最終更新日：2024/11/18

(株)守谷商会

業種

商社（機械・プラント・環境）
商社（電子・電気機器・OA機器）
商社（精密機器）
商社（その他製品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8億1,000万円

売上高: 1,206億円（2024年3月実績）

従業員: 786名（2024年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創業1901年。“モノづくり”の最適な環境を提案する産業用機械の専門商社。コンサルティング型ビジネスを追求する機械のプロフェッショナル企業。

会社紹介記事

創業1901年以来「商社としてなくてはならない存在であり続けること」というテーマを追求し、独立系商社として系列に左右されることのない産業用機械のスペシャリスト企業。産業の発展やインフラの整備に貢献し、私たちが取扱う機械が人々の生活を豊かにし、産業の発展や社会文化の構築に寄与していることが誇りであり、喜びでもあります。

: 創業1901年以来「商社としてなくてはならない存在であり続けること」というテーマを追求し、独立系商社として系列に左右されることのない産業用機械のスペシャリスト企業。

: 産業の発展やインフラの整備に貢献し、私たちが取扱う機械が人々の生活を豊かにし、産業の発展や社会文化の構築に寄与していることが誇りであり、喜びでもあります。

未来の社会が求めるモノを先取りした、日本のモノづくりを支える産業用機械の専門商社

お客様の課題を解決に導くために独自の情報力、技術力、サービス力を駆使し最適な製品開発・選定を行い提案します。	”MORITANI”は「商社としてなくてはならない存在であり続けること」というテーマを追求し、産業の発展やインフラの整備に貢献し、“モノづくり”の最適な環境を提案し続ける企業として成長・発展してきました。当社が取扱う機械が人々の生活を豊かにし、産業の発展や社会文化の構築に寄与していることが私たちの誇りであり、喜びでもあります。その一方で、文明の高度化が地球環境に及ぼす影響を決して見過ごすことはできません。人と環境、そして機械や科学技術が調和した理想的な文明に思いを馳せるとき、何を考え、何を成すべきかを追い求めています。【守谷商会　3つの強み】・創業121年黒字経営　自己資本比率50%以上の安定経営。・得意先は各業界トップ企業。　電力、官公庁、プラント、鉄鋼、自動車等（インフラ関連がお客様なので景気に左右されにくい業界です）・独立系の自由な商社　世界中のあらゆる企業と取引できる。　モリタニに息づく提案型営業でニーズを掘り起こし日本の素晴らしいものづくりの技術を広げていきましょう！

お客様の課題を解決に導くために独自の情報力、技術力、サービス力を駆使し最適な製品開発・選定を行い提案します。

”MORITANI”は「商社としてなくてはならない存在であり続けること」というテーマを追求し、産業の発展やインフラの整備に貢献し、“モノづくり”の最適な環境を提案し続ける企業として成長・発展してきました。

当社が取扱う機械が人々の生活を豊かにし、産業の発展や社会文化の構築に寄与していることが私たちの誇りであり、喜びでもあります。その一方で、文明の高度化が地球環境に及ぼす影響を決して見過ごすことはできません。人と環境、そして機械や科学技術が調和した理想的な文明に思いを馳せるとき、何を考え、何を成すべきかを追い求めています。

【守谷商会　3つの強み】
・創業121年黒字経営　自己資本比率50%以上の安定経営。
・得意先は各業界トップ企業。
　電力、官公庁、プラント、鉄鋼、自動車等
（インフラ関連がお客様なので景気に左右されにくい業界です）
・独立系の自由な商社　世界中のあらゆる企業と取引できる。
　モリタニに息づく提案型営業でニーズを掘り起こし日本の素晴らしいものづくりの技術を広げていきましょう！

会社データ

事業内容	機械の専門商社。国内取引及び貿易取引。 ●電力関連（変電設備、発電設備等） ●プラント関連（ボイラー、ポンプ、バルブ、計装制御システム等） ●土木建築関連（エレベーター、自動倉庫、空調機、建設機械、クレーン等） ●ハイテク関連（工業用コンピュータ、液晶表示パネル、半導体製造装置等） ●計測機器関連（計量、測定器、試験機、分析機器、環境計測機器等） ●環境保全関連（大気汚染防止装置、水質汚染防止装置、廃棄物処理装置等）東京本社を中心に国内27拠点、海外5カ国に6拠点、2002年に上海で現地法人を設立、2007年にはシンガポール駐在員事務所を現地法人化し、世界ネットワークで事業展開。

