最終更新日：2025/3/12

井関農機(株)

正社員
上場企業

業種

機械
機械設計
精密機器
農林・水産
食品

基本情報

本社: 東京都、愛媛県

資本金: 233億4,474万円(2023年12月31日現在)

売上高: 単体： 970億円(2023年12月期) 連結：1,699億円(2023年12月期)

従業員: 単体：784名(男669名、女115名) 連結：5,457名

募集人数: 26～30名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	★井関農機　WEB会社説明会について★

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「食と農と大地」のソリューションカンパニー◆農業機械の総合専業メーカー◆情熱社員が未来の農業を築く◆

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

はじめまして！

当社は、今年創業100周年の農業機械専業メーカーです。
現在海外展開もしており、世界の農業に貢献するため、
創業者の「農業を過酷な労働から解放したい」という想いのもと、
日々活動しています。

農業や機械に興味がある…。
ものづくりや食品関係の仕事に就きたい！と考えている方は
まずは会社説明会にご参加ください！
説明会は順次開催いたしますので、エントリーの上、情報公開をお待ちください。

皆様からのエントリー、お待ちしています！

戦略・ビジョン

「食と農と大地」のソリューションカンパニーとして、世界の農業や豊かな暮らしに貢献していきます。
技術・研究

業界に先駆けた技術を生かし、お客様に喜んでいただける農業機械等の製品を開発、生産、販売しています。
制度・働き方

充実した教育・研修制度やフレックス勤務、時短勤務、社宅・家賃補助制度などがあります。

会社紹介記事

井関農機は、1926年の創立以来、農業とともに歴史を歩んできた農業機械専業メーカーです。お客様は皆、農業のプロフェッショナルです。私たちはプロを満足させられるプロでなければならず、当然、要求されるレベルは非常に高いものになります。

: 井関農機は、1926年の創立以来、農業とともに歴史を歩んできた農業機械専業メーカーです。

: お客様は皆、農業のプロフェッショナルです。私たちはプロを満足させられるプロでなければならず、当然、要求されるレベルは非常に高いものになります。

業界をリードする農業機械の開発を通じて世界に貢献

当社の社是には、「従業員には安定した職場を」という言葉があり、様々な施策を採っています。より良い職場環境のもとで業務を行えるよう取り組んでいます。	世界人口の増加と食糧問題、また食料自給率や国土保全への関心が高まる中、農業機械メーカーの社会的使命はますます重要となっています。当社は「需要家に喜ばれる製品の提供」を通して、我が国のみならず、世界の農業に貢献することを経営理念として活動しています。創業以来一貫して、農業の効率化、生産性の向上を追求し、その過程で数々の農業機械を他社に先駆けて開発し、市場に供給してきました。そして現在、省エネ・低コスト商品や環境に配慮した商品の提供に加え、栽培・営農技術の普及促進、耕作放棄地の再生、農業に携わる女性や新規就農者等への支援など、ハードとソフトの両面からより良い農業環境の創造に取り組んでいます。高度成長期に農村部の労働力の都市部へのシフトをバックアップしたのが、農業の機械化です。当社は業界に先駆け、現在の田植機・コンバイン（自脱型）を開発・商品化。創業以来、農業機械の総合専業メーカーとして我が国の農業の近代化に貢献してきました。業界をリードできるのは、蓄積された技術と新しいアイデアが生まれる土壌があるからこそ。技術者一人ひとりが、お客様のニーズを的確につかみ、業界の一歩先を行く創造的な研究開発を行っています。「農業機械を通じて社会に貢献する」という使命と、「お客様に喜ばれる製品の提供」を基本理念に、これからも我が国ならびに世界農業に貢献していきます。

当社の社是には、「従業員には安定した職場を」という言葉があり、様々な施策を採っています。より良い職場環境のもとで業務を行えるよう取り組んでいます。

世界人口の増加と食糧問題、また食料自給率や国土保全への関心が高まる中、
農業機械メーカーの社会的使命はますます重要となっています。
当社は「需要家に喜ばれる製品の提供」を通して、我が国のみならず、
世界の農業に貢献することを経営理念として活動しています。

