最終更新日：2025/2/12

丸紅(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

総合商社

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2,637億1,100万円（2024年12月31日現在）

収益: 7兆2,505億1,500万円（2024年3月期）

従業員: 4,337名（2024年3月31日現在）

募集人数: 51～100名

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

Global crossvalue platform

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会社紹介記事

	総合商社丸紅は、これまでトレードから事業投資へとビジネスモデルを変えながら、社会や顧客に対して様々な形でソリューションを創出・提供することで成長してきました。トレードを通してグローバルな情報格差や需給格差を活かしたモノやサービスの売買を行い、そこに附随する物流や保険、金融といった幅広い機能を提供しながら多数の企業・産業をつなぐ役割を担っています。また、事業投資として関係する企業や事業に投資をすることでネットワークを強化するとともに、各商材のバリューチェーンの最適化を図ってきました。今後も、社会やビジネスの課題を先取りし、ソリューションを創出できる企業で在り続けるために、新たな成長領域、ビジネスモデルに挑戦していきます。

総合商社丸紅は、これまでトレードから事業投資へとビジネスモデルを変えながら、社会や顧客に対して様々な形でソリューションを創出・提供することで成長してきました。
トレードを通してグローバルな情報格差や需給格差を活かしたモノやサービスの売買を行い、そこに附随する物流や保険、金融といった幅広い機能を提供しながら多数の企業・産業をつなぐ役割を担っています。また、事業投資として関係する企業や事業に投資をすることでネットワークを強化するとともに、各商材のバリューチェーンの最適化を図ってきました。
今後も、社会やビジネスの課題を先取りし、ソリューションを創出できる企業で在り続けるために、新たな成長領域、ビジネスモデルに挑戦していきます。

会社データ

プロフィール	総合商社
事業内容	国内外のネットワークを通じて、ライフスタイル、フォレストプロダクツ、情報ソリューション、食料、アグリ事業、化学品、金属、エネルギー、電力、インフラプロジェクト、航空・船舶、金融・リース・不動産、建機・産機・モビリティ、次世代事業開発、次世代コーポレートディベロップメント、その他の広範な分野において、輸出入（外国間取引を含む）及び国内取引の他、各種サービス業務、内外事業投資や資源開発等の事業活動に従事する。

プロフィール

総合商社

事業内容

国内外のネットワークを通じて、ライフスタイル、フォレストプロダクツ、情報ソリューション、食料、アグリ事業、化学品、金属、エネルギー、電力、インフラプロジェクト、航空・船舶、金融・リース・不動産、建機・産機・モビリティ、次世代事業開発、次世代コーポレートディベロップメント、その他の広範な分野において、輸出入（外国間取引を含む）及び国内取引の他、各種サービス業務、内外事業投資や資源開発等の事業活動に従事する。

本社郵便番号	100-8088
本社所在地	東京都千代田区大手町一丁目4番2号
本社電話番号	03-3282-2111
創業	1858年5月
設立	1949年12月1日
資本金	2,637億1,100万円（2024年12月31日現在）
従業員	4,337名（2024年3月31日現在）
収益	7兆2,505億1,500万円（2024年3月期）
事業所	130拠点（本社、国内支社・支店・出張所 12カ所、海外支店等 54カ所、海外現地法人 29社およびこれらの支店等 34カ所） ※2024年3月31日現在
業績	7兆2,505億1,500万円（2024年3月期収益） 9兆1,904億7,200万円（2023年3月期収益） 8兆5,085億9,100万円（2022年3月期収益）
連結対象会社数	子会社 326社、関連会社 164社（2024年3月31日現在）
平均年齢	42.4歳（2024年3月31日現在）
平均勤続年数	17.9年（2024年3月31日現在）
経営理念	丸紅は社是「正・新・和」の精神に則り、公正明朗な企業活動を通じ、経済・社会の発展に貢献する、誇りある企業グループを目指します。「正」公正にして明朗なること「新」進取積極的にして創意工夫を図ること「和」互いに人格を尊重し親和協力すること
代表者	代表取締役社長　大本晶之
沿革	1858年創業（初代伊藤忠兵衛、家業から独立し、叔父成宮武兵衛と共に初めて麻布の持下りを行う） 1872年長兵衛、「伊藤長兵衛商店」創業忠兵衛、大阪に「紅忠(べんちゅう)」出店 1914年伊藤忠合名会社設立、組織を法人化 1918年伊藤忠合名会社の営業部門を伊藤忠商事と伊藤忠商店に分割 1920年伊藤忠商事の貿易部門が大同貿易として分離 1921年伊藤忠商店と伊藤長兵衛商店が合併し、丸紅商店設立九代伊藤長兵衛、社長に就任 1933年丸紅商店、「丸紅精神五カ条」制定 1941年伊藤忠商事等と合併し、三興設立 1944年大同貿易等と合併し、大建産業設立 1949年丸紅(株)設立 1950年大阪・東京証券取引所に上場 1951年最初の現地法人設立 1955年高島屋飯田と合併し、「丸紅飯田」へ社名変更 1966年東通を吸収合併 1972年「丸紅(株)」に社名変更 1973年南洋物産と合併 2001年中期経営計画＠ction21スタート　伊藤忠丸紅鉄鋼設立中期経営計画＠ction21の修正案、＠ction21 “A”PLAN発表 2003年中期経営計画“V”PLANスタート 2006年中期経営計画“G”PLANスタート 2008年中期経営計画SG2009スタート 2010年中期経営計画SG-12スタート 2013年 2013年3月期　純利益2,057億円達成中期経営計画Global Challenge 2015スタート 2016年中期経営計画Global Challenge 2018スタート 2019年中期経営戦略GC2021　Global crossvalue platformスタート 2022年中期経営戦略GC2024スタート

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.1%
  （2518名中205名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり企業価値の源泉となるグループ人財の成長・活躍を促進すべく、On the Job Trainingを中心に、支援機能としてのOff the Job Trainingの両輪で、人財の育成を推進しています。 OJTでは、プロフェッショナリティの開発に資する若手層の海外早期派遣の推奨や現場経験の促進などのアサインメント施策を実施しています。 Off JTでは、会社共通の研修体系として、「Marubeni Global Academy（以下MGA）」と、各組織の研修体系「組織別研修」の二本柱で構成されています。「MGA」は、　ビジネススキル、リーダーシップ・マネジメント、個の専門性を網羅する内容となっており、階層別・公募型研修のほか、国内外ビジネス・スクールとタイアップするセレクションプログラムなども組み合わせながら、個々のキャリアに合わせた成長機会を提供しています。「組織別研修」では、各組織の人財戦略に基づいて、専門知識・スキル・ノウハウの習得を促進するプログラムを実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得費用の補助、通信教育受講費用の補助
メンター制度	制度あり「トライアングルメンター制度」所属部署×世代の異なる3名の社員でトリオをつくり、定期的に双方向のコミュニケーションを取ることで、組織や世代を超えたつながりの形成、経験の共有、異なる価値観・考え方への相互理解を促進します。新入社員は必ず参加し、社会人としての土台を形成する機会として活用しています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり「キャリア・ディベロップメント・プログラム」人財強化策における「経験」を促進する仕組みとして設けています。その中で、毎年社員本人が今後自分が進んでいきたいキャリアプランを申告し、上司はそれを踏まえて今後の育成方針を作成し、本人にフィードバックしています。このように、今後の育成方針、人事異動や配置の材料として活用できるシステムが構築されています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	国内外大学・大学院もっと見る
採用実績（人数）	グローバルコース 2023年　　　94名 2024年　　　77名 2025年　　　104名