本社郵便番号	103-8680
本社所在地	東京都中央区八重洲1-4-22
本社電話番号	03-3278-6001
創業	1901（明治34）年
設立	1918（大正7）年
資本金	8億1,000万円
従業員	786名（2024年4月1日現在）
売上高	1,206億円（2024年3月実績）
業績推移	2024年3月末　売上高：1,206億円／営業利益：71.6億円 2023年3月末　売上高：1,100億円／営業利益：56.4億円 2022年3月末　売上高：1,005億円／営業利益：44.8億円 2021年3月末　売上高：1,037億円／営業利益：40.5億円 2020年3月末　売上高：1,083億円／営業利益：37.8億円
代表者	取締役会長 CEO 加藤弘取締役社長 COO 秋山満則
事業所	国内=東京(本社)・大阪・名古屋・福岡・仙台・金沢・札幌・広島・高松ほか18ヵ所海外拠点=シカゴ・フランクフルト・上海・台湾（台北・高雄）・シンガポール
展示場・研究施設	ツクバ・フローラボ
海外現地法人	MORITANI AMERICA.INC. MORITANI GmbH 台湾守谷商会股分有限公司台湾守谷商会股分有限公司　高雄分公司上海守谷国際貿易有限公司 MORITANI SINGAPORE PTE.LTD.
平均年齢	43.3歳（男性43.8歳・女性38.0歳）（2023年3月31日時点）
夢みる機会を、機械で。	モリタニが売る機械は、生活の奥にある。たとえば、朝起きて携帯を見る。画面を映し出す電気は、私たちが発電所に納めた機械から生み出されたかもしれない。洗面所で顔を洗う。両手に受ける水は、私たちが水道局に納めた機械でキレイにされ、蛇口まで届けられたかもしれない。電車の窓から見える橋は、私たちが納めた機械で建造されたものかもしれない。これらは、ほんのわずかな例。守谷商会は機械の総合商社として、世界中のありとあらゆる産業用機械を扱う。取引先は、名だたる大企業から知られざるベンチャー企業まで、数千社に及ぶ。そのすべてが、それぞれの分野においてのエキスパート。私たちも取引先と対等に話せるだけの技術力を身につけ、常に磨きをかける。エンジニアリング商社の一員であることは、簡単ではない、しかし、その分、達成感も大規模だ。
事業の特徴　1	【産業用機械のスペシャリスト】電気やガス・水のない生活を想像したことがありますか？停電や断水の経験が一度でもあれば、その不便さがすぐに思い出されることでしょう。守谷商会は私たちの日常生活に欠くことのできないモノ、すなわちエネルギーや素材・製品を供給している民間企業や官公庁をユーザーとしています。そのモノづくりの過程で使われる、さまざまな産業用機械類を販売する商社です。
事業の特徴　2	【機械の総合商社】「ミネラルウォーターから人工衛星まで」といわれる総合商社に対して、取扱高のほとんどを産業用機械類が占める当社は、専門商社に位置づけられます。しかし、ひとくちに機械といってもその範囲は広く、一般産業機械、電気・電子機器、計測・検査機器、運輸・運搬機器、環境保全機器など多岐にわたります。そこで「機械のことなら何でもお任せください」という意思を明確に表すために、機械の総合商社と称しています。
事業の特徴　3	【独立系商社】現在の取引先は各業界の有力企業を中心に数千社にものぼります。なぜ当社がこれほど広い範囲で取引ができるのでしょう。それは、特定のグループ企業集団やメーカーなどの系列に属さず、自由なビジネスを志向した結果にほかなりません。言いかえれば、取引先や取扱商品を自由に選択できる、という大きなメリットがあるのです。当社の誇りは、「独立系商社」であることにこだわり続けた、独立自尊の精神です。
事業の特徴　4	【受注生産によるカスタマイズ対応】当社が取り扱う機械類の多くは受注生産品です。鉄・建築資材・化成品などのマスプロ商品、すなわち大量生産される既製の商品とは異なり、ユーザーニーズを反映させながら創りあげていく、カスタマイズを伴う商品です。商社の営業スタイルはマスプロ商品の場合、大量仕入・大量販売による特約店・小売店などへの間接営業が中心です。それに対して、受注生産品は個別対応によるユーザーへの直接営業がメインになります。
