最終更新日：2024/11/12

三井倉庫ホールディングス(株)[グループ募集]

上場企業

業種

物流・倉庫
海運

基本情報

本社: 東京都

資本金: 112億円　(2024年3月31日現在)

売上高: 2,605億9,300万円（2024年3月期）

従業員: 974名　(2024年3月31日現在)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「社会を止めない。進化をつなぐ。」共創する物流ソリューションパートナー

会社紹介記事

大型外航船へのコンテナ積み下ろし作業も得意とする分野です。AIによるコンテナターミナル運営効率化に向けた技術開発にも取り組んでいます。産学連携による再生医療等製品の開発に取り組み、「GCTPに適合した高品質な極低温管理の保管・輸送ワンパッケージサービス」の提供を2021年より開始しています。

: 大型外航船へのコンテナ積み下ろし作業も得意とする分野です。AIによるコンテナターミナル運営効率化に向けた技術開発にも取り組んでいます。

: 産学連携による再生医療等製品の開発に取り組み、「GCTPに適合した高品質な極低温管理の保管・輸送ワンパッケージサービス」の提供を2021年より開始しています。

物流の中心で100年以上の実績を残す。物流を通じて課題を解決し価値を創造していく。

物流の中心たる倉庫保管業で実績を残し続けています。全国各地に多数の倉庫拠点を所有しており、2021年5月には埼玉県加須市にヘルスケア専用の新倉庫を竣工しました。	倉庫業と聞くと、単にモノを預かるイメージを持たれる方が多いように思いますが、それは私たちの仕事のごく一部です。倉庫とは物流の結節点であり、モノの流れ―つまり物流を戦略的にコントロールし、円滑なオペレーションを行う重要な役割を担っています。私たち三井倉庫グループは100年以上の長きにわたり、物流の中心たる倉庫保管を基軸に、港湾運送、輸出入業務など、グローバルで多岐にわたる物流の円滑化に取り組んでまいりました。長い歴史を持つ当社グループですが、この不確実な時代においても、私たちが変わらず価値を創出していくために、総合物流企業として常に新たな挑戦を続けています。人と人、産業と産業、また国と国、あらゆるものをつなぐ太いパイプが物流の果たす役割であり、その上に豊かな生活が成り立っていると言っても過言ではありません。「いつもも、いざも、これからも。」いかなる時もグループはもとより、お客様はじめステークホルダーと共創し、パートナーとして信頼される、また寄り添える存在であり続けたいと日々取り組んでおります。

物流の中心たる倉庫保管業で実績を残し続けています。全国各地に多数の倉庫拠点を所有しており、2021年5月には埼玉県加須市にヘルスケア専用の新倉庫を竣工しました。

倉庫業と聞くと、単にモノを預かるイメージを持たれる方が多いように思いますが、それは私たちの仕事のごく一部です。倉庫とは物流の結節点であり、モノの流れ―つまり物流を戦略的にコントロールし、円滑なオペレーションを行う重要な役割を担っています。

私たち三井倉庫グループは100年以上の長きにわたり、物流の中心たる倉庫保管を基軸に、港湾運送、輸出入業務など、グローバルで多岐にわたる物流の円滑化に取り組んでまいりました。長い歴史を持つ当社グループですが、この不確実な時代においても、私たちが変わらず価値を創出していくために、総合物流企業として常に新たな挑戦を続けています。

人と人、産業と産業、また国と国、あらゆるものをつなぐ太いパイプが物流の果たす役割であり、その上に豊かな生活が成り立っていると言っても過言ではありません。「いつもも、いざも、これからも。」いかなる時もグループはもとより、お客様はじめステークホルダーと共創し、パートナーとして信頼される、また寄り添える存在であり続けたいと日々取り組んでおります。

会社データ

事業内容	■倉庫事業 ■港湾運送事業 ■グローバルフロー事業 ■不動産事業「社会を止めない。進化をつなぐ。」当社グループが果たす役割であり揺るがない信念です。世界をより良い方向へ動かし、心豊かで持続可能な社会の実現を目指しています。

