最終更新日：2025/4/18

(株)昭電

正社員

業種

半導体・電子・電気機器
セキュリティ
設備工事・設備設計
その他電子・電気関連
機械設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億240万円

売上高: 177億(2024年9月)

従業員: 400名

募集人数: 11～15名

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セミナー／説明会	【WEB開催】(株)昭電と就活について知る！会社説明会【東京本社開催】リアルな雰囲気がわかる！会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【 59年間営業黒字！】1965年創業、情報通信インフラを守る総合防災メーカー

My Career Boxで応募可

会社説明会を随時実施中☆ エントリーお待ちしています！（2025/03/12更新）

伝言板画像

このたびは、昭電の採用ページをご覧いただきありがとうございます。

当社は「情報化社会に安全と信頼を提供する」をスローガンとして掲げ、情報通信インフラを災害トラブルから守るため、雷害対策、地震対策、ネットワーク、セキュリティ、ファシリティの各分野で事業を展開している総合防災メーカーです。

創業から59年連続営業黒字、皆さんの生活に欠かせないインフラを支えています。

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当社では、会社説明会を対面・WEBで実施予定です。
会社説明会では、先輩社員に、業務内容、１日の流れ、勤務地と転勤の有無、残業、有給など、何でも質問できます。
WEB開催は、カメラ・マイクオフ！お気軽にお申込みください！

職場環境

平均勤続年数は21年と長く、直近で新卒入社した社員も、時には悩みながらも前向きに業務にあたっています。
やりがい

現代の生活において欠かせない情報インフラを災害やトラブルから守る、社会貢献度の高い業務に携われます。
安定性・将来性

日々変化する情報社会に安全と信頼を提供し続けるため、時代のニーズに沿った事業を展開していきます。

会社紹介記事

これからの昭電を担う営業、技術、SEの社員。チームワークの良さも抜群です。 SCセンタ（東京都江東区）には重要施設の安全強化向け総合ソリューションを実証体験できるラボ環境があります。

: これからの昭電を担う営業、技術、SEの社員。チームワークの良さも抜群です。

: SCセンタ（東京都江東区）には重要施設の安全強化向け総合ソリューションを実証体験できるラボ環境があります。

見えないところで支えている。それが、昭電の総合安全ソリューション

皆さんにお会いできることを楽しみにしています。（代表取締役社長　太田光昭）	■日本全国の情報通信ネットワークを支える“インフラスペシャリスト” 情報化社会を支えるライフラインとして、急速な変化を遂げる情報通信ネットワーク。私たちは、これらを利用した便利なサービスにより、日常の生活を通じて多大な恩恵を受けています。今ではコンピューターや携帯電話は暮らしに欠かせません。ところが、ひとたびシステムトラブルが発生すれば、便利なサービスが使えないどころか、社会問題にまで発展します。特に脅威となるのが、雷、地震、水害などの自然災害です。近年、大型台風の上陸やゲリラ豪雨の多発により、落雷や洪水による影響は、ますます見過ごすことのできない問題となっています。昭電の総合防災テクノロジーは、雷害対策や地震対策など、専門的アプローチによって、いつでもどこでも情報ネットワークが繋がることが当たり前の毎日を支えています。

皆さんにお会いできることを楽しみにしています。（代表取締役社長　太田光昭）

■日本全国の情報通信ネットワークを支える“インフラスペシャリスト”

情報化社会を支えるライフラインとして、急速な変化を遂げる情報通信ネットワーク。
私たちは、これらを利用した便利なサービスにより、日常の生活を通じて多大な恩恵を受けています。
今ではコンピューターや携帯電話は暮らしに欠かせません。
ところが、ひとたびシステムトラブルが発生すれば、便利なサービスが使えないどころか、社会問題にまで発展します。
特に脅威となるのが、雷、地震、水害などの自然災害です。
近年、大型台風の上陸やゲリラ豪雨の多発により、落雷や洪水による影響は、ますます見過ごすことのできない問題となっています。
昭電の総合防災テクノロジーは、雷害対策や地震対策など、専門的アプローチによって、いつでもどこでも情報ネットワークが繋がることが当たり前の毎日を支えています。

会社データ

プロフィール	1965年、電子通信機器のエンジニアたちが立ち上げた電子通信機器の製造・販売会社が、昭電の始まりです。その後、情報化社会の発展とともに、通信ネットワークのリスクコントロールをテーマにして、雷害・地震・セキュリティの対策システムの設計や設備工事にフィールドを広げてきました。急速に加速する情報社会において、ワンストップかつ複合的に付加価値の高いサービスを提供できる数少ない企業として、これからもお客様へ安全と信頼を提供していきます。
事業内容	総合防災メーカーとして、お客様の情報通信ネットワークを災害やトラブルから守るため、各分野で事業を展開しています。 ◆雷害対策　電子機器・ネットワークシステムを雷害から守る ◆地震対策　地震による被害からサーバと情報を守る ◆ネットワーク　お客様ニーズに応えるネットワークを構築する ◆セキュリティ　先進のITで「万が一」の侵入・トラブルを防ぐ ◆ファシリティ　究極の安心を追求する設備で冗長を対策する

プロフィール

1965年、電子通信機器のエンジニアたちが立ち上げた電子通信機器の製造・販売会社が、昭電の始まりです。
その後、情報化社会の発展とともに、通信ネットワークのリスクコントロールをテーマにして、雷害・地震・セキュリティの対策システムの設計や設備工事にフィールドを広げてきました。
急速に加速する情報社会において、ワンストップかつ複合的に付加価値の高いサービスを提供できる数少ない企業として、これからもお客様へ安全と信頼を提供していきます。

