最終更新日：2025/4/24

日野自動車(株)【トヨタグループ】

正社員
既卒可

業種

自動車・自動車部品
物流・倉庫
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
陸運（貨物・バス・タクシー）
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 727億1,700万円

売上高（連結）: 1兆5163億円　※2024年3月期連結

従業員: 33,314人 2024年3月31日時点（連結）

募集人数: 51～100名

お知らせ・イベント	チャレンジド（障がい者のための）情報はこちら
エントリー（全2件）	エントリーボックス【チャレンジド向け】エントリーボックス開く他1件

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

商用車を通して人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する

追加募集開始

2026年卒新卒採用について（2025/04/24更新）

伝言板画像

＜26卒新卒採用について＞
★3次募集を開始いたしました！★

【対象】
技術系総合職：大学院／大学／高等専門学校を卒業見込みの方
事務系総合職：大学院／大学／短大／専門学校を卒業見込みの方

【応募締切】
3次締切：5月6日（火・祝）

【応募方法】
1.マイナビからエントリー後、弊社マイページへご案内いたします。
2.マイページにて必要情報を登録の上、必要書類のご提出をお願いいたします。

▽直接マイページを開設する場合はこちら
https://hino.snar.jp/entry.aspx?entryid=82c301bc-9f04-476c-95d9-3715a5378b49

やりがい

人々の生活を支える重要なライフラインであるトラック・バスを通して、社会のお役に立つことができます。
制度・働き方

フレックス制度・出社勤務と在宅勤務のハイブリッドワーク制度があり、働き方の選択肢が豊富です。
キャリア

階層別研修や公募型研修など、それぞれのキャリアプランに沿って成長できる機会を豊富に用意しています。

会社紹介記事

環境にやさしいクルマの開発社会・お客様のお役にたつ為のものづくり

: 環境にやさしいクルマの開発

: 社会・お客様のお役にたつ為のものづくり

商用車を通して、みんなの暮らしの「当たり前」を支える

	誠実・貢献・共感の想いを胸に、人々の社会や暮らしを支える商用車メーカーであり続ける。・世界初のハイブリッドバス商用化・安全環境技術を追求した最適商品 ●社会課題を解決できる「交通死亡事故」や「CO2排出量」は重要な社会課題です。 CASEやMaaS等のあらゆる技術を活用してこの課題解決を目指しています ●お客様のビジネス成長を支援できるトラックやバスは人々の生活を支える重要なライフラインの1つです。つまり、お客様のビジネスを止めないことが、輸送・交通等の社会インフラを支えることにつながります。長時間運転するドライバーへの負荷軽減、ドライバー不足の解消、物流の効率化などただ単に商用車を開発するのではなく、お客様のビジネス課題を解決し成長を支援します。

誠実・貢献・共感の想いを胸に、
人々の社会や暮らしを支える商用車メーカーであり続ける。

・世界初のハイブリッドバス商用化
・安全環境技術を追求した最適商品

●社会課題を解決できる
「交通死亡事故」や「CO2排出量」は重要な社会課題です。
CASEやMaaS等のあらゆる技術を活用してこの課題解決を目指しています

●お客様のビジネス成長を支援できる
トラックやバスは人々の生活を支える重要なライフラインの1つです。
つまり、お客様のビジネスを止めないことが、輸送・交通等の社会インフラを支えることにつながります。
長時間運転するドライバーへの負荷軽減、ドライバー不足の解消、物流の効率化などただ単に商用車を開発するのではなく、お客様のビジネス課題を解決し成長を支援します。

