最終更新日:2025/3/1

日本電気通信システム(株)(NEC通信システム)

  • 正社員

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • ニュース・データ通信
  • インターネット関連
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
10億円
売上高
650億円(2024年3月)
従業員数
2,480名(2024年4月現在)
募集人数
51~100名

CONNECT to the NEW WORLD 思いをつなげて、世界を変えろ

プライム画像

つなぐ、をカタチに。つなぐ、をチカラに。 CONNECT to the NEW WORLD (2025/02/12更新)

伝言板画像

NEC通信システムは、
培ってきたネットワークの技術とソフトウェア技術を基盤として、
人と人が互いに熱くつながることにより、
世の中の人、モノ、クルマ・・全てのものがつながる未来において、
それらをより高度に、より安全につないで(CONNECT)、
その上に新たな価値を創造し、
持続可能かつ幸福な社会の実現を目指します。

通信事業向けのソフトウェア開発とシステム構築を担っているテレコム事業、車載ソフトウェア開発を軸とするモビリティ事業、ネットワーク構築とセキュリティ商材を提供するセキュリティ事業、IoTソリューション開発と構築を担う産業DX事業の4つの事業領域で業務を展開しています。そして、通信ネットワークが「5Gの時代」に突入する今、4つの事業領域が融合して、様々な業種の企業と連携しながら新たなサービスを創り出すというビジネスにも挑戦しています。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    「つなげる技術」によって、いつでも、どこでもコミュニケーションできる安全・安心な環境を目指します。

  • 社風

    挑戦を後押しする体制が整っており、6G時代へ、仲間とともに挑戦する社風・風土があります。

  • 職場環境

    健康経営を推進しており、健康経営優良法人2024 ホワイト500に認定されています。

会社紹介記事

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当社の魅力はここ!!

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■ソフトウェア開発力、ネットワーク構築力で10年後の社会にも貢献
自動運転、遠隔手術などで高速・低遅延の通信ニーズが増し、6G関連の開発やシステム構築が拡大すれば、テレコム部門、産業DX部門の出番です。空飛ぶクルマや物流ドローンで自動化、省人化、モビリティの活用が増えれば、モビリティ部門の技術力が求められるのはもちろん、新たなサービスの提案も求められるでしょう。さまざまな分野でオフラインだったものがオンライン化されて遠隔制御でき、クラウドで情報管理されればセキュリティ部門の存在感が増します。このように、今後の社会において私たちならではのソフトウェア開発、ネットワーク構築の技術力が生きる場面は、これまで以上に増していくと考えています。

■6G時代へ、仲間とともに挑戦を
6G時代へ、仲間とともに挑戦を変化の激しい時代です。技術者としてICT社会を支える上でも、誰も正解を知らない新たな難題が次々とやってきます。課題に取り組み解決策を見つけるためには、新しいことに挑戦する姿勢が欠かせません。ですが、一人で挑む必要はありません。私たちは、失敗を恐れず挑戦する人を応援します。技術研修など、挑戦するための後押しをする体制も整えています。一人で挑むよりも多くの仲間とともに挑戦した方が、私たちの使命も達成しやすくなります。すでに時代は6G通信の実現を急いでいます。「世界各地で技術開発が進む中、自分も仲間と一緒に未知の領域に挑戦し、豊かな社会を実現したい」-。そんな想いに共感していただける方、ぜひお待ちしています。

会社データ

プロフィール

NEC通信システムは、NEC創業時からの事業である通信領域を担い、日本はもとより世界の通信ネットワークの開発と構築を推進してきました。5Gをベースにあらゆるモノやシステムがつながる社会となり、当社の強みである通信を活かせる領域が大きく広がっています。私たちは、人・車・モノなど全てがつながる未来社会に向けて、ネットワーク技術とソフトウェア開発力をベースに社会全体をつなぐ新たな社会価値を創造し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

事業内容
  • 受託開発
通信事業者向けのソフトウェア開発とシステム構築を担っているテレコム事業、車載ソフトウェア開発を軸とするモビリティ事業、ネットワーク構築とセキュリティ商材を提供するセキュリティ事業、IoTソリューション開発と構築を担う産業DX事業の4つの事業領域で業務を展開しています。
本社郵便番号 108-0073
本社所在地 東京都港区三田1-4-28(三田国際ビル)
本社電話番号 03-5232-6300
設立 1980年1月
資本金 10億円
従業員数 2,480名(2024年4月現在)
売上高 650億円(2024年3月)
事業所 本社(東京都港区三田)、札幌、仙台、我孫子、玉川、刈谷、大阪、福岡
子会社 NEC Telecom Software Philippines, Inc.
沿革
  • 1980年 01月
    • 日本電気通信システム株式会社設立
  • 1989年 10月
    • 関西日本電気通信システム(株)設立
  • 1990年 04月
    • 九州日本電気通信システム(株)設立
  • 1991年 04月
    • 東北日本電気通信システム(株)設立
  • 2000年 01月
    • ネットワークセキュリティ事業開始
  • 2003年 01月
    • 下記の会社と合併し、新生「日本電気通信システム株式会社」設立
       日本電気テレコムシステム株式会社
       宮城日本電気株式会社
       関西日本電気通信システム株式会社
       九州日本電気通信システム株式会社
       東北日本電気通信システム株式会社
       日本電気ロボットエンジニアリング株式会社(一部)
  • 2003年 02月
    • NEC Telecom Software Philippines, Incを子会社化
  • 2004年 11月
    • 刈谷事業所開設(愛知県刈谷市) 車載事業開始
  • 2016年 04月
    • (株)デンソー、イーソル(株)と合弁会社((株)オーバス)設立
  • 2017年 04月
    • ネットワークインフラ装置の開発事業をNECプラットフォームズ(株)に会社分割

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 9 6 15
    取得者 9 6 15
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社の環境を活用して、ぜひプロフェッショナルと呼ばれるにふさわしい確固たる能力を身につけてください!
■キャリア研修
 新入社員研修など
■階層別研修
 主任クラス、マネージャークラス、経営幹部クラス
■技術研修
 SE、開発技術など
■自主研修
 ITスキル資格取得など、集合制・通信制の各種研修多数
自己啓発支援制度 制度あり
■LinkedInラーニング
ビジネスシーンで使える基礎知識から、専門性の高いスキルやマネジメント、英語学習など、幅広いコンテンツを利用できるeラーニングサービス
メンター制度 制度あり
■OJD制度
初任配属から1年間、新入社員に対して先輩社員(チューター)が1名付き、実業務を通じて新入社員の成長をサポートします
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルティングの資格をもった社員が在籍しています。面接日時の予約を取って、相談いただくことができます。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、亜細亜大学、足利大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、サイバー大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四国学院大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、上智大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、第一工業大学、大同大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、筑波技術大学、津田塾大学、帝京科学大学(東京)、電気通信大学、テンプル大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、ノートルダム清心女子大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、藤女子大学、法政大学、北星学園大学、星薬科大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北海道情報大学、前橋工科大学、三重大学、宮城大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、宮崎大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、米子工業高等専門学校

など

採用実績(人数) 2024年 女性34名 男性92名 
2023年 女性25名 男性78名
2022年 女性28名 男性56名
2021年 女性20名 男性46名
2020年 女性17名 男性60名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 92 34 126
    2023年 78 25 103
    2022年 56 28 84
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
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