最終更新日：2025/2/27

学校法人早稲田大学

正社員

業種

学校法人

基本情報

本社: 東京都

資本金: 学校法人のためなし

売上高: 学校法人のためなし

教職員数: 2,904名（専任職員829名、専任教員2,075名）：2024年4月時点

募集人数: 11～15名

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

世界でかがやくWASEDAを目指して　― Waseda Vision 150 ―

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

早稲田大学専任職員採用ページへようこそ。
本学ページをご覧いただきありがとうございます。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
※必ずご確認ください※
(1)マイナビ2026からエントリーする場合には、【４月７日（月）】までにエントリーを完了してください。
マイナビ2026でのエントリーを完了した、翌日（翌日が土日祝の場合は次の平日）に早稲田大学2026年度新卒採用マイページ（以下「マイページ」、2025年3月1日公開予定）開設完了のお知らせが発信されます。

その後、マイページから、案内に従ってエントリーを完了してください【4月8日(火)　17時締切】。
期限内にマイページでのエントリーを完了いただいた方が、最終的な応募者として選考されます。
マイナビでのエントリーのみでは、応募は完了しませんのでご注意ください。

(2)3月1日直後はデータ処理が集中するため、翌日が平日でも2-3日の期間を要することがあります。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

応募書類等については、本学web上に掲載しております要領に従ってご提出ください。
詳しくは本学web採用ページをご覧ください。
https://www.waseda.jp/top/about/work/organizations/personnel/administrative-recruitment
※3月1日以降は、本学Web採用ページから早稲田大学2026年度新卒採用マイページを直接開設することも可能です。

説明会の実施日程など随時更新いたします。
早稲田大学オフィシャルサイト「早稲田大学について」。研究活動、様々な取り組み、国際展開、情報公開などを紹介する総合案内です。

職場環境

完全週休2日制＆月平均残業時間11時間以下※2023年度実績
やりがい

将来ある学生の教育にかかわる醍醐味
キャリア

専任職員として腰を据えて活躍

会社紹介記事

改革の原点となるのは「学問の独立」「学問の活用」「模範国民の造就」を掲げる早稲田大学教旨。建学の理念を未来にふさわしい形で具現化するのが「Waseda Vision 150」「世界のWASEDA」へ。グローバル化は最重要課題のひとつ。「入試戦略」「教学戦略」「展開戦略」「経営戦略」、4つのVISIONが世界的視点から進められている。

: 改革の原点となるのは「学問の独立」「学問の活用」「模範国民の造就」を掲げる早稲田大学教旨。建学の理念を未来にふさわしい形で具現化するのが「Waseda Vision 150」

: 「世界のWASEDA」へ。グローバル化は最重要課題のひとつ。「入試戦略」「教学戦略」「展開戦略」「経営戦略」、4つのVISIONが世界的視点から進められている。

“世界でかがやくWASEDA”を目指し、改革推進中。

グローバルリーダーを目指すうえで、2040年までに日本で、2050年までにアジアで、最も効果的な教育を受けられる大学だと認められることを早稲田大学は目指します。	2012年に策定された中長期経営計画「Waseda Vision 150」において、早稲田大学では創立150周年を迎える2032年までに世界に信頼され常に改革の精神を持って進化する大学として確固たる地位を築くことを目標に掲げ、「世界に輝くWASEDA」に向けた抜本的変革に現在取り組んでいます。その環境の中で2014年、文部科学省の「スーパーグローバル大学創成支援」にて、世界レベルの教育研究を行うトップ大学に採択されました。1882年の創立以来、新たな取り組みに先陣を切って挑んできたからこそ得られた地位だと自負していますが、「世界の大学」という視点で見ると、決して現状には満足していません。2022年には150周年のその先、2040年、2050年までの世界を見据え、「Waseda Vision 150 AND BEYOND」を発表しました。「2040年には日本で、2050年にはアジアで最も学びたいと思われる大学になる」ため、教育・研究の更なる質の向上、それを支える研究力・財務体質の強化に努めております。職員はこれからの大学運営を支え担う存在として、個々の能力や感性などの多様性を生かしていくことが求められます。そのような高い目標を実現・達成するために、高い総合力・専門性・能力・技能等を身に付けたプロフェッショナルな職員を計画的に育成するため、業務に関する研修はもちろん、課題解決研修、マネジメント研修、次世代リーダー研修等、様々な研修を行っています。また、大学の更なるグローバル化を推進するため、事務系・技術系を問わず、全職員が高い外国語のスキルを身に付け、グローバルマインドを持って業務を遂行できるよう、海外派遣研修等も実施しています。本学職員の活躍のフィールドは広く、様々な業務に携わりながら成長することができます。急激に変化する社会のスピードに対応すべく、受け身ではなく自ら情報収集し、様々な人と協働しながら常に新しいことにチャレンジし続ける進取の精神を持っております。

