最終更新日:2024/10/27

(株)NTTデータ信越

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
長野県
資本金
1億円((株)NTTデータ100%出資)
売上高
33億9000万円(2024年3月実績)
従業員
110名(2024年4月現在)役員を含まない

「自主的経営」と「NTTデータのグループ会社」のいいとこ取り。

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会社紹介記事

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NTTデータ信越は、長野県と新潟県、そして関東エリアを中心に、地域とのつながりを大切にした、ITソリューション・サービスを提供しています。
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私たちの仕事は、お客様やビジネスパートナーとのコミュニケーションがとても重要です。些細なことでも議論し、より良い環境でより質の高いサービスの提供を目指します。

充実した教育制度。フレックスタイム、テレワーク等の充実の各種制度・福利厚生。

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約2カ月間、グループ会社共催の新入社員研修があります。文系出身者でも基礎からしっかり勉強できます。ビジネススキル研修もあり、新社会人としての不安も解消できます。

当社はNTTデータグループの一員として信越エリアを中心とした地域密着型の事業運営を行い、グループがもつ先を見据えたIT技術を一人ひとりが携えたプロフェッショナル集団として、お客様から長きにわたり信頼される企業を目指しています。

近年では、ローコード・ノーコードと言われるコンピュータへの指示を記述するソースコードを書くことなく、あるいは記述量を抑えてアプリケーションやシステムを開発するためのテクノロジーを活用し、短期間で高品質のシステムをお客様へ納品するなど、最新技術を活用したシステム開発にも取り組んでいたり、ネットワークやセキュリティ技術をコアとしたお客様システムのサーバ周辺のインフラ周辺の基盤技術を構築する仕事を継続して請け負ったりしています。

新入社員の皆さんに入社後にまず、NTTデータグループの他の地域会社と合同で2か月間の研修を受講いただいてから配属となります。その後もグループ標準とされている各種専門分野の集合・オンライン研修もおこないながら、入社後2年間はトレーナーと呼ばれる当社の先輩社員がサポートしながら仕事をします。

「自ら学ぶ」ことももちろん、会社としては「育成」にも力を入れています。社員が目指したい「なりたい自分」の道を進むために、プロジュエクトマネージャーやネットワークスペシャリストなどの専門性を高めるための講習は会社が費用負担したり、情報処理技術者試験やビジネスキャリア検定をはじめとする各種資格の取得には手当を支給し、学びやすく成長しやすい環境を整えています。

理系文系かかわらず、OJTを通じて成長していただき、ゆくゆくはプロジェクトリーダー・プロジェクトマネージャーとして会社の中核を担っていただきたいと考えています。

また福利厚生や各種制度は充実。テレワーク、フレックスタイム、年次有給休暇(20日)、夏季休暇(5日)、資格取得祝い金や家賃補助、健診、人間ドック等も多数取り揃えています。

VUCAと呼ばれるこの時代は常に新しい技術が生まれる業界であり、その最先端の技術を学んでいかなければなりません。ITを使って、よりよい社会にしていくためには、それを続けられるエネルギーがあり、どんな場面も学びの場と捉えられることが必要です。

NTTデータ信越 経営企画部 人事担当

会社データ

正式社名
(株)NTTデータ信越
正式社名フリガナ
エヌテイテイデータシンエツ
事業内容
・データ通信システムの開発及び保守の受託、販売並びに賃貸
・データ通信システムに係るソフトウェアまたは装置の開発及び保守の受託、販売並びに賃貸
・インターネット、ケーブルテレビ、通信衛星等のネットワークを利用した情報処理、情報仲介、商取引及び決済処理業務

※NTTデータグループと連携し、官公庁・企業を問わず幅広い領域をカバーしています
※信越エリアに加え、関東エリアでも事業を展開しています

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本社が入っている長野市内のビル

本社郵便番号 380-0904
本社所在地 長野県長野市七瀬中町161-1 ハーモニー七瀬ビル本館2階
本社電話番号 026-223-7051
設立 1991(平成3)年1月24日
資本金 1億円((株)NTTデータ100%出資)
従業員 110名(2024年4月現在)役員を含まない
売上高 33億9000万円(2024年3月実績)
事業所 長野本社、新潟支店、東京支店
株主構成 (株)NTTデータ
関連会社 NTTデータグループ
平均年齢 41歳
沿革
  • 1991年
    • 長野テクシス(株) 設立
      ((株)NTTデータの地域開発子会社として発足)
  • 1995年
    • 信越テクシス(株)に社名変更
  • 1998年
    • NTTデータ信越テクシス(株)に社名変更
  • 1999年
    • 環境マネジメントシステム(ISO14001)取得
  • 2003年
    • (株)NTTデータ信越 設立
      (NTTデータ信越テクシス・長野NTTデータ通信システムズ・NTTデータ東日本支社の3社を統合)
  • 2005年
    • 個人情報保護方針 制定
  • 2010年
    • 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)(ISO27001)取得(新潟支店)
  • 2014年
    • プライバシーマーク(JIS Q 15001)取得
  • 2020年
    • 品質マネジメントシステム(ISO9001)を取得
  • 2022年
    • くるみん認定を取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (3名中0名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
社員が自らの能力やスキルを発揮してより高い業績を上げることができるように、自分自身のキャリアを自分でデザインするためのサポートを実施しています。
自分の能力やスキルのレベルを確認し、弱点を補いスキルアップするための課題や目標を上司と共有して、必要な研修を受講します。

 入社前研修、新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、テクニカル研修、階層研修、資格認定研修 等

一人当たり年間5日以上の研修を受講することとしており、今後も継続の予定です。
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理技術者試験等、業務に関する資格等を取得した場合には、報奨金・受験料を支給します。(当社規定による)
メンター制度 制度あり
NTTデータグループ内でメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
NTTデータグループで実施している「プロフェッショナルCDP(Career Development Program)」認定制度があります。
社員一人ひとりのスキルや適性を生かし、明確な目標を設定し、長期的な視点で育成に取り組むことで、長く社会に貢献できる人財になっていただきたいと考えています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
信州大学、新潟大学、長岡技術科学大学、京都府立大学、琉球大学
<大学>
信州大学、新潟大学、長岡技術科学大学、新潟工科大学、清泉女学院大学、法政大学、明治大学、成蹊大学、青山学院大学、桜美林大学、東京電機大学、東京国際大学、東京理科大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農工大学、大東文化大学、二松学舎大学、獨協大学、日本大学、東洋大学、東海大学、中京大学、千葉大学、湘南工科大学、横浜商科大学、國學院大學、北海道情報大学、大阪電気通信大学、京都府立大学、京都産業大学、高崎経済大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、福井大学、山口大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、東京電子専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、清泉女学院短期大学

採用実績(人数) 2019年度 5名
2020年度 5名
2021年度 4名
2022年度 4名
2023年度 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 1 5
    2023年 4 1 5
    2022年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 5 0 100%
    2023年 5 0 100%
    2022年 4 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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