最終更新日:2025/2/12

デュポンジャパン(株)

  • 正社員

業種

  • 化学
  • 繊維
  • 半導体・電子・電気機器
  • 自動車・自動車部品

基本情報

本社
東京都
資本金
4億6,000万円
売上高
2,571億円(2023年。デュポンジャパングループ)
従業員
約700名(デュポンジャパングループ)
募集人数
6~10名

私たちは、200年以上の歴史と幅広い技術をもつ、グローバル・サイエンスカンパニーです

会社説明会・選考情報とも随時更新していきますので、ご確認ください (2025/02/12更新)

伝言板画像

会社紹介記事

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私たちは豊かな社会と繁栄に必要不可欠なイノベーションで世界を活性化していきます。それらの目的を達成するために、価値ある結果を提供してまいります。
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顧客と対話をしながら、世界中に広がるデュポンの技術ネットワークと、長年にわたる経験と知見を活用して、様々な分野の用途開発を実現します。

200年以上の歴史と幅広い技術をもつ、グローバル・サイエンスカンパニー

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デュポンはこれからも、ステークホルダーの皆様との連携を通して、絶え間なく変化する世界に役立つソリューションを提案し、持続可能な社会の発展に貢献していきます。

【化学の力で暮らしを支える、グローバルカンパニー】
デュポンは、1802年にアメリカで黒色火薬の製造会社としてスタートを切りました。以来、人々の暮らしや産業の発展に貢献するさまざまなイノベーションを生み出し、現在では世界中に展開するグローバル企業に成長しました。創立から220年以上が経過した今も、世界にイノベーションを提供し続けるため、株主と社会に価値の提供と持続可能な成長の両立を目指し続けています。ここ日本では、60年ほどの歴史があります。


【企業理念は220年以上にわたり掲げる4つのコアバリュー】
デュポンは創業以来220年以上にわたり、一貫して4つのコアバリューを企業理念に掲げています。一つ目は「安全と衛生」。社員、顧客、事業を展開する世界各国の地域社会において、最高水準の衛生と安全を提供します。二つ目に「社員の尊重」。社員と全てのパートナーを尊重し、より良い仕事ができる環境を提供します。三つ目は「地球環境の保護」。SDSsを意識し、持続可能な社会に貢献します。最後に「最高の倫理基準に沿った行動」。最高レベルの倫理基準を設定し、コンプライアンスを遵守します。
企業としての戦略やゴールが変わったとしても、これらのコアバリューへの取り組みは経営の根幹であり続けます。


【多様性、公平性、包括性を重視するインクルーシブな環境】
世界40カ国に拠点を持ち、グローバルにビジネスを展開するデュポンでは、インクルージョン文化が根付いています。多様性を重視する公平な環境があり、人種や性別、バックグラウンドが異なる人びとが、力を合わせてビジネスを推進しています。ビジネスの真の目的を達成するためには、多様な人々がビジネスにコミットできる環境が欠かせません。そこでそれぞれのアイデンティティと意見を尊重し、多様な職場環境を実現するべく、社員全員がインクルージョンを促進するスキルを身につけられるサポートシステムの構築にも取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

【世界で最もダイナミックなサイエンスカンパニー】

世界人口の急激な増加や日常生活で使うエネルギーの確保など、社会の発展に貢献する為に解決すべき課題が、今日数多く存在します。
デュポンは210年以上にわたり、科学の力で人々の暮らしと産業活動を支えてきたサイエンスカンパニーです。世界最先端の技術力で、自動車等輸送関連機器、エレクトロニクス素材関連、通信、住宅・建築、農業、安全・防護、アパレル関連まで幅広い分野に素材や技術を提供しています。

【伝統と革新のデュポン。その企業使命は、「持続可能な成長」です】
1802年、米国デラウェア州ウィルミントン市に黒色火薬製造会社として出発したデュポンは、人々の暮らしと産業活動に寄与する数多くの革新技術を生み出し、化成品やエネルギーを扱う世界的な企業へと発展してまいりました。現在、デュポンはイノベーションを提供し続けるサイエンスカンパニーとして、創立以来210年以上にわたり中心的な価値観「コアバリュー」に基づき、株主及び社会に対し価値を提供しつつ、環境負荷の低減にも考慮した持続可能な成長を目指しています。

事業内容
デュポン製品の製造・輸出入・販売・研究・開発・技術サービスおよび合弁会社に対する業務。

デュポンは、グローバル・サイエンスカンパニーとして世界中で事業を展開しています。私たちが持つ素材は、自動車・航空、エネルギー・水処理、エレクトロニクス・イメージング、安全防護、建築・建材関連等の多岐にわたる分野で、世界へ貢献しています。今後も、絶え間なく変化する世界に役立つソリューションを提案し、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。是非私たちと一緒に、更なる社会の発展にチャレンジしませんか?

