最終更新日:2025/4/28

鴻池運輸(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 物流・倉庫
  • 陸運(貨物・バス・タクシー)
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
17億2,300万円
売上高
3,150億2,900万円(2024年3月期/連結)
従業員
連結:約24,000名  単体:約14,000名 ※2024年3月31日現在 ※臨時雇用者数を含む
募集人数
41~45名

輸送・保管・倉庫・物流・流通加工だけでなく、モノづくりの現場にも深く関わっています!

☆★5/8(木)朝8:00〆切 応募受付中★☆エントリーお待ちしております! (2025/03/26更新)

【面接2回】【1ヶ月のスピード選考】【6月1週目に内々定!!】
マイナビよりエントリーいただいた方には、後日当社専用マイページをご案内します。
当社専用マイページにて、ES・WEBテストの予約受付中!

その他説明会や選考に関する最新情報の発信、選考予約の受付は全て専用マイページにて行いますので、まずはエントリーをお願いします。

☆★選考スケジュール☆★
ES・顔写真・WEBテスト【5/8(木)朝8:00〆切】
 ↓
一次面接(WEB・個別)5/14~5/21
 ↓
最終面接(対面・個別)6/2~6/6    
 ↓
内々定(最終面接当日に合否通知あり)


★最終面接前にフィードバック面談あり(任意参加)
※日程は変更の可能性があります

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    借上社宅制度や独身寮の他、教育・研修制度や資格取得支援制度など、制度が充実しています。

  • 安定性・将来性

    140年以上の歴史があり、物流の枠を超えて、今なお挑戦を続けている会社です。

  • キャリア

    OJTや各種研修、ジョブローテーションなどを通じ、希望するキャリアを目指していただけます。

会社紹介記事

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グローバルに多数の拠点があり、総合職社員はそれぞれの拠点を経営するような立場です。若手のうちから、決められた枠におさまらない様々な仕事を任せられます。
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社員がチャレンジしたことは、成功も失敗も「プラスの評価」。社員一人ひとりが主体性をもって課題解決に取り組む姿勢が求められます。

「運ぶ」だけではありません。物流+αのサービスで社会を支える会社です!

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食品、鉄鋼、生活関連、海外、エンジニアリング、空港、メディカルと多彩に広がる事業領域。あらゆる知識を身につけ、新しい経験を積めるのが鴻池運輸の魅力です!

国内・海外に多数の拠点を持ち、グローバルに物流を提供しています。また、大手飲料メーカー様や大手鉄鋼メーカー様をはじめとした様々なお客様のパートナーとして物流部門はもちろん、製造ラインの運営まで行い、ものづくりにも携わる会社です。「運輸」と名のつく社名からはとても想像できない、様々な事業を展開しています!

#食品 #飲料 #医療 #空港 #鉄鋼 #インフラ
#自動車 #貿易 #メーカー #IT #ICT #DX   
#物流 #倉庫 #ロジスティクス #モーダルシフト    
#経営 #企画 #管理 #営業 #経理
#東証プライム #福利厚生 #寮社宅完備 #年間休日125日
#社会貢献 #少数精鋭 #研修充実 #暮らしを支える #人柄重視

会社データ

プロフィール

原点である物流の枠を超え、生産現場など幅広い業務に領域を広げることで、
お客様と共にさまざまな業界での課題を解決してきた鴻池運輸。
140年以上の歴史の中で、今なお挑戦を続け、変化し続けています!

#食品 #飲料 #医療 #空港 #鉄鋼 #インフラ
#自動車 #貿易 #メーカー #IT #ICT #DX   
#物流 #倉庫 #ロジスティクス #モーダルシフト    
#経営 #企画 #管理 #営業 #経理
#東証プライム #福利厚生 #寮社宅完備 #年間休日125日
#社会貢献 #少数精鋭 #研修充実 #暮らしを支える #人柄重視

事業内容
1.物流サービス
【国内物流】
ドライ倉庫や冷凍冷蔵倉庫を拠点とし、トラック・鉄道などを利用した物流業務、流通加工業務。食品、機器、住宅、アパレル等、お客様の分野は多岐にわたります。
【国際物流】
海上貨物・航空貨物のフォワーディング業務、輸出入貨物の倉庫業務までの一貫輸送、プラントエンジニアリングなど工場の海外移設

2.請負サービス
【製造業向け請負】
メーカー様の工場内での請負(アウトソーシングを受ける)業務。食品、鉄鋼、化学品など幅広い分野で「運輸」にとどまらないサービスを展開している、当社の主力事業です。
【サービス業向け請負】
メディカル業界、空港業界のお客様のさまざまな業務をトータルにサポートしています。
本社郵便番号 541-0044
本社所在地 大阪市中央区伏見町4-3-9 HK淀屋橋ガーデンアベニュー
本社電話番号 0120-19-4583
第二本社郵便番号 104-0061
第二本社所在地 東京都中央区銀座6-10-1 GINZA SIX
創業 1880(明治13)年5月
設立 1945(昭和20)年5月30日
資本金 17億2,300万円
従業員 連結:約24,000名 
単体:約14,000名
※2024年3月31日現在
※臨時雇用者数を含む
売上高 3,150億2,900万円(2024年3月期/連結)
代表者 代表取締役会長兼社長執行役員 鴻池忠彦
事業所 本社/大阪、東京

