最終更新日：2025/3/14

地方独立行政法人　大阪市民病院機構（大阪市立総合医療センター・大阪市立十三市民病院）

正社員
契約社員
既卒可

業種

医療機関
公益・特殊・独立行政法人

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 9,619万7,000円

売上高: 医療機関の為、公表情報なし。

従業員: 2,695名（2024年11月時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

広く市民に信頼され、人間味あふれる温かな医療を提供する病院をめざします

現在、病院事務職員（大卒)、薬剤師、介護福祉士（正規職員）募集中です！（2025/03/14更新）

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みなさん、こんにちは！
当機構のページへお越しいただき、ありがとうございます。

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地方独立行政法人　大阪市民病院機構　採用担当

【薬剤師】無菌調剤室で抗がん剤をミキシング後、各病棟・外来化学療法室へ供給される。地域がん診療連携拠点・小児がん拠点病院のため、薬剤師として学べることも多い。【リハビリ】整形外科の患者に対して、関節可動域を広げるリハビリを行う理学療法士。経験豊富な先輩スタッフが丁寧に指導してくれるので、安心して業務に取り組める。

: 【薬剤師】無菌調剤室で抗がん剤をミキシング後、各病棟・外来化学療法室へ供給される。地域がん診療連携拠点・小児がん拠点病院のため、薬剤師として学べることも多い。

: 【リハビリ】整形外科の患者に対して、関節可動域を広げるリハビリを行う理学療法士。経験豊富な先輩スタッフが丁寧に指導してくれるので、安心して業務に取り組める。

高度な専門医療の提供を通して、地域社会に貢献。医療人として成長できる環境です

【診療放射線技師】画像診断から放射線治療まで業務は多岐に亘る。日進月歩の医療技術に精通するためにも、最新の医療装置などについて日々の勉強は欠かせない。	■地方独立行政法人に移行大阪市立市民病院（大阪市立総合医療センター、大阪市立十三市民病院）は、2014年10月1日から地方独立行政法人に経営形態を変更し、「地方独立行政法人　大阪市民病院機構」として新たなスタートを切りました。地方独立行政法人とは、自治体が100％出資して設置する公的な法人であり、自治体が適切に関与しながら独立して経営を行わせるものです。今後は地方独立行政法人の特徴である自律性・機動性・透明性を最大限発揮しながら、引き続き大阪市における基幹病院として、市民の皆様に安心・安全な医療を提供していきます。 ■大阪市立総合医療センターとは当機構の中核を担う大阪市立総合医療センターは、5つの市民病院を統合し、急性期の高度専門医療を提供する施設として1993年12月に開設。成人病三大疾患（がん・心疾患・脳血管疾患）を中心とした臓器別診療を実施。小児医療分野における高度医療（小児医療センター）、ハイリスクの周産期医療（総合周産期母子医療センター）、そして365日24時間対応の救命救急センター（3次救命救急）、感染症センターなど高度・専門的な医療機能を有した施設です。現在12の臓器別センター、54の診療科を擁しており、許可病床数は1,063床。特にがん医療では、「地域がん診療連携拠点病院」「小児がん拠点病院」に指定されており、小児からAYA世代、成人までの幅広い年齢層にがん診療を実施。今後も常に市民のニーズに応えられるように、さらなる病院機能の向上に努めてまいります。 ■市民病院で働く魅力当機構では、病院で働く職員を「人材」ではなく「人財」ととらえ、充実した休暇制度や福利厚生で職員をサポート。また、経年別・段階別に体系化された研修制度や教育体制を整備し、職員のスキルアップに積極的に取り組んでいます。