本社郵便番号	105-0003
本社所在地	東京都港区西新橋3丁目20番1号
本社電話番号	03-6400-8000
設立	1909(明治42)年10月11日
資本金	112億円　(2024年3月31日現在)
従業員	974名　(2024年3月31日現在)
売上高	2,605億9,300万円（2024年3月期）
事業所	国内主要拠点：東京　埼玉　千葉　横浜　名古屋　四日市　大阪　神戸　福岡海外主要拠点：アメリカ　チェコ　中国　香港　台湾　韓国　シンガポール　マレーシア　タイ　インドネシア
グループ会社一覧	1.三井倉庫ホールディングス(株) 2.三井倉庫(株) 3.三井倉庫エクスプレス(株) 4.三井倉庫ロジスティクス(株) 5.三井倉庫サプライチェーンソリューション(株) 6.三井倉庫トランスポート(株)
募集会社	1.三井倉庫ホールディングス(株) 2.三井倉庫(株) 新卒採用窓口は三井倉庫ホールディングス株式会社です。三井倉庫ホールディングス株式会社の社員として入社後、配属先が三井倉庫株式会社の管轄部署である場合は、三井倉庫株式会社へ在籍出向する形式を取ります（その後のジョブローテーションで三井倉庫ホールディングス株式会社の管轄部署へ配属されると出向が解かれます）
募集会社1	【社名】三井倉庫ホールディングス(株) 【本社所在地】〒105-0003 東京都港区西新橋3丁目20番1号【本社所在地】03-6400-8000 【設　立】1909年（明治42年）10月11日【資本金】112 億円【従業員数】974名（2024年3月31日現在）【売上高】2,606 億円（2024年3月期）【事業内容】三井倉庫グループ全体の指針を示し、事業会社の経営サポートと全体最適化を行う持株会社です。グループ会社個々の事業戦略に基づく支援や助言、経営資源の再配分、グループ共通機能の効率的管理を行い、適切なグループ運営を推進しています。また、所有不動産の賃貸・運営・管理を行っています。
募集会社2	【社名】三井倉庫(株) 【本社所在地】東京都港区海岸3-22-23　MSCセンタービル【本社電話番号】03-6400-8011 【設　立】2014年10月1日　※持株会社制導入に伴い旧三井倉庫(株)〈現三井倉庫ホールディングス(株)〉より分割新設【資本金】50億円【売上高】規定により非公開【事業所】東京・横浜・埼玉・名古屋・四日市・大阪・神戸【事業内容】設立以来培ってきた倉庫業を基盤に、保管・荷役（物流オペレーション）・運送・流通加工など、さまざまな物流サービスを提供しています。全国に物流施設を所有し、100年以上積み重ねた保管・荷役ノウハウをもとに、輸出入通関からお客様への配送まであらゆる業態や商品に最適化した物流スキームを提供しています。
沿革	明治42年10月三井銀行倉庫部より「東神倉庫(株)」として分離独立、本店を東京に、支店を東京、神戸、門司に設置昭和17年 3月社名を「三井倉庫(株)」と改称昭和25年 4月東京証券取引所に株式を上場昭和41年 8月自動車運送取扱業を開始昭和43年 3月海上コンテナの取扱いと国内におけるコンテナ・ターミナルの運営を開始昭和44年 4月貨物自動車運送業の免許取得、コンテナのトラック輸送開始昭和52年12月本店に国際部、プラント部設置、国際運送業務を本格展開昭和57年 6月 IATA航空貨物代理店資格取得、航空貨物取扱業務を本格化昭和59年11月本店所在地を「東京都中央区日本橋箱崎町」から「中央区日本橋茅場町1丁目」に移転昭和61年11月ビッグバッグ業務(トランクルーム保管、引越等の非商品対象業務)を開始平成 4年 1月本支店制を廃止し、本支社制(本社各部及び関東、中部、関西、九州各支社)とする平成13年 4月九州支社を「三井倉庫九州(株)」として分社平成14年 6月本社所在地を「東京都中央区日本橋茅場町1丁目」から「東京都港区海岸3丁目」に移転平成15年 3月航空に係る第二種利用運送事業(航空貨物単独混載)の許可を取得平成16年 4月執行役員制度を導入平成21年10月創立100周年を迎える平成23年 3月ジェイティービーエアカーゴ(株)の全株式を取得し、(株)三井倉庫エアカーゴに改称平成23年 9月本社所在地を「東京都港区海岸3丁目」から「東京都港区西新橋3丁目」に移転平成24年 4月三洋電機ロジスティクス(株)の全株式を取得し、三井倉庫ロジスティクス(株)に改称平成24年 7月 (株)三井倉庫エアカーゴがトヨタ自動車(株)の子会社のTASエクスプレス(株)と合併し、三井倉庫エクスプレス(株)に改称平成26年10月三井倉庫ホールディングス(旧三井倉庫(株)より社名変更)を持株会社とする持株会社制に移行三井倉庫、三井倉庫ビジネストラストを新設分割により設立平成27年 4月ソニーサプライチェーンソリューション(株)のロジスティクス事業を三井倉庫ホールディングス(株)とソニー(株)の合弁会社に移管。社名を三井倉庫サプライチェーンソリューション(株)とする。平成27年11月三井倉庫トランスポートを設立平成27年12月三井倉庫トランスポートが大阪に本社を置く丸協運輸(株)及び愛媛に本社を置く丸協運輸(株)並びにその他関係する会社4社の全株式を取得し、連結子会社化平成29年4月三井倉庫ビジネストラスト（株）を吸収合併により三井倉庫（株）へ統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	24名	14名	38名
取得者	17名	14名	31名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