支店/12支店
国際物流関西、国際物流関東、鉄鋼関西、鉄鋼東日本、エンジニアリング、西日本、東日本、関西、東海、関東・北日本、関東、定温物流

営業所(事業所)/全国約140拠点

海外拠点/13カ国、36拠点
アメリカ、メキシコ、中国、フィリピン、インドネシア、ベトナム、シンガポール、タイ、ミャンマー、バングラデシュ、インド、ドイツ
主な取引先 日本製鉄株式会社、大手飲料メーカー、大手食品メーカー、大手空調メーカー、大手小売業ほか
売上高推移 決算期    売上高
2024年3月期 3,150億2,900万円
2023年3月期 3,118億4,000万円
2022年3月期 3,013億7,300万円
2021年3月期 2,923億4,800万円
2020年3月期 3,108億3,400万円
2019年3月期 2,941億5,800万円
2018年3月期 2,767億6,100万円
2017年3月期 2,583億3,200万円
沿革
  • 1880年
    • 創業者・鴻池忠治郎が大阪の傳法(現 大阪市此花区)で
      労務供給業・運輸業を開始
  • 1900年
    • 鉄鋼分野において、工場構内荷役・運搬作業を開始
  • 1951年
    • 食品分野において、工場構内請負業務を開始
      港湾運送業者として登録
  • 1962年
    • 倉庫業を開始
  • 1963年
    • 海上貨物運送事業を開始
  • 1970年
    • 産業廃棄物処分事業を開始
  • 1979年
    • 航空貨物運送事業を開始
  • 1980年
    • 創業100周年
  • 1984年
    • シンガポールへ進出(当社初の海外拠点)
  • 1985年
    • 定温物流サービスを開始
      アメリカ・中国へ進出
  • 1991年
    • 空港業界向けサービスを開始
  • 1993年
    • ベトナムへ進出(物流会社として日本初)
  • 1994年
    • メディカル業界向けサービスを開始
  • 2001年
    • フィリピン・インドネシアへ進出
  • 2008年
    • インドへ進出
  • 2009年
    • バングラデシュへ進出(物流会社として日本初)
      タイへ進出
  • 2012年
    • ミャンマーへ進出
  • 2013年
    • 東証一部上場
      カンボジアへ進出
  • 2014年
    • メキシコへ進出
  • 2018年
    • インドで鉄道コンテナ輸送事業を本格開始
  • 2019年
    • インドで自動車の鉄道輸送事業を開始
      大阪木津市場内に食品加工場を開設
  • 2020年
    • 創業140周年を迎える
  • 2021年
    • 最新自動化機器の開発・導入実験などを行う「鴻池技術研究所イノベーションセンター」を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.6%
      (656名中50名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
【入社1年目全社員】
・入社時研修(4月(約3週間)・集合研修実施)
座学(当社の事業内容、顧客、会社組織、コンプライアンス等)、ビジネスマナー研修、スタートアップ研修 他
・フォロー研修(10月(3日間)・集合研修実施)
入社半年の振り返り、業法、安全管理 他

【それぞれ該当する全社員】
・職能別研修(基礎研修・専門研修)
・階層別研修(スタッフ・係長・副長・所長/課長)
※部長以上は選抜社員が受ける研修があります。
自己啓発支援制度 制度あり
オンライン英会話(英語)レッスン※1、通信教育※1、公募型研修※2、eラーニング
※1 奨励金支給あり
※2 参加費用は原則会社負担
メンター制度 制度あり
【入社1・2年目全社員】
・OJT制度
若手の先輩社員がOJTリーダーとなり、社会人マナーから日々の業務にいたるまで指導やサポートを受けながら、基本業務を遂行できる能力・スキルを習得する制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
【入社1・2年目全社員】
研修時に人事担当者との面談有

【全社員】
・人事申告制度
人事担当部長宛にキャリアに関する希望や悩み等を申告する制度(年1回)
・キャリア相談窓口
キャリアコンサルタント有資格者による相談窓口(随時利用可)
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪市立大学、大阪府立大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、事業創造大学院大学、信州大学、千葉大学、東京大学、東京海洋大学、東京理科大学、同志社大学、長崎総合科学大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、嘉悦大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州国際大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都府立大学、京都文教大学、近畿大学、熊本県立大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、県立広島大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡文化芸術大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、松蔭大学、上智大学、尚美学園大学、白百合女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、奈良県立大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡教育大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、松山大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、大和大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、流通経済大学(千葉)、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
富山高等専門学校、茨城工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、弓削商船高等専門学校

採用実績(人数) 2025年(予)47名
2024年  47名
2023年  31名 
2022年  31名
2021年  38名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 31 16 47
    2023年 26 5 31
    2022年 22 9 31
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 47 1 97.9%
    2023年 31 2 93.5%
    2022年 31 6 80.6%

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