グローバルリーダーを目指すうえで、2040年までに日本で、2050年までにアジアで、最も効果的な教育を受けられる大学だと認められることを早稲田大学は目指します。

2012年に策定された中長期経営計画「Waseda Vision 150」において、早稲田大学では創立150周年を迎える2032年までに世界に信頼され常に改革の精神を持って進化する大学として確固たる地位を築くことを目標に掲げ、「世界に輝くWASEDA」に向けた抜本的変革に現在取り組んでいます。その環境の中で2014年、文部科学省の「スーパーグローバル大学創成支援」にて、世界レベルの教育研究を行うトップ大学に採択されました。1882年の創立以来、新たな取り組みに先陣を切って挑んできたからこそ得られた地位だと自負していますが、「世界の大学」という視点で見ると、決して現状には満足していません。2022年には150周年のその先、2040年、2050年までの世界を見据え、「Waseda Vision 150 AND BEYOND」を発表しました。「2040年には日本で、2050年にはアジアで最も学びたいと思われる大学になる」ため、教育・研究の更なる質の向上、それを支える研究力・財務体質の強化に努めております。

職員はこれからの大学運営を支え担う存在として、個々の能力や感性などの多様性を生かしていくことが求められます。

そのような高い目標を実現・達成するために、高い総合力・専門性・能力・技能等を身に付けたプロフェッショナルな職員を計画的に育成するため、業務に関する研修はもちろん、課題解決研修、マネジメント研修、次世代リーダー研修等、様々な研修を行っています。また、大学の更なるグローバル化を推進するため、事務系・技術系を問わず、全職員が高い外国語のスキルを身に付け、グローバルマインドを持って業務を遂行できるよう、海外派遣研修等も実施しています。

本学職員の活躍のフィールドは広く、様々な業務に携わりながら成長することができます。急激に変化する社会のスピードに対応すべく、受け身ではなく自ら情報収集し、様々な人と協働しながら常に新しいことにチャレンジし続ける進取の精神を持っております。

会社データ

プロフィール	■総長メッセージ世界に貢献する学生を育て、送り出すことが、早稲田大学の使命 https://www.waseda.jp/top/news/84157
事業内容	中・高等教育研究機関事業計画書・事業報告書を掲載中（https://www.waseda.jp/top/about/work/reports）

本部郵便番号	169-8050
本部所在地	東京都新宿区戸塚町1-104
本部電話番号	03-3204-1633（人事課直通、月曜日～金曜日9:00～17:00）
設立	1882（明治15）年10月21日
資本金	学校法人のためなし
教職員数	2,904名（専任職員829名、専任教員2,075名）：2024年4月時点
売上高	学校法人のためなし
業務内容	◆事務系専任職員（総合職）（1）教育支援、学生サポート　・学部事務所など、教員との協働による教育研究の向上施策の企画・実行　・学生生活全般の支援（奨学金・キャリア形成・課外活動等）（2）研究推進、産学官連携　・研究に係る外部資金獲得および執行管理、知的財産戦略等の企画・実行　・研究推進の企画および実施　・国際的産学連携の推進　・研究情報の収集および発信（3）情報化推進　・大学全体の情報化に関する企画・推進　・ICT・遠隔教育を基盤とした教育手法の研究開発および普及促進（4）グローバル化推進　・大学全体の教育・研究の国際化に関する企画・推進および全体の　　プロジェクトマネジメント　・国内外オフィスにおけるグローバルな教育・研究の展開支援　・留学生の受入・派遣・サポートや海外での学生リクルート活動（5）学術情報基盤の充実・強化（図書館サービスの企画・構築・提供）　・基盤基礎教育（図書館情報リテラシー）活動の推進　・本学で生み出される研究・教育成果の発信　・図書館情報資源の構築、提供と発信（6）文化推進、社会連携、生涯学習　・文化推進のための情報発信や多様な文化活動の企画・運営　・地域、企業のニーズと大学のリソースとの連携の構築、　　生涯学習の企画・運営（7）学校法人運営　・外部環境の変化や時代の要請に対応可能な経営基盤の確立　・財務・経理、総務、法務、人事、広報、経営企画、　　外部資金獲得（募金等）、校友サービス等　「先輩職員からのメッセージ」　https://www.waseda.jp/top/about/work/organizations/personnel/administrative-recruitment/message ◆技術系専任職員（総合職）（8）アカデミックエンジニアとしての技術サポート　・理工系分野の実験教育・研究活動支援、安全教育、社会連携　※物理系、化学系、生命科学系、電気・電子系、情報系、機械系、材料系等　https://tmd.sci.waseda.ac.jp/tech/ （9）大学施設や設備の整備計画・保守保全　・校地の開発および建物・工作物の整備計画の立案、設計、工事監理　・同上の改修および保全に関する事項等　・大学および学生・教職員の環境保全、安全管理対応の企画立案・実施　・環境測定、作業環境測定等の立案・実施
事業所	・早稲田、戸山、西早稲田キャンパス（東京都新宿区）・所沢キャンパス（埼玉県所沢市）・本庄キャンパス（埼玉県本庄市）・日本橋キャンパス（東京都中央区）・北九州キャンパス（福岡県北九州市）・高等学院（東京都練馬区）
総長	田中　愛治
沿革	1882年東京専門学校創設。開校式にて校長大隈英麿が「開校の詞」を朗読、小野梓が演説、「学問の独立」の精神を宣言。 1902年早稲田大学に改称。大学部と専門部を新設。 1907年校長・学監制を廃し総長・学長制を採用。大隈重信総長、高田早苗学長が就任。校歌制定。 1913年「早稲田大学教旨」制定。建学理念を継承・発展させた教旨を宣言。校旗、式服・式帽制定。 1920年大学令による大学となる。 1949年新制大学へ移行。 1951年学校法人となる。 1982年創立100周年記念式典。 2007年創立125周年記念式典。 2012年 Waseda Vision 150 発表。 2014年早稲田大学中野国際コミュニティプラザ完成。 2017年スチューデントダイバーシティセンター設置 2018年早稲田大学歴史館開館。早稲田アリーナ竣工。 2020年研究開発棟「リサーチイノベーションセンター」竣工。 2021年国際文学館（村上春樹ライブラリー）開館。早稲田大学カーボンニュートラル宣言。 2022年 Waseda Vision 150 and Beyond 発表。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	26名	13名	39名
取得者	20名	13名	33名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

