最終更新日:2025/5/21

新生テクノス(株)(JR東海グループ)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 設備工事・設備設計
  • 建設
  • 建築設計
  • 鉄道
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
10億9,190万円
売上高
555億900万円[2024年3月期]
従業員
1,296名[2024年1月1日現在]
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

鉄道も、街も、未来(リニア)も、支えるのは「私たち」

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会社紹介記事

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東海道新幹線・在来線・中央新幹線(リニア)鉄道三世代を電気設備工事を通じて支えることにより社会に貢献しています。
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JR東海の電気設備だけでなく、交通インフラ全般にも強みを持っています。羽田空港の各ターミナルや私鉄、地下鉄の駅電気設備などを幅広く手掛けています。

鉄道・空港等の交通インフラに強みを持ちつつ、様々な建物・施設にも携わっています。

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社会インフラを支える『鉄道』の社会的貢献度の高さややりがいの大きさを実感することができます。

【JR東海、大手私鉄、地下鉄など鉄道事業者からの安定受注】
日本の大動脈である東海道新幹線や在来線などJR東海の電気設備の大部分は当社が新設、改修、メンテナンスを手掛けています。取り扱う設備は鉄道の運行や旅客サービスに関わるものなど多岐にわたります。さらに今後は、実験線建設から携わってきた経験と人材を活かし中央新幹線(リニア)の開業に向けて取り組んでいきます。また、大手私鉄や地下鉄などのホームドア設置工事や駅改良工事なども手掛け、JR東海グループにとどまらず日本の鉄道に携わっています。「電気」「電気設備」を通じて、鉄道を電気設備の面から支えるというやりがいと中央新幹線(リニア)という夢のある仕事が当社にはあります。

【空港施設や道路施設など交通インフラでの実績多数】
交通インフラに強みを持ち、羽田空港では各ターミナルビルにおいてフライトインフォメーションシステムやLEDベース照明、商業エリアのテナント改修工事やセキュリティ設備などの各種電気設備機器の新設・更新を手掛け、絶えず休むことのない空港を支えています。道路施設では主にトンネル内照明や道路情報表示装置のLED化により、視認性の向上と低コスト化を実現しています。

【社会に不可欠な様々な建物、施設を施工】
庁舎や警察署、教育施設などの公共工事はもちろん、病院やスポーツ施設、オフィスビルやホテル、プラント施設など民間案件も数多く手掛けることで、人々により豊かで快適な生活空間を提供しています。また、JR東海主要駅に併設する商業施設やホテルなどの電気設備の工事・保守も手掛け、JR東海をはじめJR東海グループ内の各施設の維持・メンテナンスを担っています。

会社データ

プロフィール

JR東海グループの唯一の電気設備工事会社として
東海道新幹線をはじめとする鉄道の安全・安定輸送、
中央新幹線(リニア)の建設等においてしっかりと役割を果たすとともに、
総合設備工事会社を目指して各種の社会インフラや建物等の設備工事に
取り組むことにより、日本の大動脈と社会の発展に貢献しています。

★採用マイページにて社員インタビュー公開中
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事業内容
電気を中心とした設備工事業務(施工管理・保守菅理及び設計・積算)

JR東海グループ唯一の総合電気工事会社として、東海道新幹線をはじめ在来線や大手民鉄の安全・安定輸送を担う鉄道電気設備と、多くの人々が利用するオフィスビルや大学、公共性の高い病院や空港等において施設のライフラインとなる建築電気設備を手掛けています。今後は中央新幹線(リニア)の電気設備工事も本格的に受注していき、まだまだ成長の伸びしろがある企業です。当社には電気のプロフェッショナルとして人々の生活を支えるとともに、中央新幹線(リニア)建設という夢があります。

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社会に不可欠な建物・施設などの電気設備も数多く手掛けています。駅ビルや公共施設など街のシンボルとなる物件の中にも、新生テクノスが手掛けたものが多数あります。

本社郵便番号 108-0014
本社所在地 東京都港区芝五丁目29番11号 G-BASE田町17階
本社電話番号 03-6899-2800(採用直通:03-6899-2812)
第二本社郵便番号 450-6022
第二本社所在地 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4(JRセントラルタワーズ22F)
第二本社電話番号 052-586-8561
設立 昭和22(1947)年5月8日
存続年数 77年
資本金 10億9,190万円
従業員 1,296名[2024年1月1日現在]
売上高 555億900万円[2024年3月期]

事業所 ●本店
  新潟支社         
  福島支社
  島根営業所  
  研修センタ― 
●中央支店         
  山梨営業所        
  保谷営業所
●東京新幹線支店        
  東京電力営業所      
  東京信号通信営業所    
  小田原営業所   
●東京支店            
  北海道支社        
  東北支社                 
  信濃川営業所                
  神奈川営業所
  茨城営業所         
●静岡支店           
  新幹線三島営業所   
  富士営業所 
  沼津営業所
  身延派出       
  浜松営業所       
  新幹線浜松営業所              
  静岡営業所        
  新幹線静岡営業所   
●名古屋支店         
  飯田営業所
  豊橋営業所                
  岡崎営業所        
  名古屋変電営業所   
  名古屋電力営業所    
  名古屋信号営業所   
  名古屋通信営業所   
  大垣営業所
  美濃太田派出       
  多治見営業所      
  中津川営業所
  木曽福島派出               
  高山営業所       
  四日市営業所      
  松阪営業所        
  紀伊長島派出
●名古屋新幹線支店     
  新幹線豊橋営業所   
  新幹線名古屋営業所  
  新幹線米原営業所 
●中部支店           
  静岡支社
●大阪新幹線支店       
  栗東電力営業所     
  京都営業所        
  大阪営業所               
●大阪支店           
  広島支社         
  四国支社 
●九州支店
  那覇営業所        
        
