最終更新日：2025/4/11

日本トーカンパッケージ(株)【東洋製罐グループ】【日本製紙グループ】

正社員

業種

紙・パルプ
環境・リサイクル
日用品・生活関連機器
商社（紙・パルプ）
食品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7億円

売上高: 496億円（2024年3月）

従業員: 1,282名（2024年8月現在）

募集人数: 11～15名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

護る、魅せる、運ぶ。パッケージには社会インフラを支える大きな役割があります！当社は東洋製罐グループ、日本製紙グループの一員です。

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パッケージ業界に興味ある方は、是非ご応募下さい！（2025/02/12更新）

伝言板画像

日本トーカンパッケージ(株) 採用担当です。

当社は段ボール・紙器製品の製造、販売を行っております。
大手飲料メーカー、食品メーカー様をはじめ、多種多様な業界のお客様と取引がありますので、様々な業界と関わりたいと思っている方は、是非説明会にお越し下さい。

製品・サービス力

段ボール・紙器製品の製造・販売・開発を行っており、様々な業界のお客様と取引があります。
技術・研究

強みである包装容器の専門技術を磨き、顧客満足度の向上に取り組みます。
制度・働き方

奨学金返還支援制度や社宅の設置、フレックス制度や在宅勤務など、福利厚生が充実しています。

会社紹介記事

【生産技術】機械・設備の保全や突発的な故障の対応等しています。【包装設計】CADを使用して、段ボール・紙器製品の形状を設計します。

: 【生産技術】機械・設備の保全や突発的な故障の対応等しています。

: 【包装設計】CADを使用して、段ボール・紙器製品の形状を設計します。

皆さんの生活を陰で支えています

当社が手掛けている製品の一部です。	東洋製罐グループでは、生活に密着したパッケージを提供しています。普段手にする缶コーヒーや缶ビール、アイスクリームやヨーグルトの紙容器、ファーストフードのお店での紙コップなどみなさんの身近にあるものばかりです。そんな中、当社は飲料、食品はもちろんのこと野菜や衣料品、家電品にいたるまで、ありとあらゆる品物を安全かつ衛生的に運ぶための段ボール・紙器製品を製造・販売しております。普段何気なく目にすることのある段ボール、一見全て同じように見えるかもしれませんが、用途によって使い分けられています。また段ボールはリサイクル率も非常に高く、古紙回収率は90％以上です。コスト面や環境面の負荷を抑えつつ、私たちの生活に欠かせない大切な役割を果たしています。次に段ボールを目にすることがあったら、それは当社の製品かもしれません!!

当社が手掛けている製品の一部です。

東洋製罐グループでは、生活に密着したパッケージを提供しています。
普段手にする缶コーヒーや缶ビール、アイスクリームやヨーグルトの紙容器、ファーストフードのお店での紙コップなどみなさんの身近にあるものばかりです。そんな中、当社は飲料、食品はもちろんのこと野菜や衣料品、家電品にいたるまで、ありとあらゆる品物を安全かつ衛生的に運ぶための段ボール・紙器製品を製造・販売しております。
普段何気なく目にすることのある段ボール、一見全て同じように見えるかもしれませんが、用途によって使い分けられています。また段ボールはリサイクル率も非常に高く、古紙回収率は90％以上です。コスト面や環境面の負荷を抑えつつ、私たちの生活に欠かせない大切な役割を果たしています。
次に段ボールを目にすることがあったら、それは当社の製品かもしれません!!

会社データ

プロフィール	当社は、2005年10月に合併してできた会社です。一つは包装容器事業の東洋製罐グループの会社。もう一つは紙・パルプ事業の日本製紙グループの会社。製紙一貫の段ボール会社とあらゆる包装容器を手がけている会社から成り立っている段ボール会社は他にありません。ここが他の段ボール会社とは違う、当社の強みです。経営理念 Corporate Philosophy 私たちは、消費者とお得意先の満足と信頼を得るため、地球環境と調和し、安全・安心で優れた機能を持つ製品・システム・サービスを提供します。 1、包装容器事業をコアとし、常に社会のニーズと自然環境に調和した製品とシステムを創造し生活文化の向上に貢献します。 2、品質を全てに優先させて包装容器のプロとして専門技術を磨き、お客様の良きパートナーとして信頼され、感謝される企業づくりをめざします。 3、従業員の個性と多様性を生かし、変革と創造に積極果敢に挑戦する自由で生き生きした企業風土を作ります。行動基本方針 1、「コンプライアンス経営」の積極的推進当社の「企業行動基準」に基づき役員及び社員の一人ひとりが、企業の社会的役割、責任を自覚し「常に正しい行動」をします。 2、「安全最優先の文化」の構築安全第一を原点に本質安全化をめざし労働災害の撲滅を図ります。 3、「品質重視」のモノづくり「品質保証」という視点に立った品質保証体制を再構築し、「顧客満足度ナンバーワン」をめざして、お客様の声を迅速かつ正確に社内に伝え、正しい製品化に結び付けます。
事業内容	段ボール・紙器製品の製造・販売・開発

プロフィール

当社は、2005年10月に合併してできた会社です。
一つは包装容器事業の東洋製罐グループの会社。もう一つは紙・パルプ事業の日本製紙グループの会社。
製紙一貫の段ボール会社とあらゆる包装容器を手がけている会社から成り立っている段ボール会社は他にありません。
ここが他の段ボール会社とは違う、当社の強みです。

