最終更新日：2024/7/4

(株)公文教育研究会

業種

教育
商社（教育関連）
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 44億1,800万円

連結売上高: 820億59百万円（2023年3月決算）

従業員数: KUMONグループ全体 3,734人 ※2023年3月現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「ダムを造るより、ダムを造れる人材を育てたい」　KUMONはそう考えています。

会社紹介記事

THINKING FACE―それは、教室で学び、考え、成長する子どもたちの顔であり、同時に、子どもたちのことを考え、成長し続けるKUMONの先生、社員の顔でもあります。学ぶ子どもたちの真剣な眼差しは、万国共通。

: THINKING FACE―それは、教室で学び、考え、成長する子どもたちの顔であり、同時に、子どもたちのことを考え、成長し続けるKUMONの先生、社員の顔でもあります。

: 学ぶ子どもたちの真剣な眼差しは、万国共通。

子どもたちの可能性を伸ばし「生きる力」を育む

創始者が長男のために手作りした教材。ルーズリーフに計算問題が書かれています。	KUMONの原点は、1954年、当時高校の数学教師だった公文公(くもんとおる)が、わが子の学習の面倒を見るようになったことに遡ります。手作りの教材を使って子どもが自習するスタイルとそこから身に付く力は周囲の共感を呼び、1955年、大阪府守口市に算数教室を開設するに至りました。以来50年以上、KUMONは家庭教育の立場から、子どもたちの可能性を発見し最大限に伸ばすこと、そして将来の自立と自己実現を成しとげるための「生きる力」を育むことを教育本来の目的と考え、実践を積み重ねてきました。公文式は学年や年齢に関係なく、一人ひとりにちょうどあったところから学習をスタートし、力を高めていく学習法です。子どもたちは本来、自分から伸びようとする力を秘めているのです。自分の力で「読み・書き、計算」の高い基礎学力を身につけていく過程で、「やればできる」という自信や自己肯定感が、さらには、自分の夢や目標に向かって挑戦していく「自ら学ぶ力」が育まれます。誰にでも可能性があると信じるということは、目の前の子どもに真正面から向き合うことであり、また、決してあきらめないことでもあります。100人の子どもがいれば100通りの、その子にとっての「ちょうど」がある――。それを見極め、自信ややる気を引き出し、その子自身の変化・努力を褒め励ます周囲の大人たちの存在が、子どもの成長を支えているのです。確かな力と学ぶ喜びを、一人でも多くの子どもに。 KUMONは世界中で学習の場を提供し続けたいと願っています。

創始者が長男のために手作りした教材。ルーズリーフに計算問題が書かれています。

KUMONの原点は、1954年、当時高校の数学教師だった公文公(くもんとおる)が、わが子の学習の面倒を見るようになったことに遡ります。手作りの教材を使って子どもが自習するスタイルとそこから身に付く力は周囲の共感を呼び、1955年、大阪府守口市に算数教室を開設するに至りました。

以来50年以上、KUMONは家庭教育の立場から、子どもたちの可能性を発見し最大限に伸ばすこと、そして将来の自立と自己実現を成しとげるための「生きる力」を育むことを教育本来の目的と考え、実践を積み重ねてきました。

公文式は学年や年齢に関係なく、一人ひとりにちょうどあったところから学習をスタートし、力を高めていく学習法です。子どもたちは本来、自分から伸びようとする力を秘めているのです。自分の力で「読み・書き、計算」の高い基礎学力を身につけていく過程で、「やればできる」という自信や自己肯定感が、さらには、自分の夢や目標に向かって挑戦していく「自ら学ぶ力」が育まれます
。
誰にでも可能性があると信じるということは、目の前の子どもに真正面から向き合うことであり、また、決してあきらめないことでもあります。100人の子どもがいれば100通りの、その子にとっての「ちょうど」がある――。それを見極め、自信ややる気を引き出し、その子自身の変化・努力を褒め励ます周囲の大人たちの存在が、子どもの成長を支えているのです。

確かな力と学ぶ喜びを、一人でも多くの子どもに。
KUMONは世界中で学習の場を提供し続けたいと願っています。

会社データ

事業内容	ーダムを造るより、ダムを造れる人材を育てるー途上国を支援するためのいくらかの資金があるとする。人の派遣、物資の支援、さまざまなサポートの形がある。私たちKUMONはその資金があるのであれば、その国に教育を届けたい。教育はその国や地域の人々の”本当の自立”に繋がるものであると考えているからだ。教育を通して、人の可能性を引き出すことが、世界の未来をつくることに繋がっていく。私たちはそう信じて、世界60を超える国と地域に公文式学習法を展開している。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝算数・数学、英語、国語（母国語）、フランス語、ドイツ語、日本語、書写、学習療法などのフランチャイザーとしての教材の研究開発、制作、指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理。児童書、絵本などの出版および教具、知育玩具など教育関連商品の開発ならびに販売。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝世界のあらゆる地域で、今日も子どもたちが学んでいます。

