最終更新日：2025/4/11

日本ジェネリック(株)

正社員

業種

薬品
商社（薬品・化粧品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 12億5,500万円

売上高: 412億円　（2024年3月期）

従業員: 557名（2025年4月1日時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーボックス

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

◇「調剤薬局を親会社に持つ製薬会社」という特異性◇ 患者さまはもちろん、薬剤師の声を活かした高付加価値製剤をお届けしています

◇「調剤薬局を親会社に持つ製薬会社」という特異性◇ （2025/04/11更新）

伝言板画像

少しでもご興味を持っていただけましたら
マイナビよりエントリーをお願いいたします。

安定性・将来性

「日本調剤株式会社」（東証プライム市場上場）の100％出資子会社のため、福利厚生制度も整っています。
キャリア

「充実した研修体制」×「多品目を取り扱う」当社だからこそ、20代から多くの経験を積むことができます。
職場環境

各現場では若手社員が中心になり活躍しています。風通しの良い活気あふれる社風です。

会社紹介記事

チーム全体で成長を後押しし、若手が挑戦できる環境があります。仕事が身につくまで先輩社員からしっかり教育を受けることができます。

: チーム全体で成長を後押しし、若手が挑戦できる環境があります。

: 仕事が身につくまで先輩社員からしっかり教育を受けることができます。

人に、社会に貢献できる、やりがいある仕事

若手社員が活躍中！	■当社の強み～日本調剤グループ＆研究開発力・生産体制～調剤薬局大手である日本調剤グループの医薬品メーカーとして、2005年に設立した日本ジェネリック。医薬品メーカーとしては若い会社ですが、国内後発医薬品メーカートップ10に入るほどまでに成長を遂げています。その理由は、日本調剤の「患者さま・薬剤師の声」「処方箋データ」等、膨大な情報網を活かした「真に求められる医薬品」を研究開発できるためです。また、つくば市北部工業団地内には「つくば工場」に加え、最新鋭の「つくば第二工場」の2017年に稼働開始。国内最大級の生産体制が整ったことも当社の大きな強みです。同エリアにはつくば研究所もあり、研究から生産までスムーズに連携が可能な体制となっています。高い研究開発力と柔軟な生産体制を武器に、現場の声を活かした高付加価値ジェネリック医薬品の製造販売を担っています。 ■企業成長の中核となって、多くの医薬品を手掛けていく製薬会社の中では新しい会社である当社。そのため全員が「自分たちで会社を創る」という気概を持って活躍しています。ジェネリック医薬品メーカーのやりがいは、開発期間が3～4年と短期間で、製品を着実に世に送り出せるということ。そのため、多品目の医薬品に携わることが可能です。また、当社が扱うジェネリック医薬品は様々な疾病を対象とするため、幅広い業務経験を積み重ねることができます。当社には、社会貢献しながらスキルアップできる環境が整っています。 ■風通しの良い社風・スキルアップ体制当社では、20～30代の社員が全体の半数以上を占めており、若手社員が多く活躍しています。風通しの良さも特徴で、気さくに意見を発信し、部署や立場に関係なく、スムーズに連携を取ることが可能です。また、サポーター制度やOJT、研修制度により、着実にスキルを磨ける育成体制も整備されています。成長意欲のある方に対し、教育担当の先輩のみならず、部署全体でバックアップする風土があります。もちろん壁にぶつかった時も先輩社員が共に向き合うため、挑戦と成長の好循環が生まれています。幅広い実務経験を積んで、人として飛躍できる職場です。

若手社員が活躍中！

■当社の強み～日本調剤グループ＆研究開発力・生産体制～

調剤薬局大手である日本調剤グループの医薬品メーカーとして、2005年に設立した日本ジェネリック。医薬品メーカーとしては若い会社ですが、国内後発医薬品メーカートップ10に入るほどまでに成長を遂げています。