【診療放射線技師】画像診断から放射線治療まで業務は多岐に亘る。日進月歩の医療技術に精通するためにも、最新の医療装置などについて日々の勉強は欠かせない。

■地方独立行政法人に移行
大阪市立市民病院（大阪市立総合医療センター、大阪市立十三市民病院）は、2014年10月1日から地方独立行政法人に経営形態を変更し、「地方独立行政法人　大阪市民病院機構」として新たなスタートを切りました。
地方独立行政法人とは、自治体が100％出資して設置する公的な法人であり、自治体が適切に関与しながら独立して経営を行わせるものです。今後は地方独立行政法人の特徴である自律性・機動性・透明性を最大限発揮しながら、引き続き大阪市における基幹病院として、市民の皆様に安心・安全な医療を提供していきます。

■大阪市立総合医療センターとは
当機構の中核を担う大阪市立総合医療センターは、5つの市民病院を統合し、急性期の高度専門医療を提供する施設として1993年12月に開設。成人病三大疾患（がん・心疾患・脳血管疾患）を中心とした臓器別診療を実施。小児医療分野における高度医療（小児医療センター）、ハイリスクの周産期医療（総合周産期母子医療センター）、そして365日24時間対応の救命救急センター（3次救命救急）、感染症センターなど高度・専門的な医療機能を有した施設です。現在12の臓器別センター、54の診療科を擁しており、許可病床数は1,063床。特にがん医療では、「地域がん診療連携拠点病院」「小児がん拠点病院」に指定されており、小児からAYA世代、成人までの幅広い年齢層にがん診療を実施。今後も常に市民のニーズに応えられるように、さらなる病院機能の向上に努めてまいります。

■市民病院で働く魅力
当機構では、病院で働く職員を「人材」ではなく「人財」ととらえ、充実した休暇制度や福利厚生で職員をサポート。また、経年別・段階別に体系化された研修制度や教育体制を整備し、職員のスキルアップに積極的に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	大阪市立市民病院（大阪市立総合医療センター、大阪市立十三市民病院）は、2014年10月1日に地方独立行政法人大阪市民病院機構に移行しました。地方独立行政法人化の目的は、市民の皆さまに良質で安全な医療を提供することです。市民病院は地域の医療に対して重い責任を担い続けなければならないことを十分認識して、地方独立行政法人制度の特長である、自律性、機動性、透明性を最大限に生かして、医療機能の向上を図るとともに、職員が意欲的に働くことのできる、働きやすい（働きがいのある）職場環境の改善にも取り組み、優れた人材の確保・育成や、効率的な病院経営で経営基盤の強化を行い、引き続き、市民の生命と健康を守る「最後の砦（セーフティネット）」としての役割を果たしていきます。
事業内容	大阪市民病院機構は、大阪市内に2市民病院（大阪市立総合医療センター、大阪市立十三民病院）1診療所（大阪市立住之江診療所）を設置・運営しています。【総合医療センター】大阪市都島区にある1,063床の病院です。大阪府のがん診療の拠点として、「がん・心疾患・脳血管疾患」の3大疾患を中心とした高度医療への対応、ハイリスクの総合周産期医療、感染症医療などに取り組んでいます。また、2007年4月には小児医療センターを立ち上げ、全国的にも大規模なこども病院としての機能も兼ね備えています。総合医療センターは厚生労働省より地域がん診療連携拠点病院、小児がん拠点病院に指定され、また、がんゲノム医療連携病院に選定されており、小児から成人まで幅広い年齢層にがん診療を実施しています。さらに、3次救急指定病院でもあり、24時間365日の救命救急医療を提供するなど、総合的な高度専門医療を提供しています。【十三市民病院】大阪市淀川区にある263床の病院です。 1949年7月、淀川以北の公的医療確保のため診療所として開設、同年12月に54床の市立病院として開院しました。その後、増改築工事を経て病床数を増し総合病院として稼動。2002年5月、現在の地に移転建替を行い医療機能の充実を図りました。高齢者医療に対応できる各種専門外来の設置や女性専用外来を開設しています。また、内視鏡を用いた診断・治療の充実に努めるとともに「地域医療連携室」を設置して地域医療機関と連携を図り、市民が安心できる医療体制づくりに取り組んでいます。【住之江診療所】大阪市住之江区にある診療所です。産婦人科・小児科外来を行っており、大阪市の南エリアの地域医療を担っています。大阪市立総合医療センター

