最終更新日：2025/4/24

地熱エンジニアリング(株)

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建設

基本情報

本社: 岩手県

資本金: 8,000万円

売上高: 27億1800万円（2024年3月）

従業員: 90名（2024年10月1日現在　男性75名・女性15名）

募集人数: 6～10名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

地熱開発のパイオニアとして培った技術・実績により、地熱発電の普及・推進に貢献する企業☆年間休日124日☆借間補助月3万円☆4/1入社で初年度から年次有給休暇20日付与

地熱エンジニアリング(株)・採用担当者から（2025/04/24更新）

伝言板画像

2026年度新入社員の募集を開始致しました。
皆様のご応募をお待ちしております！

☆地熱開発の初期段階から、地熱発電所運転開始後のメンテナンスまで関わることのできる当社で、地球を相手に一緒に仕事をしてみませんか。

☆WEB個別説明会も開催中です。ご希望の方はメールにてお気軽にお問い合わせください。

☆2026年度新入社員募集スケジュール
　1.応募書類選考
　　応募書類提出締切【随時受付中】
　2.１次試験　※応募書類選考合格者のかたへ改めてご案内致します。　　
　　日時　随時相談のうえ決定
　　場所　受検者様最寄りのテストセンターまたはWEB受検
　　試験　筆記試験（SPI検査・適正検査）
　3.２次試験
　　日時　随時相談のうえ決定
　　場所　本社（岩手県滝沢市大釜大清水356-6）
　　試験　面接（個別）・ディスカッション（個別）
　

やりがい

地熱や再生エネルギーにかかわる仕事に興味があれば、きっとやりがいを感じていただけます。
技術・研究

探査部門・さく井部門を有し、地熱開発の調査・掘削から発電所の貯留層管理まで出来る有数の企業です。
安定性・将来性

地熱開発のパイオニアとして半世紀以上の実績。今後も新規地熱開発を行い地熱発電所建設に尽力します。

会社紹介記事

「地熱井」は地熱発電所の建設前に現場で地下を調査するために掘削される。数千メートルの深さまで掘削し、地中の状況（地質、亀裂）や資源量（噴気量）を調査する。現場で地下の状況（温度、圧力）を調査するために用いる特装車の「検層車」。当社では最新鋭の「検層車」を2台備えている。

: 「地熱井」は地熱発電所の建設前に現場で地下を調査するために掘削される。数千メートルの深さまで掘削し、地中の状況（地質、亀裂）や資源量（噴気量）を調査する。

: 現場で地下の状況（温度、圧力）を調査するために用いる特装車の「検層車」。当社では最新鋭の「検層車」を2台備えている。

地熱開発のパイオニアとして半世紀以上の実績。

2024年6月に就任した梶原竜哉社長。調査部門・探査部出身の技術者でもある。	1966年、日本ではじめての地熱発電所である松川地熱発電所が誕生しました。このとき開発に携わった日本重化学工業(株)地熱事業部の探査部門・さく井部門が今日の地熱エンジニアリング(株)の母体です。以来、半世紀以上に渡って地熱開発のパイオニアとして日本の自然エネルギー業界に確かな歩みを刻んできました。特に「探査部門」と「さく井部門」の両方を備えた企業は業界でも数少なく、業界トップクラスの実績と技術力を誇ります。長年、地熱コンサルティングにかかわる総合企業として、北海道、東日本を中心に各地の地熱開発にかかわってきました。コンサルティングというと、調査など事前準備が主たる業務と思われがちですが、地熱は自然エネルギーを利用しているため、発電所の稼働後も安定した運用・維持のため定期的な調査が必要とされます。この維持管理にかかわる事業こそ長期に渡り安定した収益が期待できるため、当社の確かな成長を支えてきました。さらに、今後のエネルギー供給のあり方において、再生可能エネルギーである地熱発電が再び注目されており、新規地熱開発などの機運が高まりを見せています。これらの新発電所のコンサルティング事業と共に、同じく稼働後には維持管理にかかわる調査事業も必要とされるため、地熱開発のマーケットは増々大きくなっていくことが予想されます。そのため当社でも人材をさらに確保し、成長に備えようとしています。「探査部門」では経験豊富な先輩の指導の元、先進の計測機器を駆使して存分に調査研究業務に集中できます。「さく井部門」はさまざまな現場で大規模な開発に携わることができ、専門的な知識を身につけるとともに、一つひとつ経験を積んでいくことができます。また、当社では社員に講演会・研究会への参加を積極的に促しており、資格取得などのバックアップ体制も整えています。2014年には当社の社員が「日本地熱学会論文賞」を受賞するなど、学会についても海外を含め積極的に参加を支援しています。これまで先輩方の多くは専門の研究室を経て入社してきましたが、今回はさらに幅広く理工系の学生の皆さんに興味を持っていただきたいと考えています。専門的な知識を持つ方だけでなく、地熱や再生エネルギーにかかわる仕事に興味のある方であれば、きっと仕事を楽しみながらやりがいを感じていただけると思います。