事業内容

ーダムを造るより、ダムを造れる人材を育てるー

途上国を支援するためのいくらかの資金があるとする。
人の派遣、物資の支援、さまざまなサポートの形がある。
私たちKUMONはその資金があるのであれば、その国に教育を届けたい。
教育はその国や地域の人々の”本当の自立”に繋がるものであると考えているからだ。

教育を通して、人の可能性を引き出すことが、世界の未来をつくることに繋がっていく。
私たちはそう信じて、世界60を超える国と地域に公文式学習法を展開している。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
算数・数学、英語、国語（母国語）、フランス語、ドイツ語、日本語、
書写、学習療法などのフランチャイザーとしての教材の研究開発、制作、
指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理。

児童書、絵本などの出版および教具、
知育玩具など教育関連商品の開発ならびに販売。
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世界のあらゆる地域で、今日も子どもたちが学んでいます。

大阪本社郵便番号	532-8511
大阪本社所在地	大阪府大阪市淀川区西中島5-6-6　公文教育会館
本社電話番号	0120-372-100
東京本社郵便番号	108-0074
東京本社所在地	東京都港区高輪4-10-18　京急第1ビル12階
創立	1958年7月（昭和33年）
資本金	44億1,800万円
従業員数	KUMONグループ全体 3,734人 ※2023年3月現在
連結売上高	820億59百万円（2023年3月決算）
事業所	東京本社／〒108-0074　東京都港区高輪4-10-18　京急第1ビル12階大阪本社／〒532-8511　大阪府大阪市淀川区西中島5-6-6　公文教育会館拠点数／国内48カ所、海外67カ所※2023年7月現在
連結経常利益	136億34百万円（2023年3月決算）
代表者	(株)公文教育研究会　代表取締役社長：田中　三教
教室数	<国内>　15,100教室 <海外>　8,200教室 ※2024年3月現在
学習者数	全教科合計学習者数：354万（日本130万、海外224万） ※2023年6月現在
展開国・地域	世界63の国と地域（日本含む） ※2024年4月現在
事業持株会社	(株)公文教育研究会
地域本社	北米公文、南米公文、アジア・オセアニア公文、中国公文、ヨーロッパ・アフリカ公文
国内グループ会社	(株)くもん出版、(株)公文エルアイエル、(株)公文公教育研究所
沿革	1955年大阪府守口市に算数・数学教室を開設　　　　　　 1958年最初の事務局を大阪に開設 1974年海外に初の教室を開設(米国) 1980年英語教室スタート 1981年国語教室スタート国内学習者が100万人を越える 1998年海外学習者が100万人を越える 2000年グループ経営体制へ移行 2001年新KUMONロゴ誕生 2006年全世界の学習者が400万人を超える 2007年子育て応援活動スタート 2008年 KUMON創立50周年 2010年大学向け教育サービスの事業化スタート 2012年 Baby Kumonスタート 2023年 KUMON CONNECT　展開スタート

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.9日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり社員への教育や研修は、「社員の成長は子どもたちの成長であり、地域貢献につながる」という考え方に基づいて実施しています。＜内定者＞集合研修、教室見学、ブランチ見学、教材研究（任意）、スキルアップ企画（任意）、E-ラーニングなど（2023年実績）＜入社後＞導入研修、教室実習、職務実習、集合研修、海外研修(オンライン)、昇格者研修など（2023年現在） ※入社後の研修制度の詳細はサイトをご覧ください
自己啓発支援制度	制度あり ■選択研修外部講師を招いてビジネススキルに関する研修を行っています。各自がニーズに合わせて自由に選択し、申し込むことができます。 ■自己成長サポート制度業務の成果向上に役立つ社外講座の受講や検定受験について、費用援助を行います（金額の上限あり）。
メンター制度	制度あり ■BS制度ブラザー、シスター（BS）と呼ばれる育成担当者が日々のOJTを行います。期間は1年間です。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、学習院大学、京都大学、神戸大学、埼玉大学、上智大学、東京工業大学、東京理科大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知教育大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都教育大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、滋賀大学、下関市立大学、上智大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都市大学、東北大学、富山大学、同志社大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城教育大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	【過去3年間の実績（大学卒、大学院了合計）】 2020年4月入社 28名 2021年4月入社 21名 2022年4月入社 23名
採用実績（学部・学科）	外国語学部、学芸学部、キャリアデザイン学部、教育学部、教育人間科学部、経営学部、経済学部、現代教養学部、言語文化学部、工学部、国際関係学部、国際教養学部、国際社会学部、国際総合科学部、国際文化学部、国際文理学部、産業社会学部、商学部、情報理工学部、心理学部、スポーツ科学部、生命科学部、政治経済学部、総合政策学部、総合文化政策学部、知識工学部、人間科学部、発達科学部、文学部、文教育学部、文化構想学部、法学部、理学部、理工学部、アーツ・サイエンス研究科、国際協力研究科、理学研究科、総合化学院など