創業以来一貫して、農業の効率化、生産性の向上を追求し、
その過程で数々の農業機械を他社に先駆けて開発し、市場に供給してきました。
そして現在、省エネ・低コスト商品や環境に配慮した商品の提供に加え、
栽培・営農技術の普及促進、耕作放棄地の再生、
農業に携わる女性や新規就農者等への支援など、
ハードとソフトの両面からより良い農業環境の創造に取り組んでいます。

高度成長期に農村部の労働力の都市部へのシフトをバックアップしたのが、
農業の機械化です。
当社は業界に先駆け、
現在の田植機・コンバイン（自脱型）を開発・商品化。

創業以来、農業機械の総合専業メーカーとして我が国の農業の近代化に貢献してきました。
業界をリードできるのは、
蓄積された技術と新しいアイデアが生まれる土壌があるからこそ。
技術者一人ひとりが、お客様のニーズを的確につかみ、
業界の一歩先を行く創造的な研究開発を行っています。

「農業機械を通じて社会に貢献する」という使命と、
「お客様に喜ばれる製品の提供」を基本理念に、
これからも我が国ならびに世界農業に貢献していきます。

会社データ

プロフィール	創業者の「農家を過酷な労働から解放したい」という想いのもと、農業機械総合専業メーカーとして、開発設計から販売、アフターサービスなど、幅広く取り組んでいます。高い技術力を武器に、世界の農業に貢献していきます。
事業内容	■業界に先駆け、現在の田植機・コンバイン（自脱型）を開発した農業機械のリーディングカンパニー ■農家の期待を裏切らない、業界の中でも一歩先ゆく技術力 ■井関農機の現場はどの職種も同じ思い－「農家の仕事を楽にしたい！」人を活かし、成長させ続ける土壌があります。だからこそ農家の方の要望に応え続けることができ、伝統ある農業機械メーカーとして多くの信頼を寄せられているのです。

プロフィール

創業者の「農家を過酷な労働から解放したい」という想いのもと、
農業機械総合専業メーカーとして、開発設計から販売、アフターサービスなど、
幅広く取り組んでいます。
高い技術力を武器に、世界の農業に貢献していきます。

事業内容

■業界に先駆け、現在の田植機・コンバイン（自脱型）を開発した農業機械のリーディングカンパニー
■農家の期待を裏切らない、業界の中でも一歩先ゆく技術力
■井関農機の現場はどの職種も同じ思い－「農家の仕事を楽にしたい！」