プロフィール

大阪市立市民病院（大阪市立総合医療センター、大阪市立十三市民病院）は、2014年10月1日に地方独立行政法人大阪市民病院機構に移行しました。
地方独立行政法人化の目的は、市民の皆さまに良質で安全な医療を提供することです。市民病院は地域の医療に対して重い責任を担い続けなければならないことを十分認識して、地方独立行政法人制度の特長である、自律性、機動性、透明性を最大限に生かして、医療機能の向上を図るとともに、職員が意欲的に働くことのできる、働きやすい（働きがいのある）職場環境の改善にも取り組み、優れた人材の確保・育成や、効率的な病院経営で経営基盤の強化を行い、引き続き、市民の生命と健康を守る「最後の砦（セーフティネット）」としての役割を果たしていきます。

事業内容

大阪市民病院機構は、大阪市内に2市民病院（大阪市立総合医療センター、大阪市立十三民病院）1診療所（大阪市立住之江診療所）を設置・運営しています。
【総合医療センター】
大阪市都島区にある1,063床の病院です。
大阪府のがん診療の拠点として、「がん・心疾患・脳血管疾患」の3大疾患を中心とした高度医療への対応、ハイリスクの総合周産期医療、感染症医療などに取り組んでいます。また、2007年4月には小児医療センターを立ち上げ、全国的にも大規模なこども病院としての機能も兼ね備えています。総合医療センターは厚生労働省より地域がん診療連携拠点病院、小児がん拠点病院に指定され、また、がんゲノム医療連携病院に選定されており、小児から成人まで幅広い年齢層にがん診療を実施しています。さらに、3次救急指定病院でもあり、24時間365日の救命救急医療を提供するなど、総合的な高度専門医療を提供しています。
【十三市民病院】
大阪市淀川区にある263床の病院です。
1949年7月、淀川以北の公的医療確保のため診療所として開設、同年12月に54床の市立病院として開院しました。その後、増改築工事を経て病床数を増し総合病院として稼動。2002年5月、現在の地に移転建替を行い医療機能の充実を図りました。
高齢者医療に対応できる各種専門外来の設置や女性専用外来を開設しています。また、内視鏡を用いた診断・治療の充実に努めるとともに「地域医療連携室」を設置して地域医療機関と連携を図り、市民が安心できる医療体制づくりに取り組んでいます。
【住之江診療所】
大阪市住之江区にある診療所です。
産婦人科・小児科外来を行っており、大阪市の南エリアの地域医療を担っています。