76.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.4%
  （167名中24名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【１】階層別研修　各職級で求められる能力・スキルの育成を目的としたもの　　　新入職員研修（大学の基礎知識、社会人のマナー、情報スキル研修、実務研修等）　　　課題解決研修　　　プロジェクト型企画立案研修（プロジェクトマネジメント、企画立案、提案書作成等）　　　キャリアデザイン研修　　　リーダーシップ研修　　　マネジメント研修　　　次世代リーダー研修　　　組織力強化研修　　　「職場の要」としてのキャリア開発研修　　　主任対象研修【２】自律受講型研修　各人のニーズに合わせて自律的に受講するもの　　　語学研修（Talk Business、英文E-mail、発音矯正クリニック等）　　　業務研修（業務知識・スキル・データ科学・ICT等）　　　他大学合同研修　　　学び場カレッジ　　　大学経営セミナー　　　国内外派遣研修（業務経験型、調査研究型、海外協定大学等派遣、海外短期派遣語学研修）等　　　学位取得補助制度、学位取得専念制度【３】役職・職責研修　役職や職責に応じて受講するもの　　　OJT・指導員研修　　　管理職研修　　等【４】学び補助制度　資格試験の受講料や各自で参加する研修にかかる経費の補助　　　自己啓発支援　等
自己啓発支援制度	制度あり【学び補助制度】（一部抜粋） ●業務に関連する公的資格試験および検定受験料補助　　職員業務に関連すると認められる公的資格試験および検定受験料を補助 ●通信・通学教育講座の受講料補助　　ビジネススキル・外国語能力向上、資格の取得などに繋がる講座の補助 ●WASEDA NEO講座補助、エクステンションセンター講座補助　　早稲田大学が開講する社会人向け講座の受講料を補助 ●学位取得補助制度　業務と両立しながら大学院に通学し、学位（修士または博士）を取得するための授業料補助。
メンター制度	制度あり【指導員制度】社会人として初めて働き始める新入職員に対して、マインド面、業務面においてサポートを行う先輩職員が1年間つきます
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学エジンバラ大学／韓国外語大学／カンザス州立大学／グラスゴー大学／高麗大学／サンフランシスコ大学／シンガポール国立大学／南京大学／ニューヨーク工科大学／ハーバード大学／バーミンガム大学／ブリティッシュコロンビア大学／北京語言大学／北京大学／マンチェスター大学／ルイスアンド・クラーク大学もっと見る
採用実績（人数）	2015年　11名 2016年　 9名 2017年　10名 2018年　13名 2019年　18名 2020年　22名 2021年　8名 2022年　14名 2023年　13名 2024年　15名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

エジンバラ大学／韓国外語大学／カンザス州立大学／グラスゴー大学／高麗大学／サンフランシスコ大学／シンガポール国立大学／南京大学／ニューヨーク工科大学／ハーバード大学／バーミンガム大学／ブリティッシュコロンビア大学／北京語言大学／北京大学／マンチェスター大学／ルイスアンド・クラーク大学

採用実績（人数）

2015年　11名
2016年　 9名
2017年　10名
2018年　13名
2019年　18名
2020年　22名
2021年　8名
2022年　14名
2023年　13名
2024年　15名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）