その理由は、日本調剤の「患者さま・薬剤師の声」「処方箋データ」等、膨大な情報網を活かした「真に求められる医薬品」を研究開発できるためです。

また、つくば市北部工業団地内には「つくば工場」に加え、最新鋭の「つくば第二工場」の2017年に稼働開始。国内最大級の生産体制が整ったことも当社の大きな強みです。同エリアにはつくば研究所もあり、研究から生産までスムーズに連携が可能な体制となっています。

高い研究開発力と柔軟な生産体制を武器に、現場の声を活かした高付加価値ジェネリック医薬品の製造販売を担っています。

■企業成長の中核となって、多くの医薬品を手掛けていく
製薬会社の中では新しい会社である当社。そのため全員が「自分たちで会社を創る」という気概を持って活躍しています。

ジェネリック医薬品メーカーのやりがいは、開発期間が3～4年と短期間で、製品を着実に世に送り出せるということ。そのため、多品目の医薬品に携わることが可能です。

また、当社が扱うジェネリック医薬品は様々な疾病を対象とするため、幅広い業務経験を積み重ねることができます。

当社には、社会貢献しながらスキルアップできる環境が整っています。

■風通しの良い社風・スキルアップ体制
当社では、20～30代の社員が全体の半数以上を占めており、若手社員が多く活躍しています。風通しの良さも特徴で、気さくに意見を発信し、部署や立場に関係なく、スムーズに連携を取ることが可能です。

また、サポーター制度やOJT、研修制度により、着実にスキルを磨ける育成体制も整備されています。成長意欲のある方に対し、教育担当の先輩のみならず、部署全体でバックアップする風土があります。

もちろん壁にぶつかった時も先輩社員が共に向き合うため、挑戦と成長の好循環が生まれています。幅広い実務経験を積んで、人として飛躍できる職場です。

会社データ

プロフィール	当社は大手調剤薬局「日本調剤株式会社」のグループ会社であるため、患者さまや薬剤師の声を直接ジェネリック医薬品の開発に活かすことができる点が強みです。「優れた医薬品をもっと広く、もっと身近に」を企業理念とし、患者さまの経済的負担を軽減させるとともに、逼迫した国の医療費を削減させることを社会的使命としています。
事業内容	私たちは、ジェネリック医薬品の研究開発、製造販売までを一貫して行うフルラインジェネリックメーカーです。医薬品の価値は、有効成分だけで決まるものではありません。「医療現場や患者さまにとって、いかに安心して便利に使っていただくか」「安定的に生産し、確実に手元にお届けするためには何ができるか」医療従事者や患者さまが手に取るその先まで考えて医療貢献したいと、私たちは考えます。だからこそ、日本ジェネリックは現場で求められる医薬品の品質にこだわり、研究から製造、販売まで一貫して担っています。医薬品の飲みやすさ・取り扱いやすさを追求し製剤設計する「研究開発部門」高品質な医薬品を安定的に供給し続ける「生産部門」そして、医療従事者と信頼関係を築き、医療現場と製品をつなぐ「営業部門」 3部門の力を最大限に連携し、信頼される医薬品を提供していきます。 ■研究開発部門研究開発部門では、飲みやすさ・識別性・安定性等に優れた医薬品の開発に注力。たとえば、口腔内崩壊錠や新しいコーティング技術の開発等があげられます。 ■生産部門つくば工場・つくば第二工場の２拠点体制により、少量多品目生産から大規模生産までフレキシブルに対応し、安定供給を実現しています。品質管理体制も厳格で、原料から最終製品、環境モニタリングに至るまで、多くの試験を実施。また、製造工程で異常が発生した場合に原因を突き止めるシステムを構築しています。 ■営業部門 MR（営業職）は適正な医薬品使用を目的として、医療機関や薬剤師に対して製品情報を提供しています。単に情報を伝えるだけでなく、現場のニーズや課題をくみ取り、製品開発や改良のためにフィードバックする架け橋のような存在でもあります。また、日本ジェネリックのMRは、日本調剤グループのネットワークを活かし、医療現場で求められる情報提供を行っています。現場の声を活かした製剤設計を目指し、医薬品の研究開発を行っています

