最終更新日：2025/4/2

(株)テクノスジャパン【東証スタンダード市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理
専門コンサルティング
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億6,252万円

売上高（単体）: 90億1,050万円（2024年3月期） 86億7,600万円（2023年3月期） 73億2,000万円（2022年3月期） 67億6,600万円（2021年3月期)

従業員: 単体446名　連結864名 ※ 2024年10月1日現在

募集人数: 51～100名

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セミナー／説明会	【WEB/文理不問】テクノスジャパン会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【東証スタンダード市場上場】ITを駆使して企業の抱えている経営課題を解決するソリューション提供会社です。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

こんにちは、テクノスジャパン採用担当です。

弊社の採用ページにアクセスしていただきありがとうございます。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

説明会へのご参加をお待ちしています。

キャリア

プログラマ、システムエンジニアからスタートし、コンサルタント、プロジェクトマネージャに成長できる
やりがい

お客様の業務改革を担うコンサルティング、システム提案、開発、保守まで、全工程に対応できる
製品・サービス力

大手製造業の企業様を中心に、統合基幹システム(ERP)とその関連システムの導入支援をしDX推進を行う

会社紹介記事

当社の仕事はパソコンに向かって作業をし続けるというスタイルだけではなく、お客様やプロジェクトメンバーとコミュニケーションを取りながら進めていくスタイルです。私たちは「少人数精鋭」でベストソリューションの提供を目指しており、あらゆる職種を一人でこなせるだけのノウハウとスキルを持った社員が多数在籍しています。

: 当社の仕事はパソコンに向かって作業をし続けるというスタイルだけではなく、お客様やプロジェクトメンバーとコミュニケーションを取りながら進めていくスタイルです。

: 私たちは「少人数精鋭」でベストソリューションの提供を目指しており、あらゆる職種を一人でこなせるだけのノウハウとスキルを持った社員が多数在籍しています。

私たちはこんな事業をしています。

ERPとCRM、CBPそしてビッグデータ・IoT・Blockchain等の活用含めたデジタルトランスフォーメーション(DX)推進事業を柱にビジネスを推進しております。	【つながる社会の未来をリードする企業へ】企業の基幹業務の統合管理を実現するシステム「ERP」。当社はこの「ERP」の将来性を予見し、ERPの最大手であるSAPジャパンの創業当初からパートナーシップを結び、ERPに関するビジネス展開を進め、30年間堅実に成長を続けてきました。独立系企業の強みを活かし、系列に縛られることなく最適なハード・ソフトを提案するITソリューションを展開しています。また基幹システムERP、顧客管理システムCRMと業界最適型プラットフォームCBPを組み合わせ、さらにビッグデータ、AI、IoT、ブロックチェーン等の最新技術を活用することで企業のデジタルトランスフォーメーション化を支援していきます。【上場企業の堅実な経営基盤と新しいことにチャレンジし続ける風土】テクノスジャパンは東証スタンダード市場上場企業ではありますが、従業員400人強の独立系IT企業です。そのため東証スタンダード市場上場企業として大手企業に近い安定した財務基盤、福利厚生、労働環境を備える一方、いわゆるベンチャー企業のような一人ひとりの社員の意見を聞くフラットな職場環境やスピードのある意思決定をもとに経営を行う風土を持ち合わせています。そのため、社員の方から仕事でやりたい事を積極的に発信してもらえば、そのチャレンジ精神を尊重し、若手のうちにも責任あるポジションを任せることも多々あります。安定した環境のなかで社員がいち早く成長できることがテクノスジャパンの強みです。【IT経験不問！多様な個性が集まる少数精鋭プロフェッショナル集団】テクノスジャパンは、人の成長とチャレンジする機会創出も大切にしております。またIT企業は理系出身の社員ばかりと思われがちですが、そんなことはありません。当社は新卒採用を創業2年目から行っており、文系理系問わず様々な背景を持った人材を、充実した研修制度と実務で様々なチャレンジを経験させることで、ITのプロフェッショナルとして育成してきました。また当社はグローバルビジネスを推進するためにグローバル人材(海外留学経験がある語学堪能な日本人学生や様々な国籍の学生)の募集にも注力しております。