会社データ

プロフィール	私たち日野自動車はトヨタグループの商用車ブランドとして、トラック・バスの開発・製造・販売を手掛けています。・世界で初めてハイブリッドバスを商用化・国内大・中型トラック製造・販売に強み・その他トヨタ自動車の乗用車の受託生産「人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する」という会社使命のもと、よりよい商品とサービスを社会に提供することで、「信頼される」日野ブランドとして、グローバルに事業を展開しています。主な事業所：東京都（日野市、羽村市）、群馬県（太田市）、茨城県（古河市）
事業内容	■トラック・バス、各種エンジン、補給部品の生産・販売、小型商用車・乗用車の受託生産＜主要製品＞「社会・人々の暮らしを支える働く車」・大型トラック：日野プロフィア・中型トラック：日野レンジャー・小型トラック：日野デュトロ（CMでおなじみの「トントン、トントン、ヒノノニトン）・中～大型トラック：HINO600シリーズ（北米専用車）・大型観光バス：日野セレガ・コミュニティバス：日野ポンチョ＜日野が掲げるこれからのvision＞「豊かで住みよい持続可能な社会へ」～もっと、はたらくトラック・バス～ ●トラック・バスの安全・環境技術を追求・「トラック・バスの交通事故死傷者ゼロ」の安全な社会の実現に向けて、すべての道路利用者を念頭に置き、あらゆる場面での安全技術の開発を進めていきます。（例：車線逸脱警報、車両ふらつき警報、ドライバーモニターなど）・世界販売台数に占める電動車比率「2030年50％程度」「2050年100％」の実現のために、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）などの電動車開発をグローバルで加速させていきます。 ●お客様のビジネスを支える「トータルサポート」＝稼働時間の最大化と生涯コストの最小化・お客様のビジネスを止めないことが、社会のインフラである輸送・交通を支えることにつながり、私たちが社会に提供できる重要な価値になると考えています。より安全でエコな運行のためのサポートなど、あらゆる面においてお客様の事業発展に貢献していきます。・ICTを活用した「HINO CONNECT」によって、より安心・安全、経済的なトラック・バスの稼働をサポートしていきます。 ●新たな領域へのチャレンジ商用車を取り巻くニーズは多様化しています。車の稼働率向上や物流の効率化、高齢化やeコマースの拡大によるドライバー不足、移動手段が不足する過疎地の問題など、車だけでなく物流や交通システム全体の課題に及んでいます。私たちは、物流や交通の未来像を見据えた新たなチャレンジによって、これらのニーズや課題に応え、もっと、豊かで住みよい世界と未来に貢献していきます。【日野自動車を知るためのキーワード】 #自動車 #商用車＃メーカー＃トラック＃バス #インフラ＃東京都 #23区外 #茨城県 #群馬県 #総合職 #技術職＃事務職＃出社＃在宅 #テレワーク＃リモート #年間休日121日＃研修制度あり CASE・MaaSといった最新技術を活用し、持続可能な次世代の「商用モビリティ」を提供することで、将来にわたってお客様や社会に必要とされ続ける存在を目指します。

プロフィール

私たち日野自動車はトヨタグループの商用車ブランドとして、トラック・バスの開発・製造・販売を手掛けています。
・世界で初めてハイブリッドバスを商用化
・国内大・中型トラック製造・販売に強み
・その他トヨタ自動車の乗用車の受託生産

「人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する」という会社使命のもと、よりよい商品とサービスを社会に提供することで、「信頼される」日野ブランドとして、グローバルに事業を展開しています。

主な事業所：
東京都（日野市、羽村市）、群馬県（太田市）、茨城県（古河市）

事業内容

■トラック・バス、各種エンジン、補給部品の生産・販売、小型商用車・乗用車の受託生産

＜主要製品＞
「社会・人々の暮らしを支える働く車」
・大型トラック：日野プロフィア
・中型トラック：日野レンジャー
・小型トラック：日野デュトロ（CMでおなじみの「トントン、トントン、ヒノノニトン）
・中～大型トラック：HINO600シリーズ（北米専用車）
・大型観光バス：日野セレガ
・コミュニティバス：日野ポンチョ

