最終更新日:2025/5/13

豊田スチールセンター(株) 【豊田通商グループ】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 鉄鋼
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 機械設計
  • 自動車・自動車部品

基本情報

本社
愛知県
資本金
15億円
売上高
135億円 (2024年3月期見込)
従業員
399名 (2024年3月期)

トヨタグループの鋼材供給を支える。世界に誇る自動車産業を支えています!

【お知らせ】2026年度新卒採用の募集を終了いたしました。 (2025/05/13更新)

当社の採用情報にご興味をお持ちいただき、誠にありがとうございます。
2026年度の新卒採用は、募集受付を終了いたしました。
たくさんのご応募・ご関心をいただき、ありがとうございました。

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会社紹介記事

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豊田スチールセンター(TSC)は専用のふ頭を所有しており、全国各地の鉄鋼メーカーから届いたコイルを集約して加工・保管。自動車や部品メーカー様などへ届けています。
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皆が口を揃えて言うのは、「人間関係で悩むことがない」ということ。部署や年齢、役職の壁なく仲が良く、抜群のチームワークで、世界に誇る自動車産業を支えています。

【豊田通商グループ】チャンスの多い環境と、風通しの良さが自慢の会社です!

豊田スチールセンターは、全国各地の鉄鋼メーカーから自動車の素材となる「鉄」を集約・加工し、供給する豊田通商グループの一員です。
トヨタ自動車(株)でつくられる自動車1台で使われる鉄のうち、実に60%が当社を経由して運ばれて行きます。
業界最大級の倉庫・加工工場として技術開発にも取り組んでおり、鋼材などの重量物の効率的な搬出入を可能にするCVTでは特許を取得しています。

『コイルセンター』は、薄く伸ばしてロール状にした鉄(コイル)の加工と輸送を担う施設のこと。豊田スチールセンター(TSC)は専用のふ頭を所有しており、全国各地の鉄鋼メーカーから届いたコイルを集約して加工・保管。自動車や部品メーカー様などへ届けています。TSCの設立は昭和46年までさかのぼります。「モータリゼーション」と呼ばれる自動車産業の隆盛にともない、トヨタグループ各社と鉄鋼メーカー双方の安定的かつ効率的な鋼材供給体制を実現するためにグループの総合商社である豊田通商(株)を母体につくられました。今日では物流と加工に留まらず、新しい設備の導入や開発、海外工場の立ち上げを企画するなど進化を続けています。

倉庫物流や鋼板加工に留まらず、ニーズに合わせて進化するTSCではチャンスも豊富。手を挙げればどんどん新しいことややりたい事にチャレンジできます。サポート体制として社内外でもたくさんの研修を用意しているので、技術と自信をしっかりと身につけられます。中には1年間の海外研修もあり、現地にしかない機械に触れながら技術を磨くことも可能です。また、みんなが口を揃えて言うのは、「人間関係で悩むことがない」ということ。部署や年齢、社歴や役職の壁なく仲が良く、抜群のチームワークで、今日も世界に誇る自動車産業を支えています。

会社データ

プロフィール

1960年代以降のモータリゼーションの急速な進展を背景に中京地区のお客さまへの金属製品の安定供給の必要性が切実な課題となり、また、鉄鋼メーカー各社からトヨタグループへの金属製品の効率的な供給体制が必要となっていた中で豊田通商グループとして重要な加工・物流機能を担う位置づけで豊田スチールセンターは、設立されました。

その後、グローバル化への対応として豊田通商株式会社の海外における鋼材サービスセンター設立に合わせ、1983年のインドネシアへ駐在員派遣を皮切りに、今日では10カ国23拠点にまで協力体制を拡大しております。

 一方、技術に対する成長も確実に実現しており、従来のコイルセンター機能の進化にとどまらず、お客様の困りごと解決のために2000年以降においては新しい技術領域へチャレンジしております。また、カーボンニュートラルの実現は、喫緊の社会的課題です。弊社のサプライチェーン(保管・加工・輸送)に脱炭素技術を取り入れることにより、ライフ・サイクル・アセスメント(LCA)を通してカーボンニュートラル達成に取り組んでます。弊社としましてもこれからの大きな変化点をチャンスととらえ将来を予測し臆することなく新しい世界へ挑戦していきたいと考えております。