ERPとCRM、CBPそしてビッグデータ・IoT・Blockchain等の活用含めたデジタルトランスフォーメーション(DX)推進事業を柱にビジネスを推進しております。

【つながる社会の未来をリードする企業へ】
企業の基幹業務の統合管理を実現するシステム「ERP」。当社はこの「ERP」の将来性を予見し、ERPの最大手であるSAPジャパンの創業当初からパートナーシップを結び、ERPに関するビジネス展開を進め、30年間堅実に成長を続けてきました。独立系企業の強みを活かし、系列に縛られることなく最適なハード・ソフトを提案するITソリューションを展開しています。また基幹システムERP、顧客管理システムCRMと業界最適型プラットフォームCBPを組み合わせ、さらにビッグデータ、AI、IoT、ブロックチェーン等の最新技術を活用することで企業のデジタルトランスフォーメーション化を支援していきます。

【上場企業の堅実な経営基盤と新しいことにチャレンジし続ける風土】
テクノスジャパンは東証スタンダード市場上場企業ではありますが、従業員400人強の独立系IT企業です。そのため東証スタンダード市場上場企業として大手企業に近い安定した財務基盤、福利厚生、労働環境を備える一方、いわゆるベンチャー企業のような一人ひとりの社員の意見を聞くフラットな職場環境やスピードのある意思決定をもとに経営を行う風土を持ち合わせています。そのため、社員の方から仕事でやりたい事を積極的に発信してもらえば、そのチャレンジ精神を尊重し、若手のうちにも責任あるポジションを任せることも多々あります。安定した環境のなかで社員がいち早く成長できることがテクノスジャパンの強みです。

【IT経験不問！多様な個性が集まる少数精鋭プロフェッショナル集団】
テクノスジャパンは、人の成長とチャレンジする機会創出も大切にしております。またIT企業は理系出身の社員ばかりと思われがちですが、そんなことはありません。当社は新卒採用を創業2年目から行っており、文系理系問わず様々な背景を持った人材を、充実した研修制度と実務で様々なチャレンジを経験させることで、ITのプロフェッショナルとして育成してきました。また当社はグローバルビジネスを推進するためにグローバル人材(海外留学経験がある語学堪能な日本人学生や様々な国籍の学生)の募集にも注力しております。

会社データ

プロフィール	＜私たちはこんな事業をしています＞当社は、大手製造業の企業様を中心に、統合基幹システム(ERP)とその関連システムの導入支援しています。お客様の業務改革を担うコンサルティング、システム提案、開発、保守まで、全工程に対応できる経験とタレントが揃っていることが当社の強み。また、インド等の海外拠点と連動し、最新技術の先取りや優秀な人材との交流も可能。当社は、お客様と共にビジネス革新を推進していくリーディングカンパニーを目指しています。 HP　：　http://www.tecnos.co.jp
事業内容	■基幹システム（ERP）導入当社が特に注力し得意としている分野が「ERP（Enterprise Resource Planning）」です。「ERP」とは企業の重要な経営情報を一元管理する事により、経営スピードを速める事が出来るシステムを言います。多くの情報を管理するシステムのため、開発規模は大規模になります。当社は、ERPの中でも世界で最も導入されているSAP社のパッケージソフトを主に使い、お客様の経営の効率化を支援しています。 ■顧客管理システム（CRM）導入プリセールスやアフターサービスなどの顧客接点に関わる業務を効率化・最適化するソリューションを提供します。 ■Tecnos Connected Business Platform（CBP）テクノスジャパン独自のプラットフォームで、ERP、CBPの管理できるデータを関わる企業全体に広げて、モノづくりをしている企業が持つサプライチェーン全体を効率化します。 ■DX推進事業 ERP、CRM、CBPのトータルソリューションを活用して、デジタルトランスフォーメーションのコンサルティング、IoT・Blockchain・ビッグデータの活用推進を行います。

プロフィール

＜私たちはこんな事業をしています＞

当社は、大手製造業の企業様を中心に、統合基幹システム(ERP)とその関連システムの導入支援しています。
お客様の業務改革を担うコンサルティング、システム提案、開発、保守まで、全工程に対応できる経験とタレントが揃っていることが当社の強み。