＜日野が掲げるこれからのvision＞
「豊かで住みよい持続可能な社会へ」～もっと、はたらくトラック・バス～

●トラック・バスの安全・環境技術を追求
・「トラック・バスの交通事故死傷者ゼロ」の安全な社会の実現に向けて、すべての道路利用者を念頭に置き、あらゆる場面での安全技術の開発を進めていきます。（例：車線逸脱警報、車両ふらつき警報、ドライバーモニターなど）
・世界販売台数に占める電動車比率「2030年50％程度」「2050年100％」の実現のために、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）などの電動車開発をグローバルで加速させていきます。

●お客様のビジネスを支える「トータルサポート」＝稼働時間の最大化と生涯コストの最小化
・お客様のビジネスを止めないことが、社会のインフラである輸送・交通を支えることにつながり、私たちが社会に提供できる重要な価値になると考えています。より安全でエコな運行のためのサポートなど、あらゆる面においてお客様の事業発展に貢献していきます。
・ICTを活用した「HINO CONNECT」によって、より安心・安全、経済的なトラック・バスの稼働をサポートしていきます。

●新たな領域へのチャレンジ
商用車を取り巻くニーズは多様化しています。車の稼働率向上や物流の効率化、高齢化やeコマースの拡大によるドライバー不足、移動手段が不足する過疎地の問題など、車だけでなく物流や交通システム全体の課題に及んでいます。私たちは、物流や交通の未来像を見据えた新たなチャレンジによって、これらのニーズや課題に応え、もっと、豊かで住みよい世界と未来に貢献していきます。

【日野自動車を知るためのキーワード】
#自動車 #商用車＃メーカー＃トラック＃バス #インフラ
＃東京都 #23区外 #茨城県 #群馬県 #総合職 #技術職＃事務職
＃出社＃在宅 #テレワーク＃リモート #年間休日121日＃研修制度あり

