最終更新日：2025/5/1

国土開発工業(株)

正社員

業種

建設
機械

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 3億円

売上高: 140億6,900万円（2023年5月期）

従業員: 195名：男185名、女15名（内大卒男49名、女6名）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーはこちらから
セミナー／説明会	会社説明会の開催について

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【年間休日125日！文理不問！】ゼロから未来につながるモノを作り上げる。モノづくりの真髄を学び、楽しめます!!　5月より会社説明会スタートします！

【5月・会社説明会実施予定★文理不問★】いろいろな働き方・職種をご用意しております！！（2025/04/16更新）

説明会はWEBにて個別で実施しております。
随時開催しておりますので、少しでも興味のある方はご予約ください！

ご連絡お待ちしております。

技術・研究

ICT技術を駆使して、生産性の向上を進めていてます！
制度・働き方

★福利厚生充実★週休2日、年間休日125日と長期休暇も取りやすい環境です。
やりがい

◆手に職◆　経験を積んで、着実に技術力を身に着けることができます！

会社紹介記事

高速道路の橋台（橋の始まりと終わりの土台部分）の工事で生コンクリートを枠の中に流し込んでいる様子。橋梁工事のほか、道路工事や河川工事なども行っています。直径2.89ｍ泥土圧式シールド掘進機。下水道工事などで使用されるシールド機をメインに製造しています。

: 高速道路の橋台（橋の始まりと終わりの土台部分）の工事で生コンクリートを枠の中に流し込んでいる様子。橋梁工事のほか、道路工事や河川工事なども行っています。

: 直径2.89ｍ泥土圧式シールド掘進機。下水道工事などで使用されるシールド機をメインに製造しています。

新設・リニューアル工事、建設用機械の製造で、モノづくりの真髄を学び、楽しめます！

◆製造から施工まで一貫して行える強みがあります。　当社は、神奈川県厚木市に本社を置く総合建設・建設機械製造を営む企業です。シールドマシンや工事用機械を設計・製造・販売に加え、皆さんの生活に密着した社会インフラに関わる工事まで製造から施工まで行うことができる他には類を見ない業態で事業を展開しています。　　工事部門では、高速道路や一般道路等の社会インフラ工事で多くの実績があり、発注者様より評価基準で最高ランクの評価をいただくなど、高い技術を有しています。　近年では新設工事のほか、高度成長期に建設された道路や橋、堤防等、維持・安全を確保するための補強工事の案件も増加しており、高い技術力と豊富な経験を活かし受注は拡大、安定した業績を維持しています。また、東日本大震災や西日本豪雨で甚大な被害が出たことをきっかけに、「国土強靱化関係予算等」で1兆円の予算が増額されたことからも、防災対策の必要性が顕著となっております。防災に関する工事も当社が得意とする分野であることから、被害を未然に防ぎ、生活の基盤を守る責務を果たしていきます。 ◆確かな実績をもとに新たなフィールドへ挑戦していく　“土を動かす仕事”として目的に合った地形にするための造成を得意としている当社ですが、2018年12月には、リニューアルやリノベーションを行う部門を新設し、社内体制を強化いたしました。長年の実績で培ってきた知識やノウハウをベースに、新たな分野である太陽光パネルの設置工事にも着手するとともに、製品開発にも積極的に取り組み、更なる事業展開の拡大を目指しています。

◆製造から施工まで一貫して行える強みがあります。
　当社は、神奈川県厚木市に本社を置く総合建設・建設機械製造を営む企業です。
シールドマシンや工事用機械を設計・製造・販売に加え、皆さんの生活に密着した社会インフラに関わる工事まで製造から施工まで行うことができる他には類を見ない業態で事業を展開しています。　
　工事部門では、高速道路や一般道路等の社会インフラ工事で多くの実績があり、発注者様より評価基準で最高ランクの評価をいただくなど、高い技術を有しています。
　近年では新設工事のほか、高度成長期に建設された道路や橋、堤防等、維持・安全を確保するための補強工事の案件も増加しており、高い技術力と豊富な経験を活かし受注は拡大、安定した業績を維持しています。
また、東日本大震災や西日本豪雨で甚大な被害が出たことをきっかけに、「国土強靱化関係予算等」で1兆円の予算が増額されたことからも、防災対策の必要性が顕著となっております。
防災に関する工事も当社が得意とする分野であることから、被害を未然に防ぎ、生活の基盤を守る責務を果たしていきます。

