最終更新日:2025/3/12

(株)ZTV

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 放送
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
三重県
資本金
10億7,040万円
売上高
167億6,500万円(2024年6月実績)
従業員
373名
募集人数
1~5名

情報通信サービスの提供、地域密着の番組づくりなどを通じて、地域に貢献するケーブルテレビ会社。サービスエリアを拡大し続け、広く存在感を示しています。

(株)ZTV 採用ページへようこそ!! (2025/03/04更新)

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(株)ZTVのページにアクセスいただきましてありがとうございます。

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エントリー後、ご案内をお知らせいたします。

皆様からのエントリーを、採用担当一同、心よりお待ちしております!

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企業のここがポイント

  • やりがい

    情報通信という社会インフラを支える重要な役割を担い、地域社会に貢献できます!

  • 職場環境

    年間休日は120日以上です。有給取得率は78%と、取得しやすくプライベートと仕事の両立がしやすいです!

  • 制度・働き方

    資格取得支援制度や研修制度のほか、時短勤務、産休・育児休暇制度もありとても働きやすい環境です!

会社紹介記事

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三重県津市の本社社屋。三重県、滋賀県、和歌山県、京都府の1府3県にまたがってサービスエリアを展開しています。
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情報通信は人々の生活に欠かせないライフラインの1つ。お客様に安全・安心なサービスをお届けできるよう通信技術社員が支えています。

通信サービス、ケーブルテレビ番組制作、新事業など多彩な分野で若手が活躍中です。

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サービス提案・導入、通信メンテナンス、番組の制作。それぞれのフィールドで地域貢献につながる仕事に取り組んでいます。

通信技術部ではテレビ・通信サービスのための伝送路や各種設備の運用保守、ケーブルテレビチューナーの交換、お客様サポート、工事を担当する協力会社との連携が主な役割です。私が所属する通信課ではサービスを提供するために使用している各種サーバーや通信機器の運用保守、総務省への申請・報告、お客様への技術サポートを行っています。情報通信という社会インフラを支える重要な役割を担う業種という事もあり、サービスを通じて地域社会に貢献できることにとてもやりがいを感じます。また、通信技術という部署においては5GやIoTなどといったその分野の最新技術に触れる機会が多いという事もこの仕事の魅力の一つです。
【通信技術部/2018年入社】

営業ではお問い合わせをいただいたお客様へのご案内、パンフレット等の手続書類の発注・部数管理、チラシや申込書の校正を行っています。その他にもどれだけの加入をいただいているか等の実績の管理や、業務運用の企画や調整など、様々な方向からお客様と関わることが営業の仕事内容です。お客様と関わる仕事内容になるため、お客様との信頼関係を築くことやお客様のことを考えることが一番大切になってくると思います。実際に自分が作成に携わったチラシを見てお問い合わせをいただいた際やお客様の要望に沿った提案が出来たときは、お客様に満足していただけるだけではなく、自分の成長を感じることも出来てやりがいを感じる瞬間です。
【伊勢放送局/2014年入社】

制作では、身近な情報を発信するコミュニティチャンネルの番組制作をしています。その他にも各自治体から委託を受けて行政放送の運営をしたり、CM獲得の営業をしたりと放送に係る様々な業務を行っています。私の主な仕事は、番組を放送するための送出機器の管理や番組の編集をしています。番組スタッフは、企画、取材、原稿作成、撮影、編集と番組制作に係る全ての業務に携わります。番組作りを通じて魅力的な人に出会えることや、放送した番組を見てくれた地域の人たちに喜んでもらえることが私自身のやりがいに繋がっています。また日々変わる情報を扱うので、毎日がとても新鮮です。
【制作部/2003年入社】

会社データ

プロフィール

 当社は、1994年10月1日に三重県津市にて有線テレビジョン放送を開始しました。
 以来、『お客様に最高の満足と喜びを』の経営理念のもとサービスの拡充に努めるとともにサービスエリアを津市から三重県南部、滋賀県、和歌山県、京都府へと順次拡大してまいりました。
 その間に規制緩和による『通信と放送の融合』、通信技術の発達により、1998年に高速インターネットサービスの提供を開始しました。
また、2008年にケーブルプラス電話サービスを開始し、テレビ・インターネット・電話の『トリプルサービス』を提供してまいりました。
2015年6月から格安スマートフォン『ケーブルスマホ(ZTVモバイル)』、2016年11月から高速無線インターネット『Z-LAN Air』の提供を開始し、無線サービスへの本格参入を行いました。
 このように、開局以来、積極経営により幾多の荒波を乗り越え、今日では県内はもとより全国屈指のケーブルテレビ会社に成長するに至りました。
 今後も、多様化・高速化するお客様のニーズや環境の変化に迅速かつ的確に対応し、地域社会に貢献できる企業をめざしてまいります。