また、インド等の海外拠点と連動し、最新技術の先取りや優秀な人材との交流も可能。当社は、お客様と共にビジネス革新を推進していくリーディングカンパニーを目指しています。

HP　：　http://www.tecnos.co.jp

事業内容

■基幹システム（ERP）導入
当社が特に注力し得意としている分野が「ERP（Enterprise Resource Planning）」です。
「ERP」とは企業の重要な経営情報を一元管理する事により、経営スピードを速める事が出来るシステムを言います。
多くの情報を管理するシステムのため、開発規模は大規模になります。
当社は、ERPの中でも世界で最も導入されているSAP社のパッケージソフトを主に使い、お客様の経営の効率化を支援しています。

■顧客管理システム（CRM）導入
プリセールスやアフターサービスなどの顧客接点に関わる業務を効率化・最適化するソリューションを提供します。

■Tecnos Connected Business Platform（CBP）
テクノスジャパン独自のプラットフォームで、ERP、CBPの管理できるデータを関わる企業全体に広げて、モノづくりをしている企業が持つサプライチェーン全体を効率化します。

■DX推進事業
ERP、CRM、CBPのトータルソリューションを活用して、デジタルトランスフォーメーションのコンサルティング、IoT・Blockchain・ビッグデータの活用推進を行います。

