復帰する方への早期復帰祝い金などの制度があります。

会社データ

プロフィール

高齢社会を迎えたいま、患者さんの経済的負担や国の財政負担の軽減に貢献するジェネリック医薬品は、ますます大きな社会的使命を担うようになってきています。
東和薬品はジェネリック医薬品メーカーとして、全国の医療機関にさまざまな医療用医薬品を提供してきた実績を持っています。
付加価値を生み出す高い研究開発力、高い品質管理を維持する生産技術力、そして独自の営業ネットワークである東和式販売体制などの特徴があります。

事業内容
医療用医薬品(ジェネリック医薬品)の製造・販売
◆自社製品 759品目(2024年12月現在)
◆生産能力 年間140億錠(2022年11月現在)

□ジェネリック医薬品とは?
医薬品には2種類あります。一般の薬局・薬店で販売されている「一般用医薬品」と医師から処方される「医療用医薬品」です。この「医療用医薬品」は新薬(先発医薬品)とジェネリック医薬品(後発医薬品)の2つに分類されます。

ジェネリック医薬品とは、新薬の発売後、再審査期間や特許期間などが過ぎてから製造販売されるもので、実際にヒトへの投与を行う「生物学的同等性試験」、有効期間内の品質を保証するための「安定性試験」など各種厳しい試験をクリアし、新薬と効果・安全性が同等であることが確認され、国から製造販売承認を受けています。新薬の使用データが蓄積されており、その情報をもとにジェネリック医薬品は研究・開発されるので、低価格で提供できます。

□ジェネリック医薬品のメリット
国で定められた医療用医薬品の公定価格は薬価と呼ばれています。
ジェネリック医薬品は新薬の有効成分の研究開発と特許取得にかかる高いコストを払う必要がなく、新薬の医療現場での使用実績や情報をもとに効率よく開発するので新薬より低価格で提供でき、国の医療費削減に加え、患者さんの自己負担の軽減にも役立ちます。

□ジェネリック医薬品の今後
日本の数量シェアは約82.7%(2023年度実績 日本ジェネリック製薬協会調べ)まで伸びてきましたが、引き続き医療費抑制のためにも国の方針としてジェネリック医薬品の使用が推進されています。

□新規事業と市場へのチャレンジ
2020年Towa Pharma International Holdings, S.L.の全株式を取得し、世界中の患者様へ東和薬品グループの工夫した医薬品を提供するための体制づくりを進めています。
また、「人々の健康に貢献する」という企業理念を元、ジェネリック医薬品の製造販売で「病気を治療して健康になる」という領域だけでなく「健康不良状態(未病、メンタル不調など)を健康状態に戻す、または悪化させない」「健康維持への取り組み」に貢献し「健康寿命の延伸」を実現する事業展開を進めています。また、大阪・関西万博 テーマ事業「シグネチャーパビリオン」へ協賛しており、本事業で得られた知見を、地域社会のさまざまな課題を解決する新規事業の創出に生かしていく予定です。
本社郵便番号 571-8580
本社所在地 大阪府門真市新橋町2-11
本社電話番号 06-7175-9322
創業 1951年6月
設立 1957年4月
資本金 47億1,770万円
従業員 3,519名(2024年10月1日現在)
売上高 1,492億円(2024年3月単体)
事業所 本社/大阪