2024年6月に就任した梶原竜哉社長。調査部門・探査部出身の技術者でもある。

1966年、日本ではじめての地熱発電所である松川地熱発電所が誕生しました。このとき開発に携わった日本重化学工業(株)地熱事業部の探査部門・さく井部門が今日の地熱エンジニアリング(株)の母体です。以来、半世紀以上に渡って地熱開発のパイオニアとして日本の自然エネルギー業界に確かな歩みを刻んできました。

特に「探査部門」と「さく井部門」の両方を備えた企業は業界でも数少なく、業界トップクラスの実績と技術力を誇ります。長年、地熱コンサルティングにかかわる総合企業として、北海道、東日本を中心に各地の地熱開発にかかわってきました。コンサルティングというと、調査など事前準備が主たる業務と思われがちですが、地熱は自然エネルギーを利用しているため、発電所の稼働後も安定した運用・維持のため定期的な調査が必要とされます。この維持管理にかかわる事業こそ長期に渡り安定した収益が期待できるため、当社の確かな成長を支えてきました。

さらに、今後のエネルギー供給のあり方において、再生可能エネルギーである地熱発電が再び注目されており、新規地熱開発などの機運が高まりを見せています。これらの新発電所のコンサルティング事業と共に、同じく稼働後には維持管理にかかわる調査事業も必要とされるため、地熱開発のマーケットは増々大きくなっていくことが予想されます。そのため当社でも人材をさらに確保し、成長に備えようとしています。

「探査部門」では経験豊富な先輩の指導の元、先進の計測機器を駆使して存分に調査研究業務に集中できます。「さく井部門」はさまざまな現場で大規模な開発に携わることができ、専門的な知識を身につけるとともに、一つひとつ経験を積んでいくことができます。また、当社では社員に講演会・研究会への参加を積極的に促しており、資格取得などのバックアップ体制も整えています。2014年には当社の社員が「日本地熱学会論文賞」を受賞するなど、学会についても海外を含め積極的に参加を支援しています。

これまで先輩方の多くは専門の研究室を経て入社してきましたが、今回はさらに幅広く理工系の学生の皆さんに興味を持っていただきたいと考えています。専門的な知識を持つ方だけでなく、地熱や再生エネルギーにかかわる仕事に興味のある方であれば、きっと仕事を楽しみながらやりがいを感じていただけると思います。