事業内容

総合防災メーカーとして、お客様の情報通信ネットワークを災害やトラブルから守るため、各分野で事業を展開しています。

◆雷害対策
　電子機器・ネットワークシステムを雷害から守る
◆地震対策
　地震による被害からサーバと情報を守る
◆ネットワーク
　お客様ニーズに応えるネットワークを構築する
◆セキュリティ
　先進のITで「万が一」の侵入・トラブルを防ぐ
◆ファシリティ
　究極の安心を追求する設備で冗長を対策する

本社郵便番号	130-8543
本社所在地	東京都墨田区太平4-3-8
本社電話番号	03-4396-8815
設立	1965年10月15日
資本金	3億240万円
従業員	400名
売上高	177億(2024年9月)
代表者	代表取締役社長　太田光昭
事業所	【本社】東京都墨田区太平4-3-8 【テクノセンタ】千葉県千葉市稲毛区山王町365 【SCセンタ】東京都江東区亀戸1-4-2 【成田工場】千葉県香取市桐谷808番地【大阪工場】大阪市此花区常吉1-1-60 【北海道支店】札幌市中央区大通東2‐3‐1 【東北支店】仙台市青葉区国分町1-7-18 【名古屋支店】名古屋市東区葵3-23-3 【北陸支店】富山市総曲輪1-7-15 【大阪支店】大阪市北区堂島1-5-17 【中国支店】広島市中区大手町3-7-2 【四国支店】高松市寿町1-1-12 【九州支店】福岡市中央区渡辺通2-1-82 【沖縄支店】那覇市久茂地1-2-25
主要製品	◆雷害対策製品　SPD、サンダーブロッカー ◆地震対策製品　免振装置　フリーアクセスフロア ◆ネットワーク　クロージャー　光配線盤 ◆セキュリティ　入退室管理システム　トラップ式フェンスセンサー ◆ファシリティ　シェルタ　無停電電源装置
主要取引先	・全国電力会社・JR各社、その他鉄道会社・官公庁、学校・電気機器メーカー・ゼネコン・金融機関・通信キャリア各社、放送関連会社・情報システム会社
平均年齢	男性：49.5歳女性：43.7歳全体：48.7歳
平均勤続年数	男性：21.6年女性：16.9年全体：21.0年
沿革	1965年東京都千代田区に同社を設立 1969年独シーメンス社の保安器部門製品について独占販売権を得る 1972年製造製品が日本電気協会の電力保安通信規定に認定される 1975年東京都江東区大島に新社屋完成、本社・東京工場として業務開始 1976年独シーメンス社と技術提携 1983年日本電信電話公社の納入メーカーに認定 1986年米国ダイナテック社とマトリクススイッチの業務提携、フィンランド・ノキア社とモデムの業務提携日本IBMの通信機器特約店となる 1987年千葉市稲毛区にテクノセンタ完成 1995年千葉県山田町(現・香取市)に成田工場完成 1998年太田昭吾会長（当時・社長）が日刊工業新聞社主催「優秀経営者賞」受賞　オーストラリア・エリコ雷技術社と業務提携　成田工場に試験研究棟が完成 1999年設備工事システム分野においてISO9001認証取得成田工場に、三次元地震波発生装置を導入 2000年大阪市此花区に大阪工場を新設 2002年テクノセンタに雷インパルス電圧発生装置を導入（最大電圧120万ボルト） 2004年東京都墨田区に本社を移転　旧本社（東京都江東区大島）をSCセンタとして開設　成田工場において、ISO14001認証取得 2007年テクノセンタに雷インパルス電流発生装置を導入（最大電流200キロアンペア） 2008年テクノセンタにおいて、ISO14001認証取得 2014年成田工場内に「BCP対策モデルパーク」をオープン 2016年テクノセンタに、大規模短絡電流試験装置を導入 2019年ソリューション・ラボ本格運用開始 2022年東京都江東区亀戸にSCセンタを移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.0年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	0名	4名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

50.0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修：入社日から2週間程度の集合研修。　　　　　　　　社内規則やビジネスマナー等の研修および事業所の見学などを行います。・実習研修　　：上記新入社員研修終了後、生産部門・営業部門を周り、各部門での　　　　　　　　業務を体験（約1カ月）。　　　　　　　　その後は、各配属先部署でのOJTとなります。その他、必要に応じて社内・社外でのセミナー・研修を実施。
自己啓発支援制度	制度あり個人の業務に関係した資格、会社として必要な資格（工事の施工管理技士など）の取得にあたっては、講習やテキスト代、試験の費用を会社で負担します。資格取得時には、表彰金の贈呈や奨励給（毎月の資格手当）の支給があります。＊資格の難易度等により、表彰金・奨励給の額は異なります。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、岡山大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、国士舘大学、玉川大学、千葉工業大学、東海大学、東北大学、富山大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、日本大学、日本女子体育大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、共立女子短期大学、神戸市立工業高等専門学校、國學院大學北海道短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、和歌山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年：2名（男性0名、女性2名） 2023年：2名（男性2名、女性0名） 2024年：2名（男性0名、女性2名） 2025年（予）：3名（男性2名、女性1名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、岡山大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、国士舘大学、玉川大学、千葉工業大学、東海大学、東北大学、富山大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、日本大学、日本女子体育大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、共立女子短期大学、神戸市立工業高等専門学校、國學院大學北海道短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績（人数）

2022年：2名（男性0名、女性2名）
2023年：2名（男性2名、女性0名）
2024年：2名（男性0名、女性2名）
2025年（予）：3名（男性2名、女性1名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	0名	2名	2名
2023年	2名	0名	2名
2022年	0名	2名	2名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	2名	0名	100%
2023年	2名	0名	100%
2022年	2名	0名	100%

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