CASE・MaaSといった最新技術を活用し、持続可能な次世代の「商用モビリティ」を提供することで、将来にわたってお客様や社会に必要とされ続ける存在を目指します。

本社郵便番号	191-8660
本社所在地	東京都日野市日野台3丁目1番地1
本社電話番号	042-586-5063
創業	1910（明治43）年8月1日
設立	1942（昭和17）年5月1日
資本金	727億1,700万円
従業員	33,314人 2024年3月31日時点（連結）
売上高（連結）	1兆5163億円　※2024年3月期連結
事業所・工場など	東京都日野市・羽村市・新宿区、茨城県古河市、常陸大宮市、群馬県太田市、他
関連会社	国内地区販売会社　全国42社海外法人（世界90以上の国・地域で販売※北米／中南米／ヨーロッパ／中東／アジア／オセアニア）
平均年齢	41.2歳　※2024年3月31日時点
世界初を生み出す技術力	１）環境負荷軽減のための技術商用ハイブリッドとして25年を超える実績を持つハイブリッド技術。今後もさらなる追求を続け、新世代ハイブリッド車の開発や車種ラインナップの拡大、海外展開を積極的に進めていきます。２）次世代商用車開発の技術燃料電池、電気、プラグインハイブリッドなどあらゆる電動車に対応できる「電動化プラットフォーム」の開発。また、都市内用途の次世代商用車として、「小型EVバス」、「小型低床EVトラック」、「FC(燃料電池）バス」の実用化を目指し研究開発を推進しています。３）乗り心地・耐久性向上のための技術輸送を担うインフラとなる商用車が止まってしまうと荷主や受取人、バスであればその利用者や輸送事業者にも影響が及びます。乗用車以上に故障し停車することが許されないのが商用車です。私たちは、高いレベルでの乗り心地・耐久性の実現を目指して日々研究を続けています。４）コネクテッド技術ビッグデータを活用し、車両の安定した稼働を支えるICTサービス「HINO　CONNCT」をリリース。トラック・バスを人・車・インフラと「コネクト」することで、人や物の流れを効率化。トラック・バスから得られるデータを新たな利活用方法を生み出し、安全な生活の実現に貢献していきます。５）自動運転技術自動車や歩行者を認識し、自動でブレーキをかけるPCS※、急病などのドライバーの異常を検知し、車両を停止させるEDSS※、車間距離を自動制御し、渋滞による運転の負荷軽減に貢献するスキャニンググループなどが実用化。「交通事故死傷者ゼロ」の実現に向けて、社会の役に立つ技術を追求していきます。（※）“PCS” “VSC”はトヨタ自動車（株）の登録商標です。
ダカール・ラリーへの挑戦	●ダカール・ラリーとは？砂漠などの厳しい自然環境や政情不安定な地域を通過することから「世界一過酷なレース」と言われています ●私達が参戦する意義と意味高いハードルにチャレンジし続ける情熱を次の技術革新へ繋げるため例えば振動を軽減するためのサスペンション。「ばね特性」と「減衰特性」、「軌跡特性」などの要素にダカールラリー車専用のチューニングを施し、サスペンション特性を向上させています。サスペンション特性を決めるために必要となるのが、振動加速度やサスペンションストロークなどのデータの計測・解析。計測・解析のプロセスでは開発者自らハンドルを握り、乗り心地や操縦安定性などの背反性能も確認しながら繰り返し改善点を探ります。こうしたチャレンジを繰り返し続けることで、技術が磨かれていきます。
有給取得年平均	19.4日
沿革	1942(昭和17)年日野製造所が独立して日野重工業(株)となる 1946(昭和21)年民需転換を受け、大型ディーゼルトラック・バス（トレーラー型）およびディーゼルエンジンを製造・発売日野産業(株)に改称 1948(昭和23)年日野ヂーゼル販売(株)を設立 1949(昭和24)年東京証券取引所へ株式上場 1953(昭和28)年仏・ルノー公団との技術提携による乗用車「ルノー」の製造日野ルノー販売(株)を設立、「ルノー」を発売我が国初のアンダフロアエンジン・バスを発売 1959(昭和34)年日野自動車工業(株)と改称 1962(昭和37)年タイの販売拠点を設立 1966(昭和41)年トヨタ自動車工業(株)並びにトヨタ自動車販売(株) [現トヨタ自動車(株)]と業務提携 1971(昭和46)年品質管理のデミング賞を受賞 1977(昭和52)年我が国初のスケルトンバスを発売 1980(昭和55)年中型トラックをフルモデルチェンジ、「風のレンジャー」シリーズを発売 1991(平成3)年世界初のディーゼル・電気ハイブリッド低公害システム「HIMR（ハイエムアール）」バスを発表パリ・ダカールラリーに初出場（カミオン部門） 1999(平成11)年トヨタ自動車(株)との共同開発による新小型トラック「デュトロ」を製造・発売日野自動車工業(株)並びに日野自動車販売(株)は合併し日野自動車(株)と改称 2002(平成14)年スウェーデンのスカニア社と協業合意 2005(平成17)年平成17年（新長期）排出ガス規制適合車を発表 2006(平成18)年カナダで北米専用トラックの現地組み立てを開始（カナダ日野）トヨタ受託車生産累計1,000万台を達成 2007(平成19)年海外販売台数が国内販売台数を初めて上回る中国に生産・販売拠点設立（広汽日野）累計輸出台数100万台を達成 2008(平成20)年コロンビア工場　稼動開始（日野コロンビア製造）販売会社を設立し、ロシア市場に新規参入（日野ロシア）販売会社を設立し、インド市場に新規参入（日野インド販売）大型観光バス「日野セレガハイブリッド」をフルモデルチェンジ 2009(平成21)年インドネシアで、小型トラックの生産を追加（インドネシア日野製造）メキシコ工場、生産開始（メキシコ日野製造）合弁会社「広汽日野」、生産開始日野トラック・バス生産台数、累計300万台を達成 2010(平成22)年タイでエンジンの製造開始（タイ日野製造） 2011(平成23)年小型トラック「日野デュトロ」をフルモデルチェンジ 2012(平成24)年マレーシアに製造子会社を設立（日野マレーシア製造）古河工場（茨城県）のノックダウン工場の稼動を開始「日野ポンチョ　電気バス」実証運行開始 2017（平成29）年大型トラック「日野プロフィア」、中型トラック「日野レンジャー」がフルモデルチェンジ 2018（平成30）年世界初EDSS搭載の大型観光バス「日野セレガ」を発売。 ICTを活用したお客様向けサービス「HINO CONNECT」の提供開始。 2019（令和元)年世界初、AI搭載の大型ハイブリッドトラックを発売