大阪市立総合医療センター

郵便番号	534-0021
所在地	大阪府大阪市都島区都島本通2-13-22
電話番号（代表）	06-6929-1221
資本金	9,619万7,000円
従業員	2,695名（2024年11月時点）
売上高	医療機関の為、公表情報なし。
施設	・総合医療センター・十三市民病院・住之江診療所
沿革	1993年 11月　桃山市民病院・城北市民病院・小児保健センター・母子センター・桃山病院が閉鎖される。 12月　総合医療センター開院 1994年 5月　医師宿舎・院内保育所が共用開始される。 1995年 4月　臨床教育研究室・看護専門学校・看護婦宿舎が共用開始される。 7月　さくら11階病棟が運用開始される。 1996年 4月　精神保健福祉法による大都市特例の実施に伴い、精神科の緊急措置の受入れが開始される。 1997年 6月　すみれ11階病棟の運用開始とともに、病棟の科別再編成を行う。 1999年 4月　感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律の施行により、第1種及び第2種感染症指定医療機関に指定される。 10月　特定承認保険医療機関として承認される。 2002年 4月　臨床腫瘍科が創設される。 2004年 6月　日本医療機能評価機構に認定される。 2005年 1月　地域がん診療拠点病院に指定される。 2006年 4月　臨床腫瘍センターが発足する。 2007年 4月　小児医療センターが発足する。 2008年 4月　臓器別センター等（呼吸器センター・消化器センター・周産期センター）が発足する。 2009年 4月　糖尿病センター、腎センター、脳神経センター、緩和医療科、小児不整脈科が創設される。 6月　日本医療機能評価機構に認定（更新：Ver.5）される。 11月　地域医療支援病院に承認される。 2010年 3月　地域がん診療連携拠点病院に指定（更新）される。 4月　小児代謝・内分泌内科、臨床研究センター、臨床教育・研修部が創設される。 9月　患者図書室が創設される。 2011年 1月　大阪府総合周産期母子医療センターに指定される。 4月　患者支援センターが設置される。 2012年 4月　遺伝子診療部が創設される。 5月　病院情報システムが更新（電子カルテ導入）される。 2013年 2月　小児がん拠点病院に指定される。 3月　医療観察法指定通院医療機関に指定される。 2014年 5月　日本医療機能評価機構に認定（更新：Ver.1.0）される。 10月　地方独立行政法人大阪市民病院機構が設立される。 2015年 6月　手術支援ロボット「ダヴィンチ」が導入される。 2016年 4月　地域医療連携センター、TQMセンターが創設される。 2018年 3月　住吉市民病院が閉院。 4月　住之江診療所が開院。　　 AYA世代専用病棟が創設される。 2019年 5月　日本医療機能評価機構に認定（更新：Ver.2.0）される。 9月　がんゲノム医療拠点病院に指定される。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 46.4%
  （584名中271名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新採用者研修・他職種交流型研修・キャリアデザイン研修等
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪経済大学、大阪市立大学、京都大学、近畿大学、甲南大学、神戸女学院大学、福岡教育大学＜大学＞愛知淑徳大学、茨城県立医療大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪物療大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、畿央大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、熊本保健科学大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲子園大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸常盤大学、神戸薬科大学、国際医療福祉大学、四天王寺大学、鈴鹿医療科学大学、摂南大学、園田学園女子大学、帝京大学、天理医療大学、天理大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社女子大学、日本大学、日本福祉大学、広島国際大学、北陸大学、武庫川女子大学、名城大学、明治薬科大学、立命館大学、龍谷大学、同志社大学＜短大・高専・専門学校＞穴吹医療大学校、大阪医療技術学園専門学校、大阪医療秘書福祉＆ＩＴ専門学校、大阪医療福祉専門学校、大阪キリスト教短期大学、大阪歯科衛生学院専門学校、大阪成蹊短期大学、大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪府歯科医師会附属歯科衛生士専門学校、大阪保健福祉専門学校、大阪リハビリテーション専門学校、川崎医療短期大学、関西女子短期大学、京都医健専門学校、高知学園短期大学、神戸常盤大学短期大学部、四国医療工学専門学校、清恵会第二医療専門学院、専門学校東洋公衆衛生学院、なにわ歯科衛生専門学校、日本医療学院専門学校、日本メディカル福祉専門学校、兵庫県立総合衛生学院、福岡医療専門学校、行岡医学技術専門学校、ＹＭＣＡ米子医療福祉専門学校、大原医療福祉製菓専門学校梅田校大原学園、大和学園、行岡保健衛生学園もっと見る
採用実績（人数）	【正規職員】 ◎事務職（病院事務職員）　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------------------------------------- 大卒　　　5名　　　4名　　　3名　　　2名　　　4名　　1名短大卒　　1名　　　8名　　　6名　　　4名　　　3名　　4名 ◎事務職（医療アシスタント）　　　　　　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ----------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　　　　ー　　　　ー　　　ー　　　1名　　　1名　　　― 短大・専門卒　　5名　　　4名　　　ー　　　2名　　　2名　　　2名 ◎医療技術職　　　※既卒を含む　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 --------------------------------------------------------------------- 大卒　　　17名　　14名　　17名　　7名　　　 6名　　　10名院了　　　 3名　　　3名　　 2名　　ー　　　　2名　　　― 短大卒　　 1名　　　ー　　　1名　　ー　　　　―　　　 ― 専門卒　　 3名　　　4名　　 3名　　1名　　　 ―　　　 2名【任期付職員】 ◎薬剤師　　　　 2021年　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 大卒　　　8名　　　10名　　5名　　　7名【有期雇用職員】 ◎医療技術職員　　　※既卒を含む　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------------------------------------- 大卒　　　14名　　7名　　　　3名　　　1名　 3名　　　6名院了　　　 1名　　　ー　　　3名　　　1名　　2名　　　― 短大卒　　 2名　　　ー　　　1名　　　 0名　　1名　　　― 専門卒　　 3名　　 5名　　　3名　　　 4名　　1名　　　3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、大阪経済大学、大阪市立大学、京都大学、近畿大学、甲南大学、神戸女学院大学、福岡教育大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、茨城県立医療大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪物療大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、畿央大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、熊本保健科学大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲子園大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸常盤大学、神戸薬科大学、国際医療福祉大学、四天王寺大学、鈴鹿医療科学大学、摂南大学、園田学園女子大学、帝京大学、天理医療大学、天理大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社女子大学、日本大学、日本福祉大学、広島国際大学、北陸大学、武庫川女子大学、名城大学、明治薬科大学、立命館大学、龍谷大学、同志社大学
＜短大・高専・専門学校＞
穴吹医療大学校、大阪医療技術学園専門学校、大阪医療秘書福祉＆ＩＴ専門学校、大阪医療福祉専門学校、大阪キリスト教短期大学、大阪歯科衛生学院専門学校、大阪成蹊短期大学、大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪府歯科医師会附属歯科衛生士専門学校、大阪保健福祉専門学校、大阪リハビリテーション専門学校、川崎医療短期大学、関西女子短期大学、京都医健専門学校、高知学園短期大学、神戸常盤大学短期大学部、四国医療工学専門学校、清恵会第二医療専門学院、専門学校東洋公衆衛生学院、なにわ歯科衛生専門学校、日本医療学院専門学校、日本メディカル福祉専門学校、兵庫県立総合衛生学院、福岡医療専門学校、行岡医学技術専門学校、ＹＭＣＡ米子医療福祉専門学校、大原医療福祉製菓専門学校梅田校