研究所/大阪、京都、兵庫

営業所/全国69拠点

工場/大阪、岡山、山形
代理店 全国57拠点(2024年7月現在)
取引銀行 株式会社三菱UFJ銀行、株式会社みずほ銀行、株式会社日本政策投資銀行
関連会社 ジェイドルフ製薬株式会社(医療用医薬品の製造販売)
大地化成株式会社(医薬品原薬・中間体の研究開発及び製造)
グリーンカプス製薬株式会社(医薬品のソフトカプセル製造)
Tスクエアソリューションズ株式会社(ヘルスケア関連のITサービス提供など)
Towa Pharma International Holdings, S.L.(欧米地域統括会社)
株式会社プロトセラ(疾病リスクの検査サービス事業および研究開発支援事業など)
三生医薬株式会社(健康食品、医薬品、一般食品、雑貨等の企画・開発・受託製造など)
株式会社カマタ(健康食品の受託製造など)
九州医薬株式会社(医薬品及び医薬部外品の販売など)
営業成績・財産の推移
(単体)         2021年3月 2022年3月 2023年3月 2024年3月
─────────────────────―――――――――――――――
売上高(百万円)     115,346    123,302   124,003  149,221
営業利益(百万円)    19,941    18,742    9,306   19,958
経常利益(百万円)    18,630    22,493    8,542   27,231
純資産額(百万円)    116,658    130,575   133,798  150,530
総資産額(百万円)    230,501    299,893   333,620  383,843
自己資本比率       50.6%     43.5%   40.1%    39.2%
平均年齢 36.9歳(参考値:2023年度)
平均給与 775万円(平均36.9歳/東洋経済新報社 就職四季報(2026年版))
沿革
  • 1951年
    • 大阪市東区淡路町にて「東和薬品商会」を創業
  • 1957年
    • 大阪市東区道修町に移転し、「東和薬品(株)」を設立
      大阪市城東区蒲生町に蒲生工場完成
  • 1974年
    • 門真市松生町に新社屋完成、本社機能移転
  • 1978年
    • 本社敷地内に大阪工場完成
      寝屋川工場を閉鎖し、大阪工場と門真工場に統合
      門真市桑才新町に開発研究棟完成
      門真市深田町に配送センター完成
  • 1982年
    • 門真市柳田町に大阪第二工場完成
      GLP適合のため開発研究棟を増設
  • 1983年
    • 岡山県勝央町工業団地に岡山工場完成
  • 1994年
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録
  • 1995年
    • 岡山工場敷地内に配送センター完成
  • 1997年
    • 門真市新橋町に新社屋完成、本社を移転
  • 1998年
    • 門真市一番町に中央研究所・大阪配送センター完成
      メクト(株)東北工場を買収し、山形第一工場として医薬品の製造開始
  • 2003年
    • ジェイドルフ(株)(現 ジェイドルフ製薬(株))の全株式を取得し子会社化
  • 2004年
    • 東京証券取引所市場第2部へ上場
  • 2005年
    • 東京証券取引所市場第1部へ上場
  • 2006年
    • 門真市松生町に大阪工場完成、大阪第二工場を閉鎖し統合
  • 2009年
    • 大分工場を閉鎖し、岡山工場に統合
  • 2010年
    • 大地化成(株)の全株式を取得し子会社化
  • 2012年
    • 山形県上山市に山形工場完成
      山形県上山市に東日本物流センター完成
      岡山県勝央町工業団地に西日本物流センター完成、大阪・岡山配送センターを閉鎖
  • 2014年
    • 山形第一工場を閉鎖
  • 2016年
    • グリーンカプス製薬(株)設立
  • 2017年
    • 山形県山形市に東日本物流センター完成・移転
  • 2018年
    • TIS(株)と合弁会社Tスクエアソリューションズ(株)を設立
  • 2020年
    • Pensa Investments, S.L.(現 Towa Pharma International Holdings, S.L.)の全株式を取得し、子会社化
  • 2021年
    • (株)プロトセラの全株式を取得し、子会社化
  • 2022年
    • 三生医薬株式会社の株式を取得し、子会社化
      東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場に移行
  • 2024年
    • 株式会社カマタの全株式を取得し、子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 90 69 159
    取得者 30 60 90
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    87.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (7名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、2年目フォローアップ研修、職務別研修等、コンプライアンス研修、ハラスメント防止研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度、サブスクリプション型のe-Learning、会社が認めた資格に対する費用補助 等
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリア通信制度(現在の職場・キャリアプラン・自己課題を年1回提出)、キャリアビジョンシート(年1回)、キャリア面談、キャリア形成研修 等
社内検定制度 制度あり
エキスパート認定試験制度(主要な製造設備及び試験機器の操作・調整・保全等の作業に関する認定制度)
領域専門MR資格制度(専門領域における適切かつ十分な情報提供・収集力に関する資格制度)
GMP監査員資格制度(製造所における監査に必要な技能・知識・考え方に関する資格制度) 等

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、北海道大学、慶應義塾大学、早稲田大学、東京理科大学、神戸大学、東京工業大学、東京外国語大学、横浜国立大学、岩手大学、筑波大学、横浜市立大学、神戸市外国語大学、大阪市立大学、大阪府立大学、千葉大学、上智大学、明治大学、立教大学、青山学院大学、同志社大学、関西大学、関西学院大学、立命館大学、法政大学、中央大学、鳥取大学、首都大学東京、大阪薬科大学、学習院大学、星薬科大学、岐阜薬科大学、名古屋市立大学、京都府立大学、京都工芸繊維大学、広島大学、高崎経済大学、岡山大学、金沢大学、岐阜大学、埼玉大学、群馬大学、大阪教育大学、熊本大学、三重大学、滋賀大学、奈良教育大学、兵庫県立大学、宇都宮大学、香川大学、静岡県立大学、和歌山大学、佐賀大学、滋賀県立大学、長崎大学、新潟大学、徳島大学、茨城大学、県立広島大学、高知大学、北九州市立大学、鹿児島大学、島根大学、山形大学、徳山大学、明治学院大学、京都薬科大学、駒澤大学、東北医科薬科大学、西南学院大学、南山大学、名城大学、明治薬科大学、昭和薬科大学、近畿大学、甲南大学、神戸薬科大学、東京薬科大学、東邦大学、福岡大学、日本大学、北里大学、武蔵野大学、京都産業大学、武庫川女子大学、東北学院大学、中部大学、摂南大学、東海大学、帝京大学、神戸学院大学、日本薬科大学、新潟薬科大学、第一薬科大学、石巻専修大学
<短大・高専・専門学校>
函館工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、香川高等専門学校、広島商船高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、熊本高等専門学校、都城工業高等専門学校

※大学院の採用実績は、大学の採用実績校に含みます。

採用実績(人数)        2023年 2024年 2025年(予)
-------------------------------------------------
大卒以上   67名   21名   32名  
高卒以上   94名   58名   51名
-------------------------------------------------
合計     161名   79名   83名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 43 36 79
    2023年 99 62 161
    2022年 97 59 156
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 79 0 100%
    2023年 161 6 96.3%
    2022年 156 17 89.1%

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