事業の特徴　5	【生産財の特性】家電製品や食料品・酒類などは消費財と呼ばれ、主に一般の個人消費者がお客様です。一方、機械類は生産財と呼ばれ、モノづくりをおこなう企業がユーザーになります。そこでは機械の性能や処理能力が直接、商品の品質や工場の生産性に影響するため、仕様的にもコスト的にも十分な検討がなされた上で購入されます。また、商品自体の単価も高く、消費財のようにテレビや雑誌などで宣伝すれば売れるという性格のものではありません。
事業の特徴　6	【顧客ごとの個別マーケット】当社のビジネスは「薄利多売方式」とは対極をなすビジネスです。画一的なマーケットにおいて、単にモノを右から左へ動かすのではなく、ユーザーごとに異なる個別マーケットに対するきめ細かなサービスが必要になります。そこでは商品自体のイメージよりも、情報収集力や提案力といった営業一人ひとりの能力がビジネスを決める重要なポイントになるのです。
沿革	1901年東京市京橋区（現在の銀座）にて創業 1914年台湾出張所開設（現台湾守谷商会股分有限公司） 1918年 (株)に組織変更米国事務所開設（現MORITANI AMERICA,INC.） 1928年本社を中央区八重洲に移転 1976年西独駐在員事務所を開設（現MORITANI GmbH） 1999年 ISO14001（環境マネジメントシステム）認証取得 2004年シンガポール駐在員事務所開設（現MORITANI SINGAPORE PTE.LTD.） 2002年上海守谷国際貿易有限公司設立 2006年ツクバ・フローラボ（茨城）開設 2007年当社の完全親会社(株)GM INVESTMENTS設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	20名	8名	28名
取得者	20名	8名	28名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修：入社後３週間、社内規定講習、ビジネスマナー講習、コンプライアンス講習、工場研修を通して基礎的な知識を取得。・新人トレーナー制度：入社後2年間を通してのOJTを実施。・階層別研修：毎年、総合職社員を若手、担当者、管理職、幹部の階層別にグループ分けし、それぞれの階層ごとにテーマを決めて集合研修を実施。・目的別研修：海外留学制度（アメリカ・台湾）、ビジネススクール派遣
自己啓発支援制度	制度あり＜勉強支援制度＞講習会や資格取得のための費用を会社が負担する制度。本制度を利用し、常に変化する社会およびビジネスに対応する社員の育成を助成。例：貿易実務検定、簿記検定、ITパスポート、ビジネス実務検定等
メンター制度	制度なし新入社員は２年間、OJTトレーナー（部署の先輩社員）を定めて業務に加え、ビジネスマナー等も習得します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし１年目～５年目を対象とした若手研修では、全員が人事と個別面談を実施。業務の振り返りや将来についての相談をする機会を設けています。
社内検定制度	制度なし TOEIC英語検定を社内で定期開催。他、部署に応じて貿易・財務の講座や試験機・IoT・加工機等の技術講習を開催。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞神奈川大学、岐阜大学、神戸大学、島根大学、信州大学、筑波大学、東京工業大学、東北大学、室蘭工業大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北里大学、九州大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月　総合職(大卒・院了) 　18名　　　　　　一般(事務)職(大卒) 　　4名

採用実績（学校）

＜大学院＞
神奈川大学、岐阜大学、神戸大学、島根大学、信州大学、筑波大学、東京工業大学、東北大学、室蘭工業大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北里大学、九州大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年4月　総合職(大卒・院了) 　18名
　　　　　　一般(事務)職(大卒) 　　4名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）