会社データ

プロフィール	1956年(昭和31年)、日本で最初の松川地熱発電所の開発から当社の歴史は始まりました。以来当社は半世紀以上にわたり「地熱」に特化した企業として歩んでいます。　当社は調査部門（探査部）と掘削部門（さく井部）を有しており、地熱開発地点の選定・調査から、生産井・還元井の掘削及び発電所運転開始後の貯留層管理までを自社施工出来る国内でも有数かつ大変ユニークな企業です。　松川の開発以来長い経験で培われた技術はユーザーからの高い信頼を得て受注に繋がっています。＜探査部の主な業務＞　地熱開発調査、地熱貯留層管理（解析・コンサル）を各部門一体となって行います。　地質部門　　：　地表地質調査、坑井地質調査、スケール調査　他　地化学部門　：　流体採取・分析、トレーサーテスト・流量測定　他　物理部門　　：　坑井内検層（温度・圧力　他多種）、微小地震測定・解析、　　　　　　　　　貯留層シミュレーション　他　近年では火山噴火などの防災対策として、ナノラジアンレベルで測定が可能な高精度傾斜計の設置・測定・解析も行っています。＜さく井部の主な業務＞　探査部の解析結果により設計された地下の掘削場所（ターゲット）を目指して生産井、還元井を掘削します。この他、噴気誘導などの掘削工事における各種作業サービスも行っています。＜保有資格・登録業務＞　一般・特定建設業許可、測量業、地質調査業、建設コンサルタント（地質部門）、濃度に係る計量証明事業、温泉分析機関登録＜最近の地熱開発に対する当社の取組＞　3.11東日本大震災以降、再生可能エネルギーの普及が促進されるなか、地熱開発は益々活況を呈しています。当社では国内事業として10数地域の新規地熱開発に取り組んでいます。この中で当社が開発に取り組んできた松尾八幡平地域において地熱発電所が完成し、2019年1月より本格運転を開始いたしました。今後、当社では更に新規地熱開発を行い地熱発電所建設に尽力していきます。　また、海外地熱案件として当社は、ジブチ、ボリビア等のJICA国際協力機構の調査や掘削技術者派遣に参画しています。　当社では資源開発分野だけでなく理工学系の広い分野から人材を求めます。クリーンな純国産エネルギーとして、今注目を集めている地熱発電の開発にあなたも参加しませんか。
事業内容	地熱発電・開発に関わるコンサルタント・調査、地質コンサルタント、物理検層、貯留層評価、環境調査、地化学調査、傾斜計販売・設置、土壌汚染調査、地熱井・温泉井・科学観測井掘削、温泉スケール付着抑制コンサルティング等 2019年1月29日より本格運転を開始した「松尾八幡平地熱発電所」。当社はこの発電所の調査段階から携わり、蒸気生産に関わる生産井4本・還元井2本を全て掘削しました。

プロフィール

　1956年(昭和31年)、日本で最初の松川地熱発電所の開発から当社の歴史は始まりました。以来当社は半世紀以上にわたり「地熱」に特化した企業として歩んでいます。
　当社は調査部門（探査部）と掘削部門（さく井部）を有しており、地熱開発地点の選定・調査から、生産井・還元井の掘削及び発電所運転開始後の貯留層管理までを自社施工出来る国内でも有数かつ大変ユニークな企業です。
　松川の開発以来長い経験で培われた技術はユーザーからの高い信頼を得て受注に繋がっています。

＜探査部の主な業務＞
　地熱開発調査、地熱貯留層管理（解析・コンサル）を各部門一体となって行います。
　地質部門　　：　地表地質調査、坑井地質調査、スケール調査　他
　地化学部門　：　流体採取・分析、トレーサーテスト・流量測定　他
　物理部門　　：　坑井内検層（温度・圧力　他多種）、微小地震測定・解析、
　　　　　　　　　貯留層シミュレーション　他
　近年では火山噴火などの防災対策として、ナノラジアンレベルで測定が可能な高精度傾斜計の設置・測定・解析も行っています。

＜さく井部の主な業務＞
　探査部の解析結果により設計された地下の掘削場所（ターゲット）を目指して生産井、還元井を掘削します。この他、噴気誘導などの掘削工事における各種作業サービスも行っています。

＜保有資格・登録業務＞
　一般・特定建設業許可、測量業、地質調査業、建設コンサルタント（地質部門）、濃度に係る計量証明事業、温泉分析機関登録

＜最近の地熱開発に対する当社の取組＞
　3.11東日本大震災以降、再生可能エネルギーの普及が促進されるなか、地熱開発は益々活況を呈しています。当社では国内事業として10数地域の新規地熱開発に取り組んでいます。この中で当社が開発に取り組んできた松尾八幡平地域にお
いて地熱発電所が完成し、2019年1月より本格運転を開始いたしました。
今後、当社では更に新規地熱開発を行い地熱発電所建設に尽力していきます。
　また、海外地熱案件として当社は、ジブチ、ボリビア等のJICA国際協力機構の調査や掘削技術者派遣に参画しています。