◆確かな実績をもとに新たなフィールドへ挑戦していく
　“土を動かす仕事”として目的に合った地形にするための造成を得意としている当社ですが、2018年12月には、リニューアルやリノベーションを行う部門を新設し、社内体制を強化いたしました。
長年の実績で培ってきた知識やノウハウをベースに、新たな分野である太陽光パネルの設置工事にも着手するとともに、製品開発にも積極的に取り組み、更なる事業展開の拡大を目指しています。

会社データ

プロフィール	当社は、1973年に日本国土開発(株)より重機土工・機械製作部門が分離独立する形で誕生しました。創業当初より重機土工の専門業者として全国的に事業展開してきましたが時代の変遷とともに社会的ニーズも変化しており、当社の伝統である重機土工のDNAを活かしながら重機土工以外の一般土木工事を主に神奈川県を中心とした首都圏エリアで元請施工するなど総合建設企業として事業を拡大しています。
事業内容	建設業（一般土木工事一式、建設機械による重機土木工事一式）建設機械器具の設計・製造・販売及び修理等

プロフィール

当社は、1973年に日本国土開発(株)より重機土工・機械製作部門が分離独立する形で誕生しました。
創業当初より重機土工の専門業者として全国的に事業展開してきましたが時代の変遷とともに社会的ニーズも変化しており、当社の伝統である重機土工のDNAを活かしながら重機土工以外の一般土木工事を主に神奈川県を中心とした首都圏エリアで元請施工するなど総合建設企業として事業を拡大しています。

事業内容

建設業（一般土木工事一式、建設機械による重機土木工事一式）
建設機械器具の設計・製造・販売及び修理等

本社郵便番号	243-0018
本社所在地	神奈川県厚木市中町2丁目6番10号　東武太朋ビル9階
本社電話番号	046-221-3388
創業	1973（昭和48）年6月
設立	1973（昭和48）年5月
資本金	3億円
従業員	195名：男185名、女15名（内大卒男49名、女6名）
売上高	140億6,900万円（2023年5月期）
事業所	支店　：東北支店、九州支店工場　：つくば工場、高槻工場営業所：東京営業所、大阪営業所、相模原営業所
株主構成	日本国土開発（100％子会社）
主な取引先	国土交通省、神奈川県、(株)淺沼組、(株)新井組、(株)奥村組、(株)鴻池組、(株)銭高組、(株)竹中土木、(株)鉄建建設、日本国土開発(株)、(株)フジタ、(株)福田組、(株)冨士工、(株)森本組ほか
関連会社	日本国土開発(株)
沿革	1973（昭和48）年5月日本国土開発(株)より重機土工部門、機械製作部門が分離。国土開発工業(株)を設立（神奈川県愛甲郡愛川町） 1974（昭和49）年12月建設業大臣許可所得。特49-5821号 1986（昭和61）年10月機械製作部門を分離しコクド工機(株)（子会社）を設立 1996（平成8）年3月資本金1億円を1億9,620万円増資し、2億9,620万円に変更 2001（平成13）年11月 ISO9002登録　供給する製品、プロセス又はサービスの名称　土木構造物の施工 2009（平成21）年10月資本金2億9,620万円を3億5,000万円増資し、6億4,620万円に変更 2009（平成21）年11月コクド工機(株)を吸収合併 2010（平成22）年5月資本金6億4,620万円を3億4,620万円減資し、3億円に変更事業年度を6月1日から5月31日までに変更 2015（平成27）年5月本社を現在地へ移転 2018（平成30）年2月神奈川工場を茨城県つくば市に移転。「つくば工場」稼動

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	1名	1名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（ビジネスマナー等）
自己啓発支援制度	制度あり一級土木施工管理技士等の会社指定資格の受験料、交通費については会社負担。勉強会の実施。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、専修大学、第一工業大学、大正大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京情報大学、東京農業大学、西日本工業大学、日本大学、八戸工業大学、明治学院大学、立正大学＜短大・高専・専門学校＞九州大谷短期大学、湘北短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------- 　　4名　　　12名　　 4名

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、専修大学、第一工業大学、大正大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京情報大学、東京農業大学、西日本工業大学、日本大学、八戸工業大学、明治学院大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
九州大谷短期大学、湘北短期大学

採用実績（人数）

2022年　2023年　2024年
----------------------------------------
　　4名　　　12名　　 4名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）