事業内容
■鉄鋼ならびに非鉄金属製品の加工及び販売
■物品の保管及び運送
■自動車の解体及び発生屑ならびに部品の販売
■前各号に付帯関連する一切の業務
本社郵便番号 476-8533
本社所在地 愛知県東海市新宝町33番の4
本社電話番号 (052)601-5212
設立 1968年3月8日
資本金 15億円
従業員 399名 (2024年3月期)
売上高 135億円 (2024年3月期見込)
拠点 ■本社工場/愛知県東海市新宝町33番の4
■田原工場/愛知県田原市緑が浜4号1番地2
営業拠点 ■本社オフィス/愛知県東海市新宝町33番の4
■仙台オフィス/宮城県仙台市青葉区中央3-2-1 青葉通プラザ14F
■東京オフィス/東京都港区港南2-3-13
■浜松オフィス/静岡県浜松市中央区板屋町111-2 浜松アクトタワー14F
■大阪オフィス/大阪府大阪市中央区南船場4-3-11 大阪豊田ビル
■福岡オフィス/福岡県福岡市博多区博多駅前1-2-5 紙与博多ビル8F
株主構成 豊田通商株式会社 100%
主な取引先 (株)豊田自動織機
トヨタ自動車(株)
愛知製鋼(株)
(株)ジェイテクト
トヨタ車体(株)
豊田通商(株)
アイシン精機(株)
(株)デンソー
トヨタ紡織(株)
豊田合成(株)
その他トヨタグループ関連各社約2,000社
素材メーカー各社
沿革
  • 1968年 3月
    • 会社設立
  • 1969年 1月
    • 第1期加工工場建屋(18,000)竣工
  • 1969年 9月
    • 鋼板倉庫(8,400)竣工
  • 1977年 4月
    • トヨタ自動車工業(株)(当時)生産調査室によるトヨタ生産方式の常駐指導(~1978年1月)
  • 1981年 3月
    • 田原流通センター(現田原工場)竣工
  • 1983年 5月
    • P.T.スチールセンター・インドネシア発足、技術支援開始
  • 1987年 7月
    • 会社商号「とよだ」から「とよた」へ変更
  • 2000年 12月
    • ISO14001認証取得
  • 2002年 10月
    • 「CVT」日本ロジスティックス大賞受賞
  • 2005年 3月
    • ISO9001認証取得
  • 2017年 5月
    • CVT累計出荷10万コンテナ達成
  • 2018年 3月
    • 創立50周年
  • 2022年 4月
    • 海外拠点数10カ国23拠点(2022年4月現在)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 2 8
    取得者 2 2 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者研修
・新入社員研修
・配属前OJT研修
・配属後OJT研修
・新入社員フォローアップ研修
・各種階層別研修
・昇格者対象研修
・管理職研修
・語学研修
自己啓発支援制度 制度あり
・福利厚生として資格、スキル取得支援
・自己研鑽のセミナー参加
・図書購入補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
三重大学、福井大学、信州大学
<大学>
愛知県立大学、愛知工業大学、関西大学、滋賀大学、静岡大学、信州大学、中京大学、富山大学、名古屋大学、福岡大学、三重大学、明治大学、名城大学、早稲田大学、南山大学、名古屋市立大学、名古屋学院大学
<短大・高専・専門学校>
トライデントコンピュータ専門学校、専門学校トヨタ名古屋自動車大学校

採用実績(人数)        2022年   2023年   2024年
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大卒      2名     2名     3名
専卒・高卒   5名     5名     13名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 10 6 16
    2023年 4 3 7
    2022年 5 2 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 16 0 100%
    2023年 7 1 85.7%
    2022年 7 1 85.7%

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