70.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・階層別研修：キャリアステージごとに求められる役割を深く理解し、必要なスキルを身につけ十分に能力を発揮できるように、ビジネスマナーやホウレンソウといった基礎知識から、ロジカルシンキング、人を巻き込む力・動かす力、課題を発見・解決する力、マネジメント、キャリアデザインなど、多岐にわたり学びます。　キャリアを重ねていく中で、研修を通してロジカルシンキング、問題解決スキル、キャリアデザイン、コーチング、部下育成、チームビルディング、組織マネジメント力等のスキルを身につけます。・海外実務研修生制度：入社3年目以降の社員から希望を募り、1年～1年半の期間、海外実務研修生として当社の海外拠点にて実務研修を行う制度。海外派遣先では駐在員と同じ目線で国際物流業務を学びます。言語はもちろんのこと、異文化を理解し組織をまとめていくスキルやグローバルレベルの広い視野など、国内では得難い能力と経験が身につきます。その他毎年恒例のものに限らず、三井グループの研修参加や、（三井業際研、MISCO：三井情報システム協議会　等）会社として重点的に推進する施策に寄与する研修を中心に随時企画開催します。一例：・ITセキュリティや法令遵守に関するe-ラーニング・次世代リーダー育成プログラム（社外ビジネススクール参加や、社内での企画開催）・新入社員OJTトレーナー研修・グループ横断での、特定の実務トピックに関するセミナーや、　契約書に関する基礎知識講義、会計処理に関する基礎知識勉強会等
自己啓発支援制度	制度あり・選択式研修：一律に受講する階層別研修とは別に、社員が「業務上必要なスキル」「課題と感じているスキル」を伸長させることを目的として、希望に応じて参加可能な選択式研修を開催しています。マーケティング知識、プレゼンテーションスキル、ロジカルライティングスキル、ファシリテーションスキル、ネゴシエーションスキルなど多岐にわたるテーマが用意されており、自身の課題意識と興味に応じて受講することが可能です。 ※採用内定者に対しても例年通信教育教材を提供し、各自の意欲、知識欲に応えています。・通信教育支援：会社指定の教育機関が提供する通信教育講座を受講し、修了した場合にはその受講料の補助を受けることができます。受講可能な講座は例年300種類程度。その中から各自が自らの知識水準や強化したい分野などを考慮し、自由に選択することができます。・eラーニング：希望者には会社指定の教育機関によるeラーニングサービスを提供し、語学やExcel・PowerPointの活用など、150種類以上のコースの中から自由に選んで学習することができます。・オンライン学習プラットフォーム： 1万本以上の動画講座の中から従業員一人ひとりが必要なスキルやテーマを選択し、適したタイミングで受講することができます。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京女子大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学テイラーズ大学もっと見る
採用実績（人数）	総合職： 2017年　　　25名 2018年　　　21名 2019年　　　15名 2020年　　　23名 2021年　　　16名 2022年　　　16名 2023年　　　26名 2024年　　　43名地域職： 2017年　　　- 2018年　　　- 2019年　　　12名 2020年　　　10名 2021年　　　 9名 2022年　　　11名 2023年　　　15名 2024年　　　14名 IT専門職： 2023年　　　 1名 2024年　　　 2名 ※地域職は2019年卒より採用再開 ※IT専門職は2023年卒より採用開始

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京女子大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

テイラーズ大学

採用実績（人数）

総合職：
2017年　　　25名
2018年　　　21名
2019年　　　15名
2020年　　　23名
2021年　　　16名
2022年　　　16名
2023年　　　26名
2024年　　　43名

地域職：
2017年　　　-
2018年　　　-
2019年　　　12名
2020年　　　10名
2021年　　　 9名
2022年　　　11名
2023年　　　15名
2024年　　　14名

IT専門職：
2023年　　　 1名
2024年　　　 2名

※地域職は2019年卒より採用再開
※IT専門職は2023年卒より採用開始

過去3年間の新卒採用者数（男女別）