大原学園、大和学園、行岡保健衛生学園

採用実績（人数）

【正規職員】
◎事務職（病院事務職員）
　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
----------------------------------------------------------------------
大卒　　　5名　　　4名　　　3名　　　2名　　　4名　　1名
短大卒　　1名　　　8名　　　6名　　　4名　　　3名　　4名

◎事務職（医療アシスタント）
　　　　　　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
-----------------------------------------------------------------------------
大卒　　　　　　ー　　　　ー　　　ー　　　1名　　　1名　　　―
短大・専門卒　　5名　　　4名　　　ー　　　2名　　　2名　　　2名

◎医療技術職　　　※既卒を含む
　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
---------------------------------------------------------------------
大卒　　　17名　　14名　　17名　　7名　　　 6名　　　10名
院了　　　 3名　　　3名　　 2名　　ー　　　　2名　　　―
短大卒　　 1名　　　ー　　　1名　　ー　　　　―　　　 ―
専門卒　　 3名　　　4名　　 3名　　1名　　　 ―　　　 2名

【任期付職員】
◎薬剤師
　　　　 2021年　2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------
大卒　　　8名　　　10名　　5名　　　7名

【有期雇用職員】
◎医療技術職員　　　※既卒を含む
　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
----------------------------------------------------------------------
大卒　　　14名　　7名　　　　3名　　　1名　 3名　　　6名
院了　　　 1名　　　ー　　　3名　　　1名　　2名　　　―
短大卒　　 2名　　　ー　　　1名　　　 0名　　1名　　　―
専門卒　　 3名　　 5名　　　3名　　　 4名　　1名　　　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）