最終更新日:2025/4/15

学校法人関西学院

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
兵庫県
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
教職員数
1204名(専任職員数396名、専任教員数 808名):2024年5月1日現在

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学校法人関西学院 専任事務職員 (2025/02/12更新)

伝言板画像

<ホームページ>https://www.kwansei.ac.jp/index.html

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会社紹介記事

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創立以来、「世界市民」を育成する教育を展開してきた関西学院。世界的な課題に挑み解決へと導く、「強さと品位」を持ったグローバルリーダーを生み出すことが使命です。
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学院創立時からの「国際性」を卓越したレベルにまで進化させることや、世界トップレベルの研究を創出すること。多岐にわたるビジネスシーンが待っています。

他者への思いやりと社会変革の気概を持つ「世界市民」を育成

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創立者・初代院長であるW.R.ランバスは医療と伝道で世界各地を駆け巡り、"World Citizen"を体現しました。

関西学院は長い歴史の中で、いくつもの「決断」をしてきました。
大きな変革もありましたが、そこには「関西学院として譲れないもの」が骨格にあり、それらをどのように大きく変化させていくか、試行錯誤しながらも着実に積み重ねてきた歴史であったと言えます。

私たちの仕事はモノを売ることでもなければ、高い利益を生み出すことでもありません。しかし、これから社会に出て世の中の根幹を支える「人」を育む仕事であり、「未来」を創る仕事です。

仕事の対象はキャンパス内外のあらゆる場所やひと・ものに広がっています。
建物など施設の機能を最大限に活かしながら、新しい価値を付加していく仕事もあれば、留学生を含む全ての学生へ最高の環境をつくり、学ぶ意欲を支えていく仕事もあります。またグローバル化が進む中で、海外の大学と連携し、日本国内はもちろん世界に向けて「関学」の存在をより力強く、魅力的に発信していく仕事も存在します。

様々な仕事の中で、職員は一人ひとりが関西学院を動かす大きな力として重要な存在です。夢や想いを持って、新しい時代に向けて挑戦を続け、関西学院のキャンパスから未来を拓いていきましょう。

会社データ

プロフィール

関西学院はキリスト教主義による教育を理念として生まれ、現在は兵庫県西宮市と三田市、宝塚市、大阪府箕面市、大阪梅田、東京丸の内にキャンパスを設け、幼稚園から大学院までを擁する総合学園です。

関西学院の使命は、キリスト教主義教育によって「“Mastery for Service”を体現する世界市民」を育み、世界的な課題に挑み解決へと導く、「強さと品位」を持ったグローバルリーダーを生みだすことです。

また、創立150周年を迎える2039年を見据え、超長期ビジョン(ありたい姿・あるべき姿)と長期戦略(前半10年間の方向性)からなる将来構想「Kwansei Grand Challenge 2039」を策定しました。

事業内容
関西学院は、キリスト教主義に基づく「学びと探求の共同体」として、ここに集うすべての者が生涯をかけて取り組む人生の目標を見出せるよう導き、思いやりと高潔さをもって社会を変革することにより、スクールモットーである "Mastery for Service" (「奉仕のための練達」と訳され、隣人・社会・世界に仕えるため、自らを鍛えるという関学人のありかたを示す)を体現する、創造的かつ有能な世界市民を育むことを使命とします。

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#関学 #教育 #大学 #グローバル #DX
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#事務職 #総合職 #企画職 #海外

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私たちは長期戦略の主たる目標として「学修成果の修得」「学生の質の保証」「質の高い就労」を掲げ、すべての長期戦略をこの目標に向けて収斂させます。

本社郵便番号 662-8501
本社所在地 兵庫県西宮市上ケ原一番町 1-155
本社電話番号 0798-54-6008
創立 1889年
資本金 学校法人のためなし
教職員数 1204名(専任職員数396名、専任教員数 808名):2024年5月1日現在
売上高 学校法人のためなし
理事長 村上 一平
事業所 □ 西宮上ケ原キャンパス (兵庫県西宮市)
□ 西宮聖和キャンパス  (兵庫県西宮市)
□ 神戸三田キャンパス  (兵庫県三田市)
□ 西宮北口キャンパス  (兵庫県西宮市)
□ 大阪梅田キャンパス  (大阪府大阪市)
□ 東京丸の内キャンパス (東京都千代田区)
□ 宝塚キャンパス    (兵庫県宝塚市)
□ 千里国際キャンパス  (大阪府箕面市)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 10 9 19
    取得者 4 9 13
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    40.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.7%
      (115名中25名)
    • 2024年度

    専任事務職員の管理職(部長、次長、課長)の人数および女性割合を記載している。

社内制度

研修制度 制度あり
様々な研修方法(集合研修、合宿研修、短期留学、派遣研修など)で実施しており、
関西学院の職員に求められる意識・資質及び能力の効果的な向上を図っています。

■新採用者研修・2年目職員研修・3年目職員研修
教育機関で働く職員としての基礎となる知識・技能を修得するとともに、
目指すべき職員像の体現に向けた動機づけとなる研修を実施します。

■資格別研修
各資格に応じて必要な知識・技能の習得及び能力の向上を目的として実施します。
→ 政策提言、業務改善研修、ロジカルシンキング研修 など

■職位別研修
各職位に応じて期待される管理運営の役割を認識し、その役割を果たすために
必要な知識・技能の習得及び能力の向上を目的として実施します。
→ 上級管理職・管理職・監督職研修、新任管理職・監督職研修、選抜研修 など

■海外研修
教育機関の管理運営に関する知識の修得及び国際的視野を持つ人材の育成を目的として実施します。
→ 短期留学・視察、海外学位取得研修 など

■国内研修
教育機関の管理運営に関する知識の修得及び幅広い視野を持つ人材の育成を目的として実施します。
→ 教育機関や大学院講義受講 など

■実務研修
業務遂行上必要となる実務に関する知識・技能の修得を目的として実施します。

■外部団体研修
特定の課題につき、各種団体が主催する研修会に派遣します。
→ キャリア・ディベロップメント研修、PDCAサイクル修得研修、業務創造研修 など

■職場内研修
業務に密着した実践的知識・技能を、意識的・計画的に継続して啓発し、
業務遂行能力の向上を目指して実施される研修です。
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発研修
留学生や外国人教員の対応及び、海外拠点業務に対応できる英会話力を養成します。
→ オンライン英会話、TOEIC対策 など

個人研修費(費用補助額45,000円/年)
職員としての能力開発を目的とした研修全般が補助対象となります。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、神戸大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、北海道大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、滋賀大学、中央大学、筑波大学、東京大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、奈良女子大学、広島大学、北海道大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、名古屋工業大学

<最近の主な採用実績校>
関西学院大学、関西学院大学大学院、関西大学、同志社大学、立命館大学、立命館大学大学院、青山学院大学、早稲田大学、明治大学、神戸市外国語大学、東北大学大学院、大阪市立大学、名古屋大学大学院、滋賀大学、京都大学、京都大学大学院、神戸大学、神戸大学大学院、オックスフォード大学大学院、他

採用実績(人数) (新卒採用実績)
2024年度入職 2名
2023年度入職 2名
2022年度入職 1名
2021年度入職 4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 1 2
    2023年 0 2 2
    2022年 0 1 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 1 0 100%

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