本社郵便番号	163-1414
本社所在地	東京都新宿区西新宿3-20-2　東京オペラシティタワー14階
本社電話番号	03-3374-1212
創業	1994年4月27日
株式公開	東京証券取引所スタンダード市場
資本金	5億6,252万円
従業員	単体446名　連結864名 ※ 2024年10月1日現在
売上高（単体）	90億1,050万円（2024年3月期） 86億7,600万円（2023年3月期） 73億2,000万円（2022年3月期） 67億6,600万円（2021年3月期)
事業所	本社/東京都新宿区イノベーションセンター/東京都中央区中部オフィス/愛知県名古屋市中区関西オフィス/大阪府大阪市北区テクノスジャパンe-ZUKAイノベーションラボ/福岡県飯塚市
事業内容	企業向け経営・業務システムにおけるDX推進事業・企業向けDX（デジタルトランスフォーメーション）のコンサルティング・基幹システム（ERP）・顧客管理システム（CRM）・DX協調プラットフォームサービス（CBP）を組み合わせたビジネスコンサルティング・システムグランドデザイン、要件定義、設計、開発、保守に至る一連のシステムサービス
代表者	代表取締役社長　吉岡　隆
主な取引先	旭化成(株)、アライドテレシス(株)、出光興産(株)、(株)イマジカ・ロボットホールディングス、(株)エンプラス、大塚製薬(株)、オリンパス(株)、花王(株)、(株)学研ホールディングス、(株)カプコン、クボタシステム開発(株)、クラシエホールディングス(株)、月桂冠(株)、興和(株)、コーデンシ(株)、サニーヘルス(株)、沢井製薬(株)、サンアロイ(株)、サンウェーブ工業(株)、(株)JR東日本クロスステーション、(株)ジャパンディスプレイ、(株)ジャムコ、昭和シェル石油(株)、信越ポリマー(株)、新日鐵住金ステンレス(株)、住友化学(株)、全日本空輸(株)、ソフトバンクモバイル(株)、ダイソー(株)、太陽石油(株)、タキロン(株)、タビオ(株)、(株)タミヤ、DOWAホールディングス(株)、東京農業大学、(株)東武ストア、東洋ゴム工業(株)、豊田通商(株)、ナブテスコ(株)、西日本電信電話(株)、ニフティ(株)、(株)日本触媒、ノバルティスファーマ(株)、(株)バッファロー、(株)林原、東日本電信電話(株)、(株)日立ハイテクノロジーズ、(株)ビックカメラ、(株)ファンケル、フクダ電子(株)、富士フイルム(株)、船井電機(株)、ホーユー(株)、(株)マツモトキヨシ、丸紅(株)、三菱重工業(株)、三菱商事(株)、三菱電機(株)、ヤマサ醤油(株)、ヤマハ発動機(株)、ユニオンソース(株)、横河電機(株)、横浜ゴム(株)、(株)ヨドバシカメラ、ルネサスエレクトロニクス(株)、YKK AP(株)他　（五十音順・敬称略）
成長戦略	【DX＝ERP×CRM×CBPでお客様のビジネス革新を協創する企業へ】当社は創業当時、国内他社に先駆けてERPの有用性に着目し、以来、 ERPを中心としたICTサービスの提供を通じて基盤技術の蓄積に努めてきました。今、世界経済の発展に伴い、私たちを取り巻く環境は大きな変革期にあります。 IoT、人工知能(AI)といった新たな技術の進展に加えて、新型コロナウイルスの影響によるデジタル需要も加速しています。企業と企業を結ぶデータ基盤としてCBP(独自プラットフォーム)を構築し、ERP(基幹システム)とCRM(顧客管理システム)と連動した、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を支援し、日本・米国・インドのネットワークを活かし、最新テクノロジーへの対応と人の成長を大切にお客さまのビジネス革新を協創する企業へと成長していきます。
ここが会社の自慢	【社員一人ひとりの能力を高めることで顧客の期待に応えてきました】その理由を挙げるとするならば、社員一人ひとりの能力の高さにある、と考えています。実際にお客さまからの評価も高く「あの人が担当してくれるなら」という引合も少なくはありません。企業は人なり、と言いますがまさにその通りだと感じています。だから、私たちは社員教育は大切であると考えています。まず、最低3カ月間は社内や研修施設で業務システム構築の基礎を学びます。もちろんこの間、プロジェクトには参加せず、じっくり勉強だけに集中してもらうのです。その後もOJTで先輩が指導。一人で担当できるようになるまでは、先輩の側でより多くのケーススタディを学んでもらいます。そうして得た知識があって、はじめてシステム導入後のメリットを顧客に伝えることができ、導入するシステムがベストなものとなります。このように確実なステップを踏むからこそ、お客さまからの評価も高くなるのです。社員の能力の高さが当社の何よりの自慢です!!
関連会社	沖縄テクノス(株) ブレインセラーズ・ドットコム(株) Tecnos Global Company of America, Inc.【米国カリフォルニア州】 Lirik, Inc.【米国カリフォルニア州】 Lirik Software Services Canada Ltd.【カナダ】 Lirik infotech pvt ltd.【インド】 Tecnos Europe B.V.【オランダ】 Trueson B.V.【オランダ】 Trueson APAC Company Limited【ベトナム】
HP	https://www.tecnos.co.jp/