人を活かし、成長させ続ける土壌があります。だからこそ農家の方の要望に応え続けることができ、伝統ある農業機械メーカーとして多くの信頼を寄せられているのです。

本社郵便番号	116-8541
本社所在地	東京都荒川区西日暮里5-3-14
本社電話番号	TEL:03-5604-7727
第二本社郵便番号	799-2692
第二本社所在地	愛媛県松山市馬木町700番地
創業	1926年8月
設立	1936年4月
資本金	233億4,474万円(2023年12月31日現在)
従業員	単体：784名(男669名、女115名) 連結：5,457名
売上高	単体： 970億円(2023年12月期) 連結：1,699億円(2023年12月期)
事業所	【国内】東京：本社事務所茨城：つくばみらい事業所、茨城センター愛媛：開発製造本部【海外】欧州：フランス、ベルギー、ドイツ北米：米国アジア：中国、インドネシア、タイ
関連会社	◆国内関連会社 (株)ISEKI M&D (株)井関新潟製造所 (株)井関重信製作所 (株)井関南吉田製作所 (株)ISEKIアグリ (株)井関物流 (株)ISEKIトータルライフサービス ◆海外関連会社 ISEKI Europe GmbH ISEKI France S.A.S. Iseki-Maschinen GmbH Deutschland Premium Turf-Care Ltd.（ISEKI UK & IRELAND） IST Farm Machinery Co.,Ltd. PT. ISEKI INDONESIA 東風井関農業機械有限公司 ◆連結販売会社 (株)ISEKI Japan ・北海道カンパニー・東北カンパニー・関東甲信越カンパニー・関西中部カンパニー・中四国カンパニー・九州カンパニー群馬ヰセキ販売(株) 奈良ヰセキ販売(株) (株)西岡商会 (株)石川商会
平均年齢	43.9歳（2023年12月31日時点）
平均勤続年数	15.8年（2023年12月31日時点）
創業の理念	「農家を過酷な労働から解放したい」これは、創業者・井関邦三郎が、農家に生まれ農家の苦しみを知っていたが故に掲げた理念です。
技術の優位性	業界に先駆けた技術を生かし、お客様に喜んでいただける製品を生産しています。
働きやすさ	フレックス勤務や育児・介護時短勤務等、柔軟な働き方が可能です。特に育児短時間勤務制度は小学校3年生修了時まで利用可能となっており、仕事と育児の両立を支援しています。
沿革	1926年8月愛媛県松山市新玉町に「井関農具商会」を創立 1936年4月井関農機株式会社を設立ヰセキ式籾すり機および自動選別機の製造開始 1946年5月愛媛県松山市八代町に新工場を設立 1949年10月熊本県熊本市健軍町に熊本工場を新設 1961年6月東京証券取引所に株式を上場 1967年3月田植機、コンバイン、バインダの生産開始トラクタと合わせて稲作機械化一貫体系を確立 1971年2月ブラッセルにヨーロッパヰセキ株式会社を設立 1993年5月本社事務所を東京都荒川区西日暮里に移転 2001年4月製造部門の分社により、株式会社井関松山製造所、株式会社井関熊本製造所を設立 2003年6月中国江蘇省に井関農機（常州）有限公司を設立 2011年7月中国湖北省に東風井関農業機械（湖北）有限公司を設立 2012年10月インドネシアに PT. 井関インドネシアを設立 2013年10月井関松山製造所内に、ITTC(ISEKI・テクニカル・トレーニング・センター)を設立タイにISEKI　SALES（THAILAND）CO.,Lｔｄを設立（現IST Farm Machinery CO,Ltd.） 2014年5月井関常州と東風井関を事業統合し、東風井関農業機械有限公司を設立 2014年7月フランス販売代理店 Yvan Beal S.A.S、YB Holding S.A.Sの子会社化 2015年1月フランス子会社 Yvan Beal S.A.Sを、ISEKI France S.A.Sへ社名変更 YB Holding S.A.Sを、ISEKI France Holding S.A.Sへ社名変更 2015年10月茨城県つくばみらい市に、夢ある農業総合研究所を設立 2016年3月モデル植物工場（ISEKI High-tech Greenhouse）を設立 2016年4月設計基本技術トレーニングセンター（Iseki basic Engineering Training Center）を設立 2016年11月タイにISEKI（THAILAND）CO.,Lｔｄを設立 2017年1月茨城県つくばみらい市に、IGTC（ISEKIグローバルトレーニングセンター）を設立 2018年1月井関松山製造所が井関邦栄製造所を合併 ISEKI France S.A.SがISEKI France Holding S.A.Sを合併 2020年12月タイ販売会社IST Farm Machinery CO,Ltd.を子会社化 2022年7月ドイツ販売代理店Iseki-Maschinen GmbHを子会社化 2024年7月井関松山製造所と井関熊本製造所が合併し、ISEKI M＆Dへ社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	18名	1名	19名
取得者	13名	1名	14名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

72.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ○各階層別教育（新入社員教育・研修、中堅社員教育、新任管理者研修など） ○職能別教育など会社が定めた教育
自己啓発支援制度	制度あり〇eラーニング…言語能力や職務能力開発に関する合計約 12,000 講座受講可能 ※入社3年間は全額会社負担で受講可能　3年経過後も費用補助制度有り（指定講座の受講等、条件有り）
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度に基づき、担当業務への適性などの自己評価や今後の異動希望などを申告する。その後、申告内容について上司と面談し、キャリア形成に役立てる。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、静岡県立大学、成蹊大学、千葉大学、富山大学、日本大学、北海道科学大学、北海道大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山県立大学、岡山大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢大学、金沢美術工芸大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州工業大学、九州大学、京都外国語大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知県立大学、高知工科大学、高知大学、神戸大学、国際教養大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、滋賀大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、摂南大学、多摩大学、千葉工業大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本体育大学、日本大学、広島工業大学、広島大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、明星大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞有明工業高等専門学校、呉工業高等専門学校上記以外も有りもっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 院卒　　　　　　 9名　　10名　　 6名大卒　　　　　　11名　　 8名　 13名高専・短大卒　　 3名　　 1名　　 0名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、畜産・酪農系、商船系、その他理系