最終更新日:2024/11/26

CKD(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 機械
  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 重電・産業用電気機器

基本情報

本社
愛知県
資本金
110億1,600万円
売上高
[単体]1,281億3,700万円 [連結]1,594億5,700万円(2023年3月末)
従業員
[単体]2,373名 [連結]4,684名(2023年3月末)

創造的な知恵と技術で流体制御と自動化を革新し、豊かな社会づくりに貢献。医療、食品、自動車、家電、半導体など、あらゆる産業分野の自動化に貢献する機械メーカーです。

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会社紹介記事

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お客様の海外展開を当社の海外拠点と連携し、フルサポート。世界に先駆けた技術の開発をともに取り組み、牽引する。
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より良いものづくりに必要なのが、総合的な意味での人間力の育成。既成概念にとらわれない新しい製品は、若手社員のアイデアから生まれる。

常に挑戦し続けられる人と共に歩んでいきたい。

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愛知県小牧市の本社です。この地より、国内のみならず、世界中のモノづくり現場を支えています。

CKDは主に、自動機器装置と、装置に使われるコンポーネントキットを製造販売しているメーカーです。もともと製造現場を省力化するために求められてきた技術ですが、国内の少子高齢化が進む今日、労働力確保という観点からも、そのニーズはさらに高まっているといえるでしょう。

日本が技術立国を標榜している以上、今後もものづくりを基幹産業として成長していくことは明白です。ただし、ものづくりの中心は新興国へとシフトしており、国内需要が大きく伸びることは期待できません。

そんななか、私たちが目指すべきは、商品の付加価値を上げ、販路を海外へ広げること。それが当社が考えるグローバル化です。企業のビジネス環境がグローバル市場へと広がっている現在、海外売り上げが30%ほどの当社はまだグローバル企業とはいえない状況です。今後は、より多様な人材が活躍できる環境が求められています。

これからのCKDが挑むフィールドは世界です。グローバルな社会のなかで賞賛される企業文化をつくりあげていきたい。そのためには異なる文化的背景のある人を柔軟に受け入れ、ダイナミックに融合させていく風土にしていかなくてはならない。様々な属性を個性として受け止め、世界中のお客様のニーズにお応えできる企業文化を人を通してつくりあげていきたい。

会社データ

事業内容
自動機械装置、駆動機器、空気圧制御機器、空気圧関連機器、流体制御機器など機能機器の開発・製造・販売・輸出

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CKDは自動機械装置メーカーの顔と部品メーカーの顔、ふたつの顔を持つ、とても珍しいメーカーです。

本社郵便番号 485-8551
本社所在地 愛知県小牧市応時2-250
本社電話番号 0120-203721
設立 1943年4月2日
資本金 110億1,600万円
従業員 [単体]2,373名 [連結]4,684名(2023年3月末)
売上高 [単体]1,281億3,700万円 [連結]1,594億5,700万円(2023年3月末)
事業所 本社/愛知県小牧市
生産拠点/愛知県小牧市、春日井市、丹羽郡扶桑町、三重県四日市市 、宮城県黒川郡大衡村、石川県小松市
営業所/東京・大阪・名古屋・仙台・さいたま・神奈川・浜松・金沢・豊田・京都・神戸・広島・福岡・熊本等
    (全国主要都市40カ所)
株主構成 日本マスタートラスト信託銀行(株) (信託口)、CKD持株会、日本トラスティ・サービス信託銀行(株) (信託口)、SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT、住友生命保険相互会社、NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE HCR00、CKD協力企業投資会、GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL、(株) 三井住友銀行、第一生命保険(株)
関連会社 海 外/生産拠点(中国、タイ、韓国、マレーシア、インドネシア、アメリカ、インド)
    販売ネットワーク(アメリカ、ヨーロッパ、アジア各地)15カ国75拠点以上
沿革
  • 1943年 4月
    • 名古屋市に 「日本航空電機(株)」として設立。
      航空機の電装部品等の製造販売を開始
  • 1945年 10月
    • 社名を「中京電機(株)」と改称。事業目的:電気機械器具の製造、修理、販売
  • 1947年 5月
    • 管球機械製造開始
  • 1956年 12月
    • 各種ソレノイド及び空圧シリンダ、バルブの量産開始
      機械部門に加えて機器部門を確立
  • 1961年 6月
    • 愛知県小牧市に新工場を建設し、移転
  • 1971年 2月
    • 名証一部に株式上場
  • 1979年
    • 7月 社名を「シーケーディ(株)」と改称

      11月 東証一部に株式上場
  • 1984年 8月
    • マレーシアに「M-CKD PRECISION SDN.BHD.」設立
  • 2000年
    • 1月 CKDコントロールズ(株) を合併
      10月 CKD精機(株)、CKDプレシジョン(株)を合併
  • 2012年 7月
    • 社名を「CKD(株)」と改称
  • 2017年 4月
    • 「CKD日機電装(株)」をグループ会社化
  • 2019年 1月
    • 宮城県黒川郡大衡村に東北工場竣工
  • 2022年 4月
    • 米国テキサス州に新工場CKD USA Austin Manufacturing竣工

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 57 11 68
    取得者 31 11 42
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    54.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.2%
      (334名中14名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、新人フォロー研修、階層別教育、ダイバーシティ教育、海外人材育成教育、語学教育、MOT(選抜型)など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金制度あり。規定の資格を取得した時、社内規定による奨励金と受験料の支援あり。自己研鑽費用補助制度あり。
メンター制度 制度あり
OJT(On the Job Training)教育
新入社員1年目は、先輩社員がOJTトレーナーとして、仕事の基礎を教えます。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
名古屋大学、名古屋工業大学、三重大学、岐阜大学、静岡大学、豊橋技術科学大学、愛知工業大学、金沢大学、富山大学、福井大学、山梨大学、東京外国語大学、東京都市大学、東北大学、秋田大学、信州大学、秋田県立大学、大阪大学、大阪公立大学、京都産業大学
<大学>
名古屋大学、名古屋工業大学、三重大学、岐阜大学、静岡大学、名城大学、金沢大学、公立小松大学、富山大学、福井大学、早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、中央大学、法政大学、立教大学、青山学院大学、日本大学、専修大学、東洋大学、駒澤大学、武蔵大学、大東文化大学、國學院大學、東京電機大学、愛知県立大学、名古屋市立大学、南山大学、愛知大学、中京大学、愛知淑徳大学、金城学院大学、愛知学院大学、名古屋外国語大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、近畿大学、京都産業大学、甲南大学、龍谷大学、大阪経済大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、室蘭工業大学、東北大学、山形大学、秋田大学、信州大学、山梨大学
<短大・高専・専門学校>
岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、石川工業高等専門学校

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
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院卒   4名   11名   8名
大卒   23名  34名   30名
高専卒  1名    ―   2名
採用実績(学部・学科) 開発・技術/機械、電気、電子、制御、情報、物理、金属、材料、化学など
事務・営業/経済、経営、商学、法学、外国語、国際文化系、文化など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 22 18 40
    2022年 23 9 32
    2021年 18 10 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 40 1 97.5%
    2022年 32 3 90.6%
    2021年 28 4 85.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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