沿革	1994年 ERP(※)ビジネスの成長性に着目し、東京都世田谷区に(株)テクノスジャパンを設立 ERPビジネスを拡大するためSAPジャパン(株)のERP製品を取扱開始。 1996年東京都渋谷区に本社機能を移転 1997年大阪府大阪市に関西事務所（現、西日本ソリューションセンター）を開設 2003年日本オラクル(株)製品のOracle Hyperionを取扱い開始 2004年『Fact』シリーズによるテンプレートソリューションの提供開始。 2005年関西以西の企業を対象に事業拡大するため、兵庫県神戸市中央区に神戸テクノス(株)設立東洋ビジネスエンジニアリング(株)とMCFrameビジネスパートナー契約を締結。 2006年東京都新宿区（東京オペラシティタワー）へ本社機能を移転 JAVA系モバイルコンテンツの制作を行う(株)テクノスアイティを吸収合併。情報セキュリティマネジメントシステム（ISO27001/ISMS）を認証取得。 2007年沖縄県那覇市に沖縄テクノス(株)を設立。日本オラクル(株)のERP製品E-Business Suite（EBS）を取扱い開始 2011年愛知県名古屋市に中部支店を開設。 2012年日本オラクル(株)のERP製品JD_Edward_EnterpriseONE（JDE）を取扱い開始。大阪証券取引所 JASDAQ市場へ上場。 2013年米国における最新のICT技術動向リサーチのため、Tecnos Research of America, Inc. を設立。ビッグデータ市場への参入のため、テクノスデータサイエンス・マーケティング(株)を設立。 2014年組織再編に伴い東日本ソリューションセンターを東京都新宿区（東京オペラシティタワー）へ移転。代表取締役に城谷直彦が、取締役執行役員社長に山下誠が就任。 2015年東京証券取引所市場第二部へ市場変更。（6月2日）東京証券取引所市場第一部へ市場変更。（9月17日） 2016年テクノスデータサイエンス・マーケティング(株)の社名をテクノスデータサイエンス・エンジニアリング(株)へ変更。（4月1日） 2017年代表取締役執行役員社長に吉岡隆が就任。（6月28日） 2018年 Tecnos Global Company of America, Inc.を通じて、米国クラウドインテグレータであるLirik社を子会社化（6月13日） 2019年東京都中央区日本橋にイノベーションセンターを開設 (株)テクノスグローバルカンパニーを統合 2020年 (株)アックを子会社化 (株)アックを吸収合併 2021年 e-zukaイノベーションラボ開設 2022年東京証券取引所プライム市場上場 2023年ブレインセラーズ・ドットコム株式会社を子会社化 2024年 Tecnos Europe B.V.を通じて、Trueson B.V.社（本社：オランダ）を子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	3名	4名
取得者	1名	3名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.3%
  （61名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修（e-Learning等）新入社員研修（ビジネスマナー・スキル、プログラミング、プレゼンテーション講習等）キャリア研修（4年目・7年目）階層別研修プロジェクトマネージャー研修メンタルヘルス研修認定コンサル資格取得研修、トレーニング受講（社外研修）
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援…受講費用の会社補助
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、九州大学、岐阜大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、静岡大学、筑波大学、東京大学、東京理科大学、長岡技術科学大学、福島大学、北海道大学、琉球大学、早稲田大学、山形大学、横浜国立大学、明治大学＜大学＞愛知大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、岡山大学、大分大学、岩手県立大学、秋田大学、沖縄国際大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸市外国語大学、神戸大学、国際基督教大学、静岡大学、首都大学東京、白百合女子大学、上智大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、国際教養大学、神奈川大学、千葉工業大学、中京大学、龍谷大学、東京国際大学、北九州市立大学、関西外国語大学 ●２０２２年入社社員出身校【国公立大】東京大学大学院、新潟大学大学院、国際教養大学、千葉大学、一橋大学、北海道大学、静岡大学【私立】慶應義塾大学、中央大学、法政大学、立教大学、明治大学、東京理科大学、青山学院大学大学院、立命館大学、芝浦工業大学、駒澤大学、関西大学、近畿大学、東京農業大学、獨協大学、学習院大学、日本大学、東洋大学【海外】ノッティンガム大学、カリフォルニア州ロングビーチ校、ハノイ貿易大学、南京大学大学院 ●２０２３年入社社員出身校【国公立大】山形大学大学院、横浜国立大学大学院、大分大学、神戸市外国語大学、筑波大学大学院、国際教養大学、一橋大学、北九州市立大学、京都大学、九州工業大学、名古屋大学【私立】事業創造大学院大学、神奈川大学、早稲田大学、千葉工業大学、明治大学大学院、東洋大学、南山大学、中京大学、法政大学、龍谷大学、東海大学、東京国際大学、駒澤大学、駒澤大学大学院、東京電機大学、京都情報大学院大学、日本大学、立教大学、関西外国語大学、明治学院大学、尚美学園大学、学習院大学、慶應義塾大学、東京理科大学【海外】ハノイ貿易大学、マレーシア国立大学サバ校 ●２０２４年入社社員出身校【国公立大】公立鳥取環境大学、横浜国立大学、宮城大学、公立諏訪東京理科大学、東京学芸大学、名古屋工業大学、大阪教育大学、高知工科大学、徳島大学、山口大学、九州工業大学【私立】早稲田大学、早稲田大学大学院、慶應義塾大学、立教大学大学院、一橋大学大学院、神戸大学大学院、青山学院大学、明治大学、法政大学、成城大学、同志社女子大学、立命館大学、関西大学、愛知大学、松山大学、専修大学、専修大学大学院、東京女子大学、聖心女子大学、明海大学、東海大学、東洋大学、駒澤大学、流通経済大学、大阪経済法科大学、京都情報大学院大学、麻生情報ビジネス専門学校【海外】ハノイ貿易大学、曁南大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 大卒　　　40名　　43名　　 48名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（4年制）、薬学系（6年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
積極採用対象	海外大生