最終更新日:2024/10/16

東レフィルム加工(株)

業種

  • 化学
  • プラスチック
  • 環境・リサイクル
  • その他電子・電気関連
  • 日用品・生活関連機器

基本情報

本社
東京都
資本金
7億3,575万円
売上高
402億5,300万円(2023年3月期実績)
従業員
686名(2023年6月末時点)

世界で活躍し続ける「東レグループ」を代表する高機能フィルム製品・加工事業を担う中核会社であり、業界シェアNo.1製品を多数有するリーディングカンパニーです。

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会社紹介記事

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先端フィルム素材と高機能フィルム製品を世界中に送り出している東レフィルム加工。
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よりよい製品をつくるために、実験を通じて分析、評価、改良を繰り返す技術開発スタッフ。知識・経験とも豊かな先輩のアドバイスにより、若手もどんどん成長していく。

多彩で特長ある高機能フィルム製品を世界中に供給するリーディングカンパニーです。

当社は、東レグループのフィルム事業の中核を担う企業として誕生しました。現在は製膜技術、多彩な加工技術を駆使し、機能や価値を自在に付与した「先端フィルム加工製品」を食品包装やエレクトロニクス分野をはじめ、医療、装飾、建材など、多種多様な領域に提供しています。

常に進化を目指す当社では、2011年に関係会社を設立。主力製品であるマスキングフィルムの製造・販売を行う海外拠点として、新たな一歩を踏み出しました。また、国内では主力製品の食品包装材料の生産量を増やすため、設備を導入し拡大をし続けています。
当社を支える社員は約750名。大規模な集団ではないため、小回りが利き、意思決定が早いことが一つの強みになっています。上司との距離が近いため、社員個々の意見や提案も届きやすく、やる気さえあれば若手でも様々なことに挑戦できます。新製品の開発や海外での活躍など、成長のチャンスが至るところに用意されていることも大きな魅力といえるでしょう。
そのための教育・研修制度も充実しており、新人研修をはじめ、通信教育・語学研修等々、東レグループのシナジーを活かした実践的な教育が定期的に行われています。

会社データ

事業内容
◆高機能プラスチックフィルムの製造・販売
◆高機能プラスチックフィルムの高次加工(コーティング、蒸着)製品の製造・販売
本社郵便番号 103-0022
本社所在地 東京都中央区日本橋室町3丁目4番4号 OVOL日本橋ビル6F
本社電話番号 03-5200-7945
設立 1958年8月
資本金 7億3,575万円
従業員 686名(2023年6月末時点)
売上高 402億5,300万円(2023年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 松原 浩昭
事業所 ■本社・東京事業所/東京都中央区
■大阪事業所/大阪市北区
■名古屋事業所/名古屋市

■高槻事業所/大阪府高槻市
■福島事業所/福島県岩瀬郡鏡石町
■中津川事業所/岐阜県中津川市
株主構成 東レ(株)95.27%
三井物産プラスチック(株)4.73%
関連会社 東洋新虹(株)
東麗尖端薄膜股分有限公司(TAFK)
平均年齢 42.6歳
沿革
  • 2004年
    • 東レフィルム加工(株)設立
      東洋メタライジング(株)、東レ合成フイルム(株)が合併するとともに、東レ(株)の包装用フィルム事業の販売業務を統合、新会社に移管
      中津川工場 製膜第4号機増設
  • 2005年
    • 福島工場メタロイヤル設備増設
  • 2006年
    • 福島工場メタロイヤル設備増設
  • 2007年
    • 中津川工場 製膜第5号機増設
      福島工場離型用クリーンコーター増設
      福島工場光学用クリーンコーター新設
      福島工場メタロイヤル設備増設
  • 2008年
    • 当社関係会社2社を合併
      (東洋新虹(株)を存続会社とし東洋新虹(株)と東フィル産業(株)が合併)
  • 2011年
    • 台湾 東麗尖端薄膜股イ分有限公司設立
      中津川工場 製膜第6号機増設
  • 2013年
    • 福島工場 蒸着4号機増設
  • 2017年
    • 福島工場 蒸着5号機増設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 19 2 21
    取得者 3 2 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    15.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.0%
      (167名中10名)
    • 2022年度

    係長クラス以上に占める女性の割合を示しています。

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入研修、生産工場実習、東レグループ人材育成体系に基づき研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
通信講座(全253コース)
会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の70%の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度なし
なし。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
なし。
社内検定制度 制度なし
なし。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岡山大学、岡山理科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、埼玉大学、埼玉工業大学、静岡大学、信州大学、筑波大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、豊橋技術科学大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、龍谷大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、北里大学、九州大学、九州共立大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、奈良教育大学、新潟大学、日本大学、阪南大学、一橋大学、広島工業大学、福山大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2021年  2022年  2024年(予)
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大学院卒  2名    1名    1名
大学卒   1名    6名    3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 5 7
    2023年 3 5 8
    2022年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 0 100%
    2023年 8 0 100%
    2022年 3 1 66.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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