最終更新日:2025/2/14

特種東海製紙(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 紙・パルプ
  • 商社(紙・パルプ)
  • 日用品・生活関連機器
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
東京都
資本金
114億8,500万円
売上高
212憶6,600万円 ※2024年3月
従業員
【単独】864名 【連結】1,750名 ※2024年3月
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

紙の「可能性」を追求し、技術と品質にこだわりながらグローバルに展開&挑戦

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会社紹介記事

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三島工場に隣接する「Pam」は2002年に「紙に関する総合的なコミュニケーションの場」として開館しました。来館は予約制でどなたでも当社の多彩な製品を見学いただけます。
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新入社員も溶け込みやすい環境。若手にチャンスがある風土。やりがいを感じながら成長していけます!

製紙×環境の両輪を推進し大きな成長へ

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当社が持つ井川社有林の魅力は豊かな自然です。ここでは登山や釣り、散策なども楽しめます。この大自然を守り育みながら、社会貢献と企業価値向上を果たしていきます。

当社は、国内の特殊紙分野の先駆者である「特種製紙」と、産業用紙製造で日本の産業を支えてきた「東海パルプ」がそれぞれの伝統と強みを掛け合わせて2007年に誕生し、2010年に現社名の「特種東海製紙」となりました。
紙の原料のことを「タネ」といい、「特別なタネ」にこだわって特殊な紙を製造する会社でありたい、という強い思いから社名に「種」という字を用いています。

現在、当社には4つの柱があります。
一つ目は「特殊紙」で、お菓子のパッケージや本の装丁などに使用されるファンシーペーパー、高級印刷用紙、そして偽造防止や調湿、導電性といったさまざまな機能を付与した機能紙など3,000種を超える製品のバリエーションで産業や文化を支えています。例えば皆さんもよくご存知の岩波文庫の表紙は前身の特種製紙が1931年に開発したもので、現在も同じものを使用しています。また過去に行われた世界的なスポーツイベントでは高い透かし技術が認められ、偽造防止機能のついた入場券などを担当しました。今後行われる世界的なスポーツイベントでも、ぜひ我々の高い技術力を役立てたいと思います。
二つ目の「産業用紙」では耐久性や強度を高めた段ボール原紙やクラフト紙など、生活にかかせない包装資材を作っており、お客様のニーズに応えながら産業を支えています。
三つ目は「生活商品」で、ペーパータオル、食材紙、紙ワイパー、トイレットペーパーなど生活のあらゆる場面で存在する豊かな暮らしにかかせない紙を作っています。
もちろん、「こんな紙はあるだろうか」「こんな紙は作れるのか」といったお客様のご要望に合わせ紙を開発、製造することもあります。
これらの紙を基盤とした3事業の更なる推進に加え、新たに四つ目の柱となる「環境関連」事業に注力しています。ここでは、循環型バイオマス素材の領域で培ってきた技術やノウハウを活かし、固形燃料事業を核とした廃棄物の利活用事業や当社の持つ井川社有林でのウイスキー事業や観光事業、土木・緑化事業などを行っています。

こうした事業革新の背景にはデジタル社会があります。情報伝達媒体としての紙需要が減退しつつある今、既存の紙事業を維持するだけでは将来に渡る大きな成長は期待できないことも事実です。当社は既存の紙に捉われない新しい紙需要と環境関連事業の開拓を行い、永続的な成長を目指すとともに持続可能な社会への貢献を追求していきます。

会社データ

事業内容
紙パルプの製造・加工・販売および子会社の経営管理等

「未来」の可能性を拡げる4つのカテゴリ!
彩りを与える紙から、生活に必要な紙、世界の産業を支える紙、環境に関する事業までと、4つの分野でオンリーワンの技術と信頼でお客様とともに未来をひらきます!

◆ 4つの分野 ◆
1.特殊素材事業
特殊紙の代表であるファンシーペーパーは、豊富な色数、手触り、風合いが特徴的な製品です。
機能紙はお客様のニーズに合わせて様々な機能を付与した製品です。
「こんな機能が紙に付与できるの?」と驚くような機能を紙に付与し高い評価をいただいております。
新製品を世に送り出すため、研究・開発を積極的に行っています。

2.産業素材事業
より薄く強い段ボール原紙の開発や、耐久性、引っ張り強度を高めたクラフト紙の開発、製造を行っています。
日本の産業を支える重要な紙をお客様に届けます。

3.生活商品事業
トイレットペーパー、ペーパータオル、食材紙など生活に欠かすことのできない身近な紙を製造しています。
一度は手にしたことがあるペーパータオルも、市場ニーズに合わせ多種類ラインナップしています。