 採用担当・社員一同、皆さんと共にお仕事できることを楽しみにしております。
 お問い合わせは、お気軽に採用担当までお願いいたします。

事業内容
◆ケーブルテレビ
  ドラマ・ニュース・スポーツ・映画等の充実した番組ラインナップ
  地域に密着したコミュニティチャンネル(自主制作番組)の配信

◆インターネット
  光回線と同軸回線による快適アクセス
  地域密着型の安心サポート

◆ケーブルプラス電話
  KDDIとの提携による低価格での固定電話サービスの提供

◆ZTVモバイル
  NTTドコモ網を利用した全国対応の安心品質
  低価格でのモバイル通信サービスの提供
  地域密着型の安心サポート

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ゼットくん

本社郵便番号 514-8557
本社所在地 三重県津市あのつ台四丁目7番地1
本社電話番号 059-236-5111
設立 1990年10月1日
開局 1994年10月1日
資本金 10億7,040万円
従業員 373名
売上高 167億6,500万円(2024年6月実績)
事業所 [放送局]
 ◆津放送局
   三重県津市あのつ台四丁目7番地1
 ◆東紀州放送局
   三重県尾鷲市古戸町11番31号
 ◆伊勢放送局
   三重県伊勢市神田久志本町1313番地2
 ◆彦根放送局
   滋賀県彦根市小泉町106番地56
 ◆滋賀放送局
   滋賀県草津市野路町683番地1
 ◆近江八幡放送局
   滋賀県近江八幡市上田町1244番地1
 ◆新宮放送局
   和歌山県新宮市鴻田二丁目4番24号
 ◆京都放送局
   京都府京都市西京区大原野東境谷町二丁目5番地7
[支局]
 ◆長浜支局
   滋賀県長浜市神照町30番地4
 ◆日高川支局
   和歌山県日高郡日高川町千津川4237番地1

[営業所]
 ◆丸之内店
   三重県津市中央18番14号
 ◆久居一志営業所
   三重県津市久居元町2365番地3
 ◆亀山営業所
   三重県亀山市東御幸町222番地 亀山エコー2階
 ◆熊野営業所
   三重県熊野市井戸町619番地
 ◆南勢営業所
   三重県志摩市磯部町迫間1893番地1
 ◆京丹波営業所
   京都府船井郡京丹波町蒲生梅ノ木1番地1
 ◆亀岡店
   京都府亀岡市追分町藪ノ下23番地1 追分ビル1階
業績  決算期    売上高     経常利益
──────────────────────────
2022年6月 154億9,400万円  24億6,300万円
2023年6月 167億1,200万円  29億700万円
2024年6月 167億6,500万円  29億2,100万円
沿革
  • 1990年10月
    • 三重県津市に『津ケーブルネットワーク(株)』を設立
  • 1992年6月
    • 『津ケーブルテレビ(株)』に商号を変更
  • 1994年10月
    • 津エリア(津市の一部)にケーブルテレビサービスを提供開始
  • 1998年3月
    • インターネット接続サービスを提供開始
  • 2000年10月
    • 『(株)ゼットティヴィ』に商号を変更
  • 2001年4月
    • 東紀州エリアにサービスを提供開始
  • 2002年12月
    • 『(株)ZTV』に商号を変更
  • 2003年3月
    • 彦根エリアにサービスを提供開始
  • 2003年4月
    • 新宮エリアにサービスを提供開始
  • 2004年8月
    • デジタル多チャンネルサービスを提供開始
  • 2006年3月
    • 日高川エリアにサービスを提供開始
  • 2008年1月
    • 滋賀ケーブルネットワーク(株)と合併
      滋賀エリアにサービスを提供開始
  • 2008年7月
    • 近江八幡ケーブルネットワーク(株)と合併
      近江八幡エリアにサービスを提供開始
  • 2008年12月
    • ケーブルプラス電話サービスを提供開始
  • 2013年1月
    • 次世代育成支援対策推進法に基づく認定(くるみん認定)
  • 2013年8月
    • VODサービスを提供開始
  • 2014年4月
    • (株)アイティービーと合併
      伊勢エリアにサービスを提供開始
  • 2015年6月
    • ケーブルスマホ(ZTVモバイル)サービスを提供開始
  • 2016年11月
    • 無線インターネットサービスを提供開始
  • 2021年9月
    • 京都府船井郡京丹波町でサービス提供開始
  • 2022年4月
    • ケーブルラインサービス開始
      洛西ケーブルビジョン(株)と合併
  • 2022年10月
    • 京都府亀岡市でサービス提供開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 4 5
    取得者 0 4 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.9%
      (108名中15名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆共通研修
  新入社員研修
  指導・監督者研修
  管理職研修
  人事考課研修
  個人情報保護に関する研修

◆専門研修
  事務系・営業系・技術系・制作系
自己啓発支援制度 制度あり
◆資格取得奨励制度
  資格取得費用の負担
  資格取得時の奨励金支給
  給与における資格免許手当支給
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
名古屋商科大学、北海道大学、三重大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知県立芸術大学、愛知工科大学、愛知工業大学、朝日大学、江戸川大学、追手門学院大学、大阪音楽大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州共立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、慶應義塾大学、皇學館大学、甲南大学、神戸学院大学、高野山大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、静岡文化芸術大学、湘南工科大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、鈴鹿医療科学大学、成安造形大学、専修大学、相愛大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、都留文科大学、帝京大学、天理大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋工業大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋造形大学、奈良大学、南山大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、羽衣国際大学、花園大学、福井工業大学、福山大学、佛教大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、名城大学、桃山学院大学、山梨学院大学、四日市大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
近畿大学工業高等専門学校、至学館大学短期大学部、鈴鹿工業高等専門学校、高田短期大学、鳥羽商船高等専門学校、三重短期大学、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年
───────────────――─
大 卒  3名   2名   6名
短大卒  2名   -     1名
高 卒  -   -    -
新卒採用者数(男女別)     2022年4月 2023年4月 2024年4月
───────────────――─―――――
男 性   3名     2名     2名
女 性   2名     0名     5名
新卒離職者数     2022年4月 2023年4月 2024年4月
───────────────――─―――――
      3名      -     -
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 5 7
    2023年 2 0 2
    2022年 3 2 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 5 3 40.0%

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