プロフィール

当社は大手調剤薬局「日本調剤株式会社」のグループ会社であるため、患者さまや薬剤師の声を直接ジェネリック医薬品の開発に活かすことができる点が強みです。

「優れた医薬品をもっと広く、もっと身近に」を企業理念とし、患者さまの経済的負担を軽減させるとともに、逼迫した国の医療費を削減させることを社会的使命としています。

事業内容

私たちは、ジェネリック医薬品の研究開発、製造販売までを一貫して行うフルラインジェネリックメーカーです。

医薬品の価値は、有効成分だけで決まるものではありません。

「医療現場や患者さまにとって、いかに安心して便利に使っていただくか」
「安定的に生産し、確実に手元にお届けするためには何ができるか」

医療従事者や患者さまが手に取るその先まで考えて医療貢献したいと、私たちは考えます。だからこそ、日本ジェネリックは現場で求められる医薬品の品質にこだわり、研究から製造、販売まで一貫して担っています。

医薬品の飲みやすさ・取り扱いやすさを追求し製剤設計する「研究開発部門」
高品質な医薬品を安定的に供給し続ける「生産部門」
そして、医療従事者と信頼関係を築き、医療現場と製品をつなぐ「営業部門」
3部門の力を最大限に連携し、信頼される医薬品を提供していきます。

■研究開発部門
研究開発部門では、飲みやすさ・識別性・安定性等に優れた医薬品の開発に注力。たとえば、口腔内崩壊錠や新しいコーティング技術の開発等があげられます。

■生産部門
つくば工場・つくば第二工場の２拠点体制により、少量多品目生産から大規模生産までフレキシブルに対応し、安定供給を実現しています。品質管理体制も厳格で、原料から最終製品、環境モニタリングに至るまで、多くの試験を実施。また、製造工程で異常が発生した場合に原因を突き止めるシステムを構築しています。

■営業部門
MR（営業職）は適正な医薬品使用を目的として、医療機関や薬剤師に対して製品情報を提供しています。単に情報を伝えるだけでなく、現場のニーズや課題をくみ取り、製品開発や改良のためにフィードバックする架け橋のような存在でもあります。また、日本ジェネリックのMRは、日本調剤グループのネットワークを活かし、医療現場で求められる情報提供を行っています。

