最終更新日：2025/6/20

学校法人東京理科大学

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

学校法人
教育

基本情報

本社: 東京都

資本金: 学校法人のため計上なし

売上高: 学校法人のため計上なし

従業員数: 1,359名（うち事務系職員 504名：2024年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

理念を貫き、進化する。-Building a Better Future with Science-

本学へご興味をお持ちいただきありがとうございます！（2025/05/23更新）

伝言板画像

こんにちは！学校法人東京理科大学新卒採用担当です。
応募書類の受付はまもなく終了します！皆様からのご応募をお待ちしております♪

【WEB採用説明会（アーカイブ）】
　セミナーエントリーよりお申込みいただいた方へアーカイブ動画をお送りします！

【応募受付】終了しました
　2025年5月1日(木)～5月21日(水)
　※応募書類はマイナビ上にてWEBエントリーいただいた方を対象に、
　　エントリー時のサンクスメールにてお送りしております。

【一次選考】書類
　5月末に結果通知

【二次選考】グループディスカッション
　6月3日(火)、4日(水)

【三次選考】個人面接
　6月17日(火)、18日(水)

【最終選考】個人面接
　6月25日(水)、26日(木)

※個別の日程調整は承っておりません。予めご了承の上、ご応募ください。

職場環境

年間休日は133日！（2024年実績）
安定性・将来性

2024年度私立大学で最も「教育力が高い大学」「研究力が高い大学」に選ばれました！

会社紹介記事

建学の精神「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」のもと、140年以上にわたり、教育・研究活動を通じて科学技術の発展に寄与し社会に貢献してきました。将来にわたり国際社会に貢献する大学であり続けるため、「世界のTUS(理科大)へ」を合言葉に、「TUS VISION 150」を策定し、さらなる大学改革を推進しています。

: 建学の精神「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」のもと、140年以上にわたり、教育・研究活動を通じて科学技術の発展に寄与し社会に貢献してきました。

: 将来にわたり国際社会に貢献する大学であり続けるため、「世界のTUS(理科大)へ」を合言葉に、「TUS VISION 150」を策定し、さらなる大学改革を推進しています。

日本の理科大から、世界のTUSへ。

東京理科大学は、1881年、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」という理念のもと、21名の若き理学士たちによって設立された「東京物理学講習所」を、その起源としています。東京物理学講習所はその後、「東京物理学校」への改称を経て、1949年に「東京理科大学」となり、今日では、7学部33学科、7研究科30専攻を擁する、国内屈指の理工系総合大学へと発展しました。しかし、本学はここで歩みを止めることなく、次なるステージとして、「日本の理科大から、世界のTUSへ」をスローガンに掲げるとともに、長期ビジョン「TUS VISION 150」を策定し、挑戦を続けています。この長期ビジョンは、創立150周年を迎える2031年には、本学が、科学技術の発展に寄与する「TUS（Tokyo University of Science）」として名実ともに世界に認知され、科学技術の修練の場として自らを鍛えようとする志を持つ人材が集う大学となることを目指し、取り組むべき9つの課題と施策を明らかにしたものです。（参考：https://www.tus.ac.jp/tusvision150/）各施策の推進には、理事会・教員等の大学関係者と一体となってともに改革を進めていく"事務系職員"の存在が欠かせません。東京理科大学の事務系職員が所属する組織である「事務総局」は、自分たちが「大学の発展に貢献する『力のある組織』」となっていくことを組織目標として定めています。この"力"とは、大学の経営方針に基づいた企画立案等を通じて大学の発展に積極的に貢献する実行"力"・活"力"や、敏速・的確な事務処理能"力"のことを指し、本学の事務系職員には、これらの力を発揮して業務にあたっていくことが求められています。本学の事務系職員採用選考では、上記「力のある組織」の一員として、ともに改革を推進していく仲間を求めています。責任感と向上心を持ち、様々な人と協働しながら、これからの大学を創っていきたいと考えている、そんな方からのご応募を心よりお待ちしております。

東京理科大学は、1881年、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」という理念のもと、21名の若き理学士たちによって設立された「東京物理学講習所」を、その起源としています。東京物理学講習所はその後、「東京物理学校」への改称を経て、1949年に「東京理科大学」となり、今日では、7学部33学科、7研究科30専攻を擁する、国内屈指の理工系総合大学へと発展しました。

しかし、本学はここで歩みを止めることなく、次なるステージとして、「日本の理科大から、世界のTUSへ」をスローガンに掲げるとともに、長期ビジョン「TUS VISION 150」を策定し、挑戦を続けています。この長期ビジョンは、創立150周年を迎える2031年には、本学が、科学技術の発展に寄与する「TUS（Tokyo University of Science）」として名実ともに世界に認知され、科学技術の修練の場として自らを鍛えようとする志を持つ人材が集う大学となることを目指し、取り組むべき9つの課題と施策を明らかにしたものです。
（参考：https://www.tus.ac.jp/tusvision150/）

