最終更新日:2025/4/21

日鉄物産システム建築(株)

  • 正社員

業種

  • 建築設計
  • 建設
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都
資本金
2億円
売上高
2024年3月 321億円
従業員
198名(2024年5月1日時点)
募集人数
6~10名

【日鉄物産グループ】大手老舗システム建築メーカーとして確かな信頼・実績があります。

【説明会受付中】建築土木関連を学ばれている方を積極採用中!! (2025/02/12更新)

伝言板画像

日鉄物産システム建築(株) 採用担当です。
この度は当社にご興味をお持ちいただきありがとうございます。

当社では説明会(Web形式)や現場見学会参加者を受付中です。
システム建築の魅力やこの仕事のやりがいについて、
詳しく紹介させていただきます。

ご興味のある方は、下記連絡先に直接お問い合わせ下さい。

【問い合わせ先】
日鉄物産システム建築(株) 
業務センター 総務人事チーム 採用担当
TEL:03-6773-7500
mail:entry-2007@nst-sumisys.co.jp

【採用エントリーフォーム】
https://www.nst-sumisys.co.jp/recruit/form_newgraduate/

【当社HP】
URL:https://www.nst-sumisys.co.jp/

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会社紹介記事

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2022年9月に本社を汐留に移転しました。富士山や東京タワーが窓から見えるとても綺麗なオフィスです!
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年次・役職・部署の垣根なく意見を出し合える風通しが良い環境です!

NEXT10 可能性に満ちた「システム建築」の世界で未来創造に取り組む

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成長の鍵は「商品力×社員の総合力×協力会社との連携」と語る生井社長。創立10周年(2017年)より、10年後のあるべき姿を示した経営計画『NEXT10』を遂行中!

当社は2007年10月に、旧・住友金属工業(現・日本製鉄)から分離・独立して誕生し
今年は設立から16周年にあたります。初年度の売り上げは63億円、2023年度は321億円と
この間に大きな成長を遂げることができたのは、建築需要全体の高まりと「システム建築」
という商品への認知度・評価が上がったことにあると思います。

「システム建築」とは、建物を構成する基本部材をモジュール化し、あらかじめ工場で製造しておくことで
低コスト・短工期で高品質な建物を建設していく工法です。これにより現場作業の大幅な省力化を図ることが
でき、施工管理者・作業スタッフ不足に悩む建築業界にとって魅力ある工法であり、工場・倉庫分野を中心に
ここ数年でも急速に採用比率が上がっています。

当社の強みは、規格型「ティオ」、自由設計型「トレオ」、新商品の規格進化型「ネオ」という
タイプの異なる3つの魅力的なシステム建築商品群をラインナップに持ち、広範なニーズに対応
できることです。また、業界で唯一、基礎工程もシステム化しており、トータルパッケージで
提案をすることによって、システム建築業界他社との差別化・優位性を図ってきました。
今回、新しく商品化した「ネオ」は、規格性の範囲をより拡大することで、「システム建築」が
持つ強みに磨きをかけ、さらに競争力がアップした商品としてお客様から高い評価を受けています。

当社の仕事は、一人ひとりのお客様の建物に対する「想い」を「カタチ」にしていく仕事です。
そこに喜びを感じ、いつも「前向きな好奇心」と「誠実さ」をもって、積極的に関わっていく
「真のプロフェッショナル集団」でありたいと思っています。

当社は全国展開をしていますが、いまだ社員200名規模の会社です。「システム建築」はまだまだ
成長していく途上にあって、社員一人ひとりがこれから挑戦し、活躍していくフィールドは
目の前に大きく拡がっています。

(代表取締役社長 生井 敏夫)

会社データ

プロフィール

当社は2007年10月、旧・住友金属(現・日本製鉄)のシステム建築部が
2007年10月に独立/分社化して誕生しました。
売上げは、設立翌年2008年の45億円から2022年度は261億円にまでアップし、
過去最高売上を連続更新する程好調です。

【システム建築とは?】
システム建築とは建物を構成する部材をパーツ化(標準化)することで、
在来工法よりも格段に安く、早く、高品質な施工を可能とする建築物を
指します。
アメリカでは非住宅建築の60%を占める一般的な建築工法ですが、
一方で日本では普及率が10%程度と、まだまだマイナーな分野です。
しかし、実は人手不足が深刻化している昨今の建築業界に非常に
マッチしており、今後のさらなる成長が期待されています。

【当社商品の特長について】
当社商品は平屋専用の「ティオ」、低層向け自由設計の「トレオ」、
規格性と自由性を併せ持つ「ネオ」の3本柱で構成しています。
全てが自社開発のオリジナル商品で、工場・倉庫・店舗・住居などの
幅広い用途と、2階までの高さに対応しています。また、システム建築の
工法に於いて複数の特許を取得しており、確かな技術力を有しています。

さらにメーカーとしての立場に徹しているため、ゼネコンや建設会社といった
元請と競合せず、大きな信頼関係を築きながら協力し合っています。
当社の商品や考え方に共感を得ることで、顧客ネットワークである「日鉄物産システム建築会」は、約1,500社という規模にまで拡大しました。