現場の声を活かした製剤設計を目指し、医薬品の研究開発を行っています

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝五丁目33-11 田町タワー8階
本社電話番号	03-6810-0500
設立	2005年1月5日
資本金	12億5,500万円
従業員	557名（2025年4月1日時点）
売上高	412億円　（2024年3月期）
代表者	代表取締役社長　井上祐弘
企業理念	「優れた医薬品をもっと広く、もっと身近に」
事業所	本社（東京都港区）つくば研究所、つくば工場、つくば第二工場（茨城県つくば市）東日本物流センター（茨城県かすみがうら市）西日本物流センター（京都府久世郡）札幌物流センター（北海道江別市）札幌支店、東北支店、東京支店、横浜支店、名古屋支店、大阪支店、広島支店、九州支店
平均年齢	36.8歳（2024年5月1日時点）
関連会社	日本調剤(株)、 (株)メディカルリソース、 (株)日本医薬総合研究所、長生堂製薬(株)
ホームページ	https://www.nihon-generic.co.jp/
健康経営優良法人2025認定	法人2025認定「健康経営優良法人 2025（大規模法人部門）」に認定されました。日本ジェネリックは、会社を支える『人＝社員』こそ大切な経営資源と捉え、『社員が安全に、健康な状態でいきいきと働くことができる職場づくり』が重要であると考えています。良好な職場づくり・環境づくりを通じ、患者さま、社会のすべてのみなさまの健康に貢献していくことを目指し、「健康経営」を推進してまいります。
くるみん認定	2021年度続き、2023年度も「くるみん認定※」を取得いたしました。認定には、「育児休業等取得率」「所定労働時間の短縮・変更措置」「所定外労働時間」「年次有給休暇取得促進」「多様な労働条件」等の項目において、10の認定基準が設けられており、数値や目標達成度を評価されます。 ※次世代育成支援対策推進法に基づいて一般事業主行動計画を策定し、その行動計画に定めた目標を達成するなどの一定の要件を満たした企業は、「子育てサポート企業」として厚生労働大臣（都道府県労働局長へ委任）から「くるみん認定」を受けることができます。
沿革	2004年　4月日本調剤(株)本社薬剤本部に製薬部を設置（日本ジェネリック設立準備開始） 2005年　1月日本ジェネリック(株)設立 2005年　4月東京都より、第１種・第２種医薬品製造販売業許可取得 2005年　5月青山ラボ（試験研究施設）開設 2006年　1月医薬品販売業許可取得 2006年　4月札幌、東北、東京、横浜、名古屋、大阪、広島、九州　各支店開設ジェネリック医薬品販売開始（100品目を導入により販売） 2007年　5月青山ラボを閉鎖し、医薬研究所（現つくば研究所）開設 2007年　7月初の自社製造販売承認品目が薬価基準収載 2007年　10月つくば工場取得 2007年　12月つくば工場内に物流センター開設 2009年　1月医薬品製造業許可取得 2010年　4月大阪市に西日本物流センター開設物流センターを東日本物流センターに改称 2010年　10月自社製造品目の出荷を開始 2011年　6月東日本物流センター、かすみがうら市に移転 2012年　4月京都支店、神戸支店開設 2016年　10月北海道江別市に札幌物流センター開設 2017年　12月つくば第二工場が竣工 2018年　6月つくば研究所をつくば工場、つくば第二工場のある筑波北部工業団地に移転 2018年　7月東日本物流センター、西日本物流センターを拡張 2021年11月日本調剤(株)より長生堂製薬(株)の全株式を取得し、子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	13名	15名	28名
取得者	5名	15名	20名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

38.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、導入教育、GMP等各部署専門教育、階層別研修、各種eラーニング他
自己啓発支援制度	制度あり各種eラーニング（5000レッスンを超えるメニューをオンラインで利用可能）
メンター制度	制度ありサポーター制度：入社1年目は1名につき先輩が1名以上ついて、業務や社会人の基本行動等を指導・サポートします。月次面談を通じた成長支援を実施しています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、岡山大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、北里大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、埼玉大学、静岡県立大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、広島大学、星薬科大学、北海道大学、明治大学、明治薬科大学、山梨大学、横浜市立大学、横浜薬科大学、早稲田大学＜大学＞茨城大学、岡山商科大学、金沢工業大学、京都大学、工学院大学、國學院大學、静岡県立大学、芝浦工業大学、城西大学、信州大学、中部大学、東海大学、東京工科大学、東京理科大学、徳島大学、日本大学、日本体育大学、防衛大学校、宮城大学、山形大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、東京医薬看護専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジもっと見る
採用実績（人数）	2022年度　　2023年度　　2024年度　 ------------------------------------------------ 男性　　15名　　　　 9名　　　　　5名女性　　 6名　　　　 8名　　　　　9名合計　　 21名　　　　 17名　　　　14名
採用実績（学部・学科）	【大学院】理工学教育部　理工学研究科　工学研究科　基礎工学研究科　工学府医薬保健学総合研究科　生命科学科　生命科学研究科　理学研究科医学研究科　医歯学総合研究科　生命医科学研究科　生命環境科学研究科薬学研究科　創薬科学科　総合薬品科学科　薬科学教育部農学府　自然科学研究科　生物資源科学研究科ヘルスシステム統合科学研究科　先端科学技術研究科地域創生科学研究科　総合科学研究科【大学】薬学部　農学部　工学部　理学部　理工学専攻　経済学部　スポーツ文化学部　人文学部【高専】物質工学科　くすり総合学科