<過去の実績>
技術系職種:生産技術職、技術サービス職、技術営業職、開発職などに配属

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私たちが持つ素材は、自動車・航空、エネルギー・水処理、エレクトロニクス・イメージング、安全防護、建築・建材関連等の多岐にわたる分野で、世界へ貢献しています。

本社郵便番号 100-6111
本社所在地 東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー
本社電話番号 03-5521-8500
発足 1961(昭和36)年1月デュポンファーイースト日本支社として発足
設立 1993(平成5)年6月22日デュポン ジャパン リミテッドから移行
資本金 4億6,000万円
従業員 約700名(デュポンジャパングループ)
売上高 2,571億円(2023年。デュポンジャパングループ)
役員 代表取締役社長: 大羽 隆元
事業所 ■本社
東京都千代田区

■営業拠点
東京、名古屋 等

■製造・研究開発拠点
相馬、新潟、宇都宮、川崎、千葉、富山、大阪  等
デュポンジャパングループ ●デュポンジャパン(株)
●デュポン・スペシャルティ・プロダクツ(株)
●デュポン・パフォーマンス・プロダクツ・ジャパン(株)
●DDPスペシャルティ・プロダクツ・ジャパン(株)
●日本レアードテック(株)
関連会社 ●東レ・デュポン(株)
●MRC・デュポン(株)
●デュポン 帝人 アドバンスド ペーパー(株)
●旭・デュポン フラッシュスパン プロダクツ(株)
●HDマイクロシステムズ(株)
●デュポン・東レ・スペシャルティ・マテリアル(株)
●デュポン日本製紙パピリア合同会社
沿革
  • 1802
    • アメリカで創立。黒色火薬を製造・販売する事業を展開
  • 1903
    • デュポン・エクスペリメンタル・ステーション(中央研究所)を開設
  • 1910s
    • 買収により、研究対象事業を拡大
  • 1920s
    • 防水性セロハン、速乾性自動車用塗料デューゴを開発
  • 1930s
    • 汎用合成ゴム ネオプレン、ナイロン、フッ素樹脂テフロン、PVB中間膜ブタサイト、アクリル樹脂ルーサイトを開発
  • 1940s
    • テフロンに必要な合成、重合技術を開発
  • 1950s
    • 不織布タイベック、ポリエステルフィルム、マイラー、ポリエステル繊維ダクロン、アクリル繊維オーロン、合成ゴム ハイパロンを開発
  • 1960s
    • 弾性繊維ライクラ、ノーメックス繊維、リストンドライフィルム・フォトレジスト、デルリンアセタール樹脂を開発
  • 1961
    • デュポンファーイースト日本支社開設
  • 1965
    • 名古屋事務所開設
  • 1970s
    • ケブラー繊維、アイオノマー樹脂サーリン(日本ではハイミラン)、メタクリル樹脂強化無機材デュポンコーリアン、オーディオ・ビデオテープ向け二酸化クロムを開発
  • 1973
    • デュポン(ジャパン)(株)設立
  • 1980s
    • チャールズ・ペダーセンがクラウンエーテルの発見により、ノーベル化学賞を受賞。グリーンは初のスルホニルウレア系除草剤
  • 1983
    • デュポンジャパンリミテッド発足
      宇都宮事業所落成
  • 1987
    • 中央技術研究所開設(横浜)
  • 1990s
    • 代替フロンスーヴァ、バックス食品安全システム、生分解性プラスチックバイオマックス(現アペクサ)、抗高血圧症薬コザール開発
  • 1993
    • 日本法人としてデュポン(株)スタート
  • 1998
    • 宇都宮事業所に研究所を移転、拡充
  • 2000s
    • バイオ燃料/バイオベース素材、植物の糖を発酵して作るバイオベース1.3プロパンジオール Bio-PDO、燃料電池技術、ディスプレイ、ナノテクノロジー、バイオマスマテリアル ソロナポリマー開発
  • 2004
    • 本社所在地を現在の山王パークタワーへ移転
      デュポンエレクトロニクスセンター開設(KSP/神奈川県川崎市)
  • 2005
    • デュポンオートモーティブセンター設立(現デュポンジャパンイノベーションセンター)
  • 2019
    • ダウ・ケミカルとの対等合併を経て、三社に分割。New DuPontが誕生
    • ※商標登録マーク、商標マークの表示はございませんが、
       商標登録用語、商標用語を含みます

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
英語研修、ビジネススキル研修、e-learning、階層別リーダーシップ研修、等、多数
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

大阪大学、大阪府立大学大学院、鎌倉女子大学、埼玉大学大学院、上智大学大学院、筑波大学大学院、津田塾大学、東京医科歯科大学大学院、東京工業大学大学院、東京大学大学院、東京農工大学・大学院、東北大学大学院、宮崎大学大学院、山形大学、立命館大学大学院、早稲田大学大学院、北海道大学大学院、長岡技術大学大学院、宇都宮大学大学院、大阪市立大学大学院、金沢大学大学院、九州大学大学院 等

採用実績(人数) 2024年 3名
2023年 8名
2022年 8名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 1 3
    2023年 5 3 8
    2022年 5 3 8
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 8 1 87.5%
    2022年 8 0 100%

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