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.2日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	350名	40名	390名
取得者	161名	40名	201名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

46.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修、新入社員導入研修、階層別研修、海外トレーニー制度　他 ●OJTとOFF‐JTが連動する人材育成を体系化＜新人層向け＞入社後、約２週間行う導入研修では、会社の経営理念をはじめ、組織や諸制度に関する講義や工場見学、ビジネスマナー講座など、日野の一員として必要な知識を習得。その後、各工場で行う工場実習では、製造の現場に身を置き、ものづくりの精神を体得。配属後は、新入社員一人ひとりに職場先輩がつき、OJTで、社会人としての基礎や仕事の進め方を学びます。月次レポートや、仕事上の改善取り組みを通し、約１年間職場全体で新入社員を育成します。＜中堅層向け＞プロフェッショナルな人財の育成を目指し、実務担当レベルの社員を対象とした研修を実施。各分野における問題解決のプロを育成するため、日々の仕事と連動した研修プログラムにより、問題発見力や改善力を養うとともに、定期的に設ける課題発表会を通して、相互に切磋琢磨する場を設けています。＜役職層向け＞「日野の目指す姿」の実現に向け、経営課題への正しい認識や、会社方針の自組織への落とし込み、社員一人ひとりの能力を活かした組織運営など、管理職に求められるマネジメントスキルと、より高度な専門能力を身につけます。 ●グロバール人財育成のための成長支援海外トレーニー制度／海外赴任前研修／語学習得支援／ICT制度（企業内転勤）
自己啓発支援制度	制度あり語学能力啓発支援制度あり ●自己啓発支援公的資格取得支援制度として、資格取得を通じた、個人の専門知識・スキルの取得をサポートするため、対象資格取得後において、区分に応じた補助金を支給します。国家技能検定では、受検により専門技能の向上に向けた自己啓発をサポート。 ●全社共通選択講座全社共通の業務講座を拡充し、各領域・部内教育で共通性のある講座を全社展開しています。 ●外部派遣・留学制度職場での修得が困難な専門分野につき、全社員外部機関へ派遣することを認め、各々の専門領域の形成を支援しています。
メンター制度	制度あり職場先輩制度、職場相談員制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア育成面談
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、大阪大学、大分大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、徳島大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、工学院大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、岩手大学、大阪公立大学、大阪大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、東京都立大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、豊田工業大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	事務職／技術職 2021年度 68名　 11名／57名 2022年度 47名 11名／36名 2023年度　64名 19名／45名 2024年度 31名　 8名／23名　 2025年度 70名　 20名／50名（予）

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、大阪大学、大分大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、徳島大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、工学院大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、岩手大学、大阪公立大学、大阪大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、東京都立大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、豊田工業大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　　事務職／技術職
2021年度 68名　 11名／57名
2022年度 47名 11名／36名
2023年度　64名 19名／45名
2024年度 31名　 8名／23名　
2025年度 70名　 20名／50名（予）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	57名	7名	64名
2022年	43名	6名	49名
2021年	61名	7名	68名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	64名	0名	100%
2022年	49名	5名	89.8%
2021年	68名	9名	86.8%

QRコード

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エントリー（全2件）	エントリーボックス【チャレンジド向け】エントリーボックス開く他1件