最終更新日：2025/3/1

(株)日本総合研究所

正社員
既卒可

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
コンサルティングファーム
ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 100億円

売上高（単独）: 2,496億円（2024年3月期）

従業員: 3,258名（2024年3月末）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

総合情報サービス企業として、新たな未来を切り拓く

新型コロナウイルスへの対応（2025/02/12更新）

伝言板画像

【会社説明会】
　・コンサルティング/インキュベーション部門は、WEB説明会の予定です。
　・ITソリューション部門は、WEB説明会（アーカイブ形式）となります。
　　「新卒採用マイページ」より視聴いただけますので、まずはプレエントリーをお願いします。

【社員交流会（ITソリューション）】
　・3月より弊社オフィスにて開催予定の社員交流会は、当面の間オンライン座談会形式に変更します。
　　準備が整い次第マイページ登録された方にご案内いたします。
　　　
【選考】
　・対面にて面接等を実施する場合、弊社社員はマスク着用で実施させていただだく予定です。
　その際は学生の皆様にも、マスクの着用をお願いする予定です。

それぞれの分野で企業が求める創造的な付加価値を生み出す

日本総研のコーポレートマーク。英知の眼を表す。	私たちは、銀行業務を中心に様々な金融サービスを提供し、日本経済の一端を担うSMBCグループの中核企業の一つです。金融ビジネスについて戦略的情報システムの企画・構築を行うITソリューション、経営戦略・産業振興等のコンサルティング、そして新事業の創出を行うインキュベーションおよび内外経済の調査分析・政策提言を行うリサーチというシンクタンク機能まで多岐にわたる事業を展開し、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。

日本総研のコーポレートマーク。英知の眼を表す。

私たちは、銀行業務を中心に様々な金融サービスを提供し、日本経済の一端を担うSMBCグループの中核企業の一つです。金融ビジネスについて戦略的情報システムの企画・構築を行うITソリューション、経営戦略・産業振興等のコンサルティング、そして新事業の創出を行うインキュベーションおよび内外経済の調査分析・政策提言を行うリサーチというシンクタンク機能まで多岐にわたる事業を展開し、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。

会社データ

プロフィール	『戦略に踏み込む』日本総研は、SMBCグループのIT戦略を担う中核企業です。単なるシステム開発に留まらず、グループ各社の事業戦略に深く踏み込み、新たな高付加価値のサービス実現に向け、企画・立案から携わっています。『スペシャリスト×ジェネラリスト』日本総研のITソリューションは、ITの側面から金融の業務モデルを構築するITコンサルティングの仕事、大きなプロジェクトを統括しマネジメントする仕事、テクニカルスペシャリストとして技術面でソリューションの価値を高める仕事など、文系・理系にかかわらず、適性を活かしたキャリア形成が実現できます。『金融×IT』金融は今やITと一体化しており、IT戦略の先鋭化なくして、金融ビジネスの発展はあり得ません。私たちは、金融のプロフェッショナル集団であるSMBCグループの一員であると同時に、グループ各社の事業をITで実現するプロフェッショナル集団です。金融とITの専門性を駆使して、先進的な金融サービスを切り拓いていきます。『グローバル展開』日本総研ではニューヨーク、ロンドン、上海、シンガポールの海外拠点をベースに、グループ各社、ひいてはその先にいるお客様の海外進出をITの側面からサポートしています。日本企業のグローバル展開が進む中で、多様なお客様のニーズに応えるべく、高度なソリューションを提供しています。『次世代の国づくり』日本総研は、ITソリューションの他にも、コンサルティング・シンクタンクの機能を有しています。「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、経営戦略・産業振興のコンサルティング、内外経済の調査分析・政策提言等の発信、産業創造などを行っており、社会・産業のあるべき方向性を示し、世界と共に発展する、活力ある日本の実現に向けて活動しています。
事業内容	◆ITソリューション　金融ITに関わる戦略立案、システム企画・開発、プロジェクト管理、先端技術の利活用検討、セキュリティ対策推進、DX推進他 ◆コンサルティング　企業・官公庁などのコンサルティング ◆インキュベーション　ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援他 ◆リサーチ　経済調査・政策提言