経営理念
Corporate Philosophy
私たちは、消費者とお得意先の満足と信頼を得るため、地球環境と調和し、安全・安心で優れた機能を持つ製品・システム・サービスを提供します。

1、包装容器事業をコアとし、常に社会のニーズと自然環境に調和した製品とシステムを創造し生活文化の向上に貢献します。

2、品質を全てに優先させて包装容器のプロとして専門技術を磨き、お客様の良きパートナーとして信頼され、感謝される企業づくりをめざします。

3、従業員の個性と多様性を生かし、変革と創造に積極果敢に挑戦する自由で生き生きした企業風土を作ります。

行動基本方針
1、「コンプライアンス経営」の積極的推進
当社の「企業行動基準」に基づき役員及び社員の一人ひとりが、企業の社会的役割、責任を自覚し「常に正しい行動」をします。

2、「安全最優先の文化」の構築
安全第一を原点に本質安全化をめざし労働災害の撲滅を図ります。

3、「品質重視」のモノづくり
「品質保証」という視点に立った品質保証体制を再構築し、「顧客満足度ナンバーワン」をめざして、お客様の声を迅速かつ正確に社内に伝え、正しい製品化に結び付けます。

事業内容

段ボール・紙器製品の製造・販売・開発

本社郵便番号	141-0022
本社所在地	東京都品川区東五反田2-18-1（大崎フォレストビルディング）
本社電話番号	03-4514-2130
設立	2005年10月
資本金	7億円
従業員	1,282名（2024年8月現在）
売上高	496億円（2024年3月）
事業所	【本社】　東京（品川区）【工場】13工場　仙台工場、福島工場、茨城工場、栃木分工場、古河工場、埼玉工場　相模原工場、厚木工場、静岡工場、愛知工場、滋賀工場、大阪工場、福岡工場【営業所】　札幌営業所、千葉営業所、富士営業所
株主構成	東罐興業(株) [55％] 日本製紙(株) [45％]
主な取引先	飲料メーカーや食品メーカーをはじめ、様々な業界のお客様と取引をしております。
関連会社	東洋製罐(株) 東罐興業(株) 日本製紙(株)
平均年齢	44.5歳
沿革	2005年10月トーカンパッケージングシステム株式会社と日板パッケージ株式会社が合併し、日本トーカンパッケージ株式会社発足。 2007年 8月シンワ株式会社から段ボール事業部門を譲渡受入れ。 2009年 5月茨城工場プレプリント設備更新。 2010年 7月愛知工場リニューアル。（事務所・倉庫棟新築及び加工棟増築） 2011年 3月新業務基幹システム（ＰＡＳＳ）が全社稼動。 2011年11月古河工場リニューアル。（事務所新築） 2012年 1月品川区東五反田に本社移転。 2012年 6月相模原工場を新設。操業開始。 2013年 2月埼玉工場リニューアル。（事務所新築） 2013年10月福岡工場リニューアル。（3階建て事務所棟新築・工場棟増築及び改修） 2015年10月福島工場リニューアル。(事務所新築工事） 2018年 9月京都工場閉鎖 2018年12月岐阜工場閉鎖 2021年 4月千葉営業所新設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	18名	4名	22名
取得者	3名	4名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

16.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.7%
  （120名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（入社1年目4月）・新入社員フォローアップ研修（入社1年目12月）・財務研修（入社2年目）・中堅社員研修（入社6～7年目）・その他階層別研修
自己啓発支援制度	制度あり【通信教育制度】年2回受講可能修了した場合、全額または7割会社負担で受講することができます。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり会社が定めている資格を取得した場合、資格奨励金が支払われます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪工業大学、神奈川工科大学、九州大学、千葉工業大学、東京電機大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、広島国際大学、東京農工大学＜大学＞愛知工科大学、青山学院大学、宇都宮大学、江戸川大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大谷大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、関東学院大学、京都産業大学、京都橘大学、共立女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、白百合女子大学、城西大学、成蹊大学、専修大学、玉川大学、大東文化大学、尚絅学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、筑波大学、東海大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、日本大学、一橋大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、神田外語大学、琉球大学、武蔵大学、清泉女子大学、目白大学、お茶の水女子大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	【実績】 2020年4月： 8名 2021年4月：13名 2022年4月： 8名 2023年4月：13名 2024年4月： 8名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪工業大学、神奈川工科大学、九州大学、千葉工業大学、東京電機大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、広島国際大学、東京農工大学
＜大学＞
愛知工科大学、青山学院大学、宇都宮大学、江戸川大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大谷大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、関東学院大学、京都産業大学、京都橘大学、共立女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、白百合女子大学、城西大学、成蹊大学、専修大学、玉川大学、大東文化大学、尚絅学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、筑波大学、東海大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、日本大学、一橋大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、神田外語大学、琉球大学、武蔵大学、清泉女子大学、目白大学、お茶の水女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校

採用実績（人数）

【実績】
2020年4月： 8名
2021年4月：13名
2022年4月： 8名
2023年4月：13名
2024年4月： 8名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	3名	5名	8名
2023年	5名	8名	13名
2022年	5名	3名	8名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	8名	0名	100%
2023年	13名	0名	100%
2022年	8名	0名	100%

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