系列 JR東海グループ
(JR東海グループ唯一の総合電気設備工事業会社)
主な取引先 (顧客)
東海旅客鉄道(株)(JR東海)、日本貨物鉄道(株)(JR貨物)、鉄道建設・運輸施設整備支援機構(独立行政法人)、東京メトロ(株)、東急電鉄(株)、西武鉄道(株)、名古屋臨海高速鉄道(株)(あおなみ線)、愛知環状鉄道(株)、東京都交通局(都営地下鉄)、名古屋市交通局(名古屋市営地下鉄)、大阪メトロ、国土交通省、文部科学省、厚生労働省、防衛省、法務省、都道府県、市町村、大林組、大成建設、清水建設、高島屋、ソフトバンク等他民間企業多数
(設備・材料購入先)
日立製作所、パナソニック、富士通、富士電機、NEC、NTT西日本、日本ガイシ、オムロン、ホーチキ、大塚商会、京三製作所、日本信号、大同信号、日立金属、明星電気商会、フジクラ、古河電気工業、古川電気工業、富士通マーケティング、パナソニックシステムネットワークス、パナソニックESエンジニアリング、シチズンTIC等約400社以上
平均年齢 39.2歳[2024年5月1日現在]
平均勤続年数 15.5年[2024年5月1日現在]
有資格者 電気工事士(第一種・二種):768名
電気工事施工管理技士(1級・2級):628名
電気通信工事施工管理技士(1級・2級):49名
監理技術者(電気・電気通信・消防等):648名
電気主任技術者(1・2・3種):69名
技術士・技術士補(電気電子等):17名
消防設備士:248名
建設業経理士(1・2級・3級):139名
関連会社 東海旅客鉄道株式会社(JR東海)
沿革
  • 1947年5月8日
    • 新生電業(株)設立 (戦後の復興、経済再建にあたり、戦後の疲弊した鉄道設備の復興が起源)
  • 1956年
    • 鉄道電気工事部門と建築電気工事部門を分離
  • 1981年7月10日
    • 電気整備工業(株)設立 (国鉄の名古屋鉄道管理局を営業範囲)
  • 1987年4月1日
    • 国鉄民営化
  • 1989年1月11日
    • 電気整備工業(株)がジェイアール東海電気工事(株)へ商号変更
  • 1991年
    • 新生電業(株)が東海旅客鉄道(株)と資本提携
  • 1996年4月1日
    • 新生電業(株)とジェイアール東海電気工事(株)が合併し新生テクノス(株)へ商号変更
  • 2019年4月1日
    • 新研修センター供用開始
  • 2022年5月8日
    • 創立75周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.8
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 39 1 40
    取得者 16 1 17
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    41.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
【キャリア別研修】
新入社員研修、フォローアップ研修、若手社員研修(3年・5年)、副長・副課長研修・早期管理職候補者研修、新任管理者研修、課長・所長研修、部長研修等

【部門別研修】
第一種電気工事士・1級電気工事施工管理技士・1級電気通信工事施工管理技士等資格取得講講座、系統別研修、工事指揮者研修、現場代理人研修等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金(取得資格に応じた奨励金制度)
資格取得費用負担(受験費用、交通費等)
各種通信研修
e-ラーニング講座
メンター制度 制度あり
職務面接(年2回実施)
OJT制度(配属後3年間)
アドバイザー制度(入社後3年間)

キャリアコンサルティング制度 制度あり
昇格試験あり
早期管理職試験あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工科大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、青山学院大学、茨城大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、摂南大学、大同大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、電気通信大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山県立大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、名古屋市立大学、南山大学、西日本工業大学、日本工業大学、日本大学、兵庫県立大学、広島工業大学、福井大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、滋賀県立大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、和歌山大学、駒澤大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)
<短大・高専・専門学校>
名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、東海工業専門学校金山校、東海職業能力開発大学校附属浜松職業能力開発短期大学校、東京都立産業技術高等専門学校、九州職業能力開発大学校(専門課程)

採用実績(人数)             2019年/2020年/2021年/2022年/2023年
-------------------------------------------------------------------------
大卒 :         31名/ 18名 /  39名/ 41名/ 25名
短大・専門卒・高専卒 :  2名/ 10名/  5名/  7名 / 5名
高卒 :          15名/  9名/  10名/  12名/ 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 31 0 31
    2023年 36 0 36
    2022年 57 3 60
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 31 0 100%
    2023年 36 1 97.2%
    2022年 60 3 95.0%

先輩情報

人々の生活を支える仕事!
T.Kento
2016年入社
27歳
工学部 電子情報工学科
名古屋地区 建築電気 新築
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