システム建築の分野に特化した独自の商品力とビジネススタイルが、当社の大きな成長の礎となっています。

現在、建築業界では需要増大が進んでいる一方で、人手不足が慢性化する現場は
疲弊し、業界全体で大きな問題となっています。
そんな中、現場の省力化を可能とする当社の「システム建築」は
今後益々ニーズが高まっていくと予想されます。

また日本製鉄・日鉄物産の出資により安定した経営基盤を持つ当社は
残業も月平均20時間程度と少なめで、ワークライフバランスも重視。
上下間の距離が近く、社員がのびのびと働いています。
そんな万全の環境で、着実にキャリアアップしながら
共に会社の将来を作り上げていきませんか。

事業内容
システム建築の設計施工

《What’s『システム建築』?》
「システム建築」とは、標準化した施工方法により、
【短工期】かつ【低コスト】で、【高品質の施工】を可能にする
工法のことです。

当社の商品は主に工場・店舗・倉庫などが中心で、
工期とコストを在来と比較して25%も削減することができます!

【主力商品】
SUMISYS TiO:平屋専用の規格型システム建築
SUMISYS TREO:平屋・2階建ての自由設計型システム建築
SUMISYS NEO : 規格性と自由性を併せ持つシステム建築

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基礎から部材をモジュール化した独自の自社開発商品(特許取得済)を扱っており、システム建築業界トップクラスの売上を誇る老舗メーカーとして知られています。

本社郵便番号 105-0021
本社所在地 東京都港区東新橋1-9-2 汐留住友ビル18階
本社電話番号 03-6773-7500
設立 2007年10月1日
資本金 2億円
従業員 198名(2024年5月1日時点)
売上高 2024年3月 321億円
事業所 本社:東京
事務所:札幌/仙台/水戸/大宮/船橋/新潟/名古屋/富山/大阪/高松/広島/福岡
売上高推移         <売上高>
2024年3月    321億円
2023年3月    261億円
2022年3月    235億円
2021年3月    205億円
株主構成 日本製鉄(株) 50%
日鉄物産(株) 50%
主な取引先 全国の建設会社(一部上場会社を含む)及び、設計事務所
沿革
  • 1973年
    • 住友金属工業(株)鹿島製鉄所(現・日本製鉄)にて軽量溶接H形鋼(現スマートビーム)生産開始
  • 1975年
    • 住友金属工業(株)鹿島製鉄所にてH形鋼生産開始
      鉄骨・屋根・外装を組み合わせた低層向け「スミフレームパック」販売開始
  • 1983年
    • 低層向け新型商品「ニュースミフレームパック」販売開始
  • 1988年
    • 中高層向けシステム建築「住友ノンウェルドビルディング(SNB)」販売開始
  • 1993年
    • 基礎を含んだ低層向け新型商品「スミフレームパックエース」販売開始
  • 1998年
    • 中低層向け規格型システム建築「ラフィット」販売開始
  • 1999年
    • 平屋専用規格型システム建築「ティオ」販売開始
  • 2004年
    • 低層向け自由設計型システム建築「トレオ」販売開始
  • 2007年
    • システム建築専門メーカーの(株)住金システム建築を設立
  • 2012年
    • 東京本社を浜松町に移転
      水戸・大宮を加えた12営業拠点体制に
  • 2014年
    • 山梨を加えた13営業拠点体制に
  • 2015年
    • 静岡を加えた14営業拠点体制に
  • 2016年
    • 鹿児島を加えた15営業拠点体制に
  • 2017年
    • ・設立10周年
      ・鹿島アントラーズFCスポンサー契約締結
  • 2019年
    • ・日鉄物産システム建築(株)に社名変更
      ・東京本社を港区芝に移転 13営業拠点体制に
      ・規格進化型システム建築「ネオ」販売開始
  • 2022年
    • ・東京本社を港区東新橋に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 3 7
    取得者 1 3 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    25.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・4月~5月上旬:東京本社にて新入社員研修
・5月中旬~翌年3月:各地方(※)の現場でOJT研修
※過去実績:関東・関西・中部・東北・四国・中国
5月中旬以降も、定期的に東京本社で新人教育研修あり
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援制度あり
対象資格(例:一級/二級建築士、一級/二級建築施工管理技士など)には受験費用やテキスト代等を会社が年間最大20万円まで負担する。
メンター制度 制度あり
入社初年度の5月中旬以降は新卒1名に対し先輩社員1名がついて現場や商品のことを細かく指導します。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、高知工科大学、神戸大学、芝浦工業大学、信州大学、崇城大学、東京工業大学、長崎大学、名城大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知産業大学、青森大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、駒澤大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、摂南大学、崇城大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、天理大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、名古屋工業大学、西日本工業大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、防衛大学校、法政大学、北海学園大学、北海道科学大学、明治大学、名城大学、山形大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、専門学校大阪デザイナー・アカデミー、<専>京都建築大学校、修成建設専門学校、仙台デザイン専門学校、中央工学校、東京日建工科専門学校、東北文化学園専門学校

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
大学院了   ―   1名   1名 
大学卒   2名   3名   3名
専門/短大卒 ―   1名   1名
採用実績(学部・学科)  建築・土木系学部・学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 5 0 5
    2023年 5 0 5
    2022年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 5 0 100%
    2023年 5 0 100%
    2022年 2 0 100%

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