4.環境関連事業
製紙以外の新たな事業展開として、自然環境活用事業では、井川社有林でのウイスキー事業や観光事業と、社有林事業の経験を応用した土木・緑化事業などを行っています。資源再活用事業では、固形燃料事業を核とした廃棄物の利活用事業を行っています。
本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内1丁目8番2号鉄鋼ビルディング11階
本社電話番号 03-5219-1810
代表者 代表取締役社長 松田 裕司
設立 2007年4月2日
資本金 114億8,500万円
従業員 【単独】864名
【連結】1,750名 ※2024年3月
売上高 212憶6,600万円 ※2024年3月
事業所 東京本社、三島工場、島田工場
関連会社 新東海製紙株式会社
株式会社特種東海フォレスト
特種東海マテリアルズ株式会社
新東海ロジスティクス株式会社
株式会社レックス
静岡ロジスティクス株式会社
株式会社TTトレーディング
特種東海エコロジー株式会社
株式会社トライフ
株式会社駿河サービス工業
十山株式会社
株式会社モルディア
トーエイホールディングス株式会社
トーエイ株式会社
有限会社ハヤト
株式会社貴藤ホールディングス
株式会社貴藤
日本東海インダストリアルペーパーサプライ株式会社
平均年齢 40歳11カ月 ※2024年3月
平均勤続年数 18年2カ月 ※2024年3月
平均給与 647万円
沿革
  • 1907年
    • 東海紙料(株) 創立
      大倉喜八郎が取締役会長に就任
  • 1910年
    • 島田工場完成
      砕木パルプ操業開始
  • 1926年
    • 特種製紙(株) 創立
      佐伯勝太郎が社長に就任
  • 1943年
    • 東海事業(株)に社名改称
  • 1951年
    • 東海パルプ(株)に社名改称
  • 1952年
    • 東海パルプ(株)が東京証券取引所第一部に上場
  • 1964年
    • 特種製紙(株)が真砂製紙(株)を吸収合併し、特種製紙岐阜工場とする
  • 1978年
    • 東海パルプ(株)が白光製紙(株)を合併
  • 1989年
    • 特種製紙(株)が東京証券取引所第一部に上場
  • 2002年
    • 特種製紙Pamが完成
  • 2007年
    • 特種東海ホールディングス(株) 設立
  • 2010年
    • 特種製紙(株)および東海パルプ(株)を吸収合併し、特種東海製紙(株)を設立
  • 2013年
    • 「レミントン統計カード」「IBM統計カード」が国立科学博物館の重要科学技術史資料に登録
  • 2015年
    • 赤松水力発電所の更新工事完了および売電開始
  • 2016年
    • 段ボール原紙および重袋用・一般両更クラフト事業において島田工場を分社化し、新東海製紙(株)創立(当社子会社)日本製紙(株)との販売機能の統合により、日本東海インダストリアルペーパーサプライ(株)設立(当社持分法摘要会社)
  • 2017年
    • 新東海製紙(株)島田工場 12号バイオマスボイラー稼働
  • 2018年
    • 中国市場向けファンシーペーパーブランド「和紙楽活(KAMI Lab.)」リリース 4製品を発売
  • 2019年
    • 三島工場 ガスエンジン発電機稼働

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 13 3 16
    取得者 8 3 11
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    61.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
新入社員フォローアップ研修
若手社員研修
中堅社員研修
監督職研修
管理職研修
キャリア研修 etc.
自己啓発支援制度 制度あり
語学学習への補助
資格取得奨励制度

従業員のキャリア形成を支援する取り組み
◆大学・大学院への進学・留学 休職を認める制度
◆国内、海外の大学・大学院への進学支援(費用補助等)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
正社員に対する「多様なキャリア」「就業継続」に関する制度
◆複線型人事制度(複数のキャリアパスを設ける制度)
◆職種/コースの転換制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、大阪府立大学、金沢大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、日本大学、弘前大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、朝日大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関東学園大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、九州大学、京都産業大学、京都女子大学、国立音楽大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、作新学院大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根県立大学、湘南工科大学、上武大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京造形大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同朋大学、東北芸術工科大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福井工業大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
沼津工業高等専門学校

採用実績(人数)      2021年  2022年  2023年  2024年  2025年(予)
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修士了  4名    ―    2名    2名    3名
学部卒  2名    1名    4名    2名    2名
正社員の入職状況 ◆新卒採用人数(高校卒採用者も含む)
 計:19名 (男性:16名 女性:3名)

2023年4月
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 3 2 5
    2024年 2 2 4
    2023年 3 3 6
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 5 0 100%
    2024年 4 0 100%
    2023年 6 0 100%
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