各施策の推進には、理事会・教員等の大学関係者と一体となってともに改革を進めていく"事務系職員"の存在が欠かせません。東京理科大学の事務系職員が所属する組織である「事務総局」は、自分たちが「大学の発展に貢献する『力のある組織』」となっていくことを組織目標として定めています。この"力"とは、大学の経営方針に基づいた企画立案等を通じて大学の発展に積極的に貢献する実行"力"・活"力"や、敏速・的確な事務処理能"力"のことを指し、本学の事務系職員には、これらの力を発揮して業務にあたっていくことが求められています。

本学の事務系職員採用選考では、上記「力のある組織」の一員として、ともに改革を推進していく仲間を求めています。
責任感と向上心を持ち、様々な人と協働しながら、これからの大学を創っていきたいと考えている、そんな方からのご応募を心よりお待ちしております。

会社データ

プロフィール	東京理科大学は、1881年、東京物理学講習所として設立され、以来、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする(Building a Better Future with Science)」という建学の精神のもと、真の実力を付けた学生のみを卒業させるという「実力主義」の伝統を貫き、科学技術の発展を支える多くの優れた技術者、研究者、教育者を輩出してきました。現在は、創立150周年を迎える2031年を見据えた長期ビジョン「TUS VISION 150」を掲げ、「世界のTUS（Tokyo University of Science）」となるべく、教職員一体となって数々の改革、施策を推進しています。このビジョンの実現を通じ、本学はこれからも、理学の普及(発展)によって日本、そして国際社会へ貢献していきます。
事業内容	□ 学校法人東京理科大学の経営・管理 □ 東京理科大学の教育・研究・学生支援

プロフィール

東京理科大学は、1881年、東京物理学講習所として設立され、以来、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする(Building a Better Future with Science)」という建学の精神のもと、真の実力を付けた学生のみを卒業させるという「実力主義」の伝統を貫き、科学技術の発展を支える多くの優れた技術者、研究者、教育者を輩出してきました。
現在は、創立150周年を迎える2031年を見据えた長期ビジョン「TUS VISION 150」を掲げ、「世界のTUS（Tokyo University of Science）」となるべく、教職員一体となって数々の改革、施策を推進しています。このビジョンの実現を通じ、本学はこれからも、理学の普及(発展)によって日本、そして国際社会へ貢献していきます。

事業内容

□ 学校法人東京理科大学の経営・管理
□ 東京理科大学の教育・研究・学生支援

本社郵便番号	162-8601
本社所在地	東京都新宿区神楽坂１丁目３番地
本社電話番号	03-5228-7422
創立	1881年（明治14年）
資本金	学校法人のため計上なし
従業員数	1,359名（うち事務系職員 504名：2024年4月1日現在）
売上高	学校法人のため計上なし
事業所	□ 神楽坂キャンパス　　　　：東京都新宿区神楽坂1-3 □ 葛飾キャンパス　　　　　：東京都葛飾区新宿6-3-1 □ 野田キャンパス　　　　　：千葉県野田市山崎2641 □ 北海道・長万部キャンパス：北海道山越郡長万部町字富野102-1
理事長	浜本　隆之

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.1%
  （54名中6名）
- 2024年度
事務系管理職

社内制度

研修制度	制度あり □ 業務別研修：各部署の業務(学生支援/研究戦略/財務など)に必要な知識・能力を獲得する。 □ 階層別研修：各階層(新入職員/若手職員/主任/係長など)の職員として必要な能力を伸長する。 □ その他研修：個人情報保護、ダイバーシティ等のテーマについて教員・職員共通で受講するSD(スタッフ・ディベロップメント)研修など □ 上記のほか、新入職員にはOJTリーダーを配置
自己啓発支援制度	制度あり □ 東京理科大学オープンカレッジの講座　　https://web.my-class.jp/manabi-tus/asp-webapp/web/WTopPage.do □ TOEIC公式eラーニング □ 本学が契約するeラーニング講座 □ 本学が指定する通信講座（TOEIC対策講座を含む） □ 上記のほか、各種資格取得や業務改善のために受講した研修(講座)の費用を補助（一部または全額）
メンター制度	制度あり OJTリーダーを配置 ※試用期間（入職後6カ月）を対象に、配属先の各部署にて新入職員の業務指導の中心を担う担当者
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞桜美林大学、お茶の水女子大学、慶應義塾大学、駒澤大学、芝浦工業大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京情報大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北工業大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、北海道大学、明治大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡県立大学、実践女子大学、上智大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、新潟県立大学、新潟青陵大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、和洋女子大学オレゴン大学、デリー大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　7名 2022年　　9名 2023年　 15名 2024年　 11名 2025年　 13名（予定）

採用実績（学校）

＜大学院＞
桜美林大学、お茶の水女子大学、慶應義塾大学、駒澤大学、芝浦工業大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京情報大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北工業大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、北海道大学、明治大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡県立大学、実践女子大学、上智大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、新潟県立大学、新潟青陵大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、和洋女子大学

オレゴン大学、デリー大学

採用実績（人数）

2021年　　7名
2022年　　9名
2023年　 15名
2024年　 11名
2025年　 13名（予定）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）