　当社では資源開発分野だけでなく理工学系の広い分野から人材を求めます。クリーンな純国産エネルギーとして、今注目を集めている地熱発電の開発にあなたも参加しませんか。

事業内容

地熱発電・開発に関わるコンサルタント・調査、地質コンサルタント、物理検層、貯留層評価、環境調査、地化学調査、傾斜計販売・設置、土壌汚染調査、
地熱井・温泉井・科学観測井掘削、温泉スケール付着抑制コンサルティング等

2019年1月29日より本格運転を開始した「松尾八幡平地熱発電所」。当社はこの発電所の調査段階から携わり、蒸気生産に関わる生産井4本・還元井2本を全て掘削しました。

本社郵便番号	020-0758
本社所在地	岩手県滝沢市大釜大清水356-6
本社電話番号	019-691-9300
設立	1976年12月21日
資本金	8,000万円
従業員	90名（2024年10月1日現在　男性75名・女性15名）
売上高	27億1800万円（2024年3月）
事業所	本社・盛岡営業所東京事務所
業績推移	決算期　　　売上高　　経常利益　（単位：百万円） 2008年3月　　1,089　　　 74 2009年3月　　1,534　　　 94 2010年3月　　1,412　　　198 2011年3月　　1,551　　　136 2012年3月　　1,511　　　159 2013年3月　　1,606　　　253 2014年3月　　2,509　　　282 2015年3月　　1,964　　　329 2016年3月　　3,238　　　682 2017年3月　　2,236　　　271 2018年3月　　2,997　　　443 2019年3月　　1,609　　　 94 2020年3月　　1,937　　　196 2021年3月　　2,217　　　228 2022年3月　　2,811　　　252 2023年3月　　3,202　　　210 2024年3月　　2,718　　　140
株主構成	日本重化学工業(株) 100％
主な取引先	東北自然エネルギー(株)、岩手地熱(株)、安比地熱(株）、北海道電力(株）、奥会津地熱(株)、三菱マテリアル(株）、出光大分地熱(株)、JOGMEC、NEDO、産業技術総合研究所、気象庁他
平均年齢	40.0歳（2024年10月1日現在）
沿革	1976年12月会社設立　（旧社名　「日重開発工業(株)」） 1993年10月「地熱エンジニアリング(株)」に社名変更 2001年12月 ISO9001:2000取得 2013年　7月東京事務所開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	0名	4名
取得者	3名	0名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

75.0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （10名中0名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時教育、中堅クラス社員教育、管理職クラス教育、安全衛生教育
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、岩手大学、岡山大学、九州大学、熊本大学、静岡大学、東北大学、名古屋大学、日本大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、山形大学、早稲田大学、筑波大学、京都大学＜大学＞秋田大学、岩手大学、岩手県立大学、九州大学、京都大学、東京大学、東北大学、北海道大学、室蘭工業大学、山形大学＜短大・高専・専門学校＞一関工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	大学卒　　高専卒 2014年度　　　1名　　　 1名 2015年度　　　1名　　　　ー　 2016年度　　　4名　　　　ー 2017年度　　　7名　　　　ー 2018年度　　　3名　　　　ー 2019年度　　　2名　　　　ー 2020年度　　　4名　　　　ー 2021年度　　　ー　　　　1名 2022年度　　　3名　　　　ー 2023年度　　　1名　　　　ー
採用実績（学部・学科）	理学部、工学部応用化学科、工学部資源工学、地球資源学、地球資源システム工学、理工学研究科、理学研究科、工学研究科、鉱山学研究科、工学研究科自然工学、工学研究科電子工学、総合基礎科学研究科、理学研究科地球科学、地球環境学科、環境科学研究科、生命環境科学研究科、資源開発工学、建設環境工学、工業化学科、化学工学科、総合政策学部、理学研究科地学、工学研究科応用化学・生命工学、理工学研究科地球環境学、資源学部地球資源学科、理学府地球惑星科学専攻、工学府地球資源システム工学専攻、自然科学研究科、経済学部経済学科理学院自然史科学専攻地球惑星システム科学、国際資源学研究科資源開発環境学専攻、国際資源学部国際資源学科