プロフィール

『戦略に踏み込む』
日本総研は、SMBCグループのIT戦略を担う中核企業です。
単なるシステム開発に留まらず、グループ各社の事業戦略に深く踏み込み、新たな高付加価値のサービス実現に向け、企画・立案から携わっています。

『スペシャリスト×ジェネラリスト』
日本総研のITソリューションは、ITの側面から金融の業務モデルを構築するITコンサルティングの仕事、大きなプロジェクトを統括しマネジメントする仕事、テクニカルスペシャリストとして技術面でソリューションの価値を高める仕事など、文系・理系にかかわらず、適性を活かしたキャリア形成が実現できます。

『金融×IT』
金融は今やITと一体化しており、IT戦略の先鋭化なくして、金融ビジネスの発展はあり得ません。私たちは、金融のプロフェッショナル集団であるSMBCグループの一員であると同時に、グループ各社の事業をITで実現するプロフェッショナル集団です。金融とITの専門性を駆使して、先進的な金融サービスを切り拓いていきます。

『グローバル展開』
日本総研ではニューヨーク、ロンドン、上海、シンガポールの海外拠点をベースに、グループ各社、ひいてはその先にいるお客様の海外進出をITの側面からサポートしています。日本企業のグローバル展開が進む中で、多様なお客様のニーズに応えるべく、高度なソリューションを提供しています。

『次世代の国づくり』
日本総研は、ITソリューションの他にも、コンサルティング・シンクタンクの機能を有しています。「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、経営戦略・産業振興のコンサルティング、内外経済の調査分析・政策提言等の発信、産業創造などを行っており、社会・産業のあるべき方向性を示し、世界と共に発展する、活力ある日本の実現に向けて活動しています。

事業内容

◆ITソリューション
　金融ITに関わる戦略立案、システム企画・開発、プロジェクト管理、先端技術の利活用検討、セキュリティ対策推進、DX推進他

◆コンサルティング
　企業・官公庁などのコンサルティング

◆インキュベーション
　ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援他

◆リサーチ
　経済調査・政策提言

本社郵便番号	141-0022
本社所在地	東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング
本社連絡先	recruit@jri.co.jp
創立	1969年 2月
資本金	100億円
従業員	3,258名（2024年3月末）
売上高（単独）	2,496億円（2024年3月期）
代表者	代表取締役社長　谷崎勝教
事業所	東京（大崎）、大阪（土佐堀）、シンガポール、フィリピン
グループ・関連会社	(株)日本総研情報サービス (株)JSOL JRI America, Inc. JRI Europe, Ltd. 日綜（上海）信息系統有限公司
沿革	1969年 2月 (株)住友銀行から分離独立　『日本情報サービス(株)』設立 1989年12月『(株)日本総合研究所』に社名変更　総合研究本部を新設 1993年 6月 (株)日本総研システムソリューション設立（2000年4月 (株)日本総合研究所と合併） 1995年 4月住友ビジネスコンサルティング(株)と合併 1996年 8月シンガポール支社開設 2000年 4月 (株)日本総研システムソリューションと合併 2002年11月持株会社体制に移行 2003年 2月 (株)三井住友フィナンシャルグループに合流 2003年 4月 (株)三井住友銀行のシステム関連機能を移管・統合 2004年 4月執行役員制度導入 2006年 7月 (株)日本総研ソリューションズ)設立（2009年1月 (株)JSOLに社名変更） 2009年 8月　大阪本社を土佐堀に移転 2012年 1月東京本社を品川区東五反田に移転 2024年 4月株式会社日本総研ホールディングス設立 2024年 5月フィリピン支社開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 17.0%
  （512名中87名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新入社員研修　ビジネスやITに関する基礎研修 ◆入社2年目以降の研修　IT・金融に関するレベル別研修、ビジネススキル向上のための各種研修 ◆カフェテリア型研修　eラーニング、通信教育、IT関連の資格取得対策など
自己啓発支援制度	制度あり ◆カフェテリア型研修　eラーニング、通信教育、IT関連の資格取得対策など
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり職種・年次に応じ、人事部員とのキャリア面談を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、滋賀大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞会津大学、茨城大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、清泉女子大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月入社 245名 2023年4月入社 168名 2022年4月入社 143名

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、滋賀大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
会津大学、茨城大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、清泉女子大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年4月入社 245名
2023年4月入社 168名
2022年4月入社 143名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）