最終更新日:2024/11/11

(株)総合設備計画

業種

  • 建築設計
  • 設備工事・設備設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
2,400万円
売上高
9億8100万円(2024年3月実績)
従業員
81名(男性61名、女性20名)

設備設計業界でトップレベルの業績を誇る当社は、環境にやさしく高度で最先端な建築設備技術を社会に提供する会社です。

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会社紹介記事

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半世紀以上培った電気・機械の設備設計の技術を武器に、国や自治体から高い信頼を獲得。近年はCO2削減に注力しており、カーボンニュートラルの実現にも貢献している。
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フジテレビ本社ビル:放送重要室に対する信頼性と非常時にも休止することのない放送機能を維持するため電源・熱源システムの2重化とバックアップを構築した。

目指すは、建物のCO2排出量ゼロ!地球にやさしい、電気・機械の設備設計に携われる

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「2050年カーボンニュートラルに向けて、建築設備の役割が一層重要になっています。その設計を通して、大きなやりがいを味わうことができるでしょう」と語る小松社長。

■建物に息吹を吹き込むプロ集団
1973年の設立以来、当社は電気・機械の設備設計のプロとして、多くの建物づくりに携わってきました。建物内に電気を供給する受変電設備から防犯・防災設備、空調設備、給排水・ガス・厨房などの衛生設備まで、扱う設備はさまざまです。どれほど立派な建物でも、建物内の環境が整わなければ快適には過ごせません。従って、当社が手がけているのは「建物に息吹を吹き込む仕事」と言えるでしょう。

■公共性の高い建物を支える
私たちの技術力は、市庁舎・警察署・消防署・博物館・美術館・陸上競技場・体育館・大学・病院をはじめ、公共性の高い建物づくりの舞台裏で活かされています。また、街のランドマークとなる高層ビルや、テレビ局の本社ビルの設備設計を手がけたこともありました。絶対に電気を止められない施設では、電気系統を2つに分けたり、自家発電設備を設置したりすることも。災害などのリスクから、電力の安定供給を守る配慮をしています。

■カーボンニュートラルの実現に貢献
日本では現在、国をあげてカーボンニュートラルの実現に取り組んでいます。建物の電力消費に伴うCO2排出を実質ゼロにするためには、 設備設計に携わる私たちが重要な役割を担っております。当社は一昨年、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支ゼロを目指した建物づくりのプロの証となる、「ZEBプランナー」の登録を受けました。太陽光発電や高効率の空調設備の導入、断熱性の高い資材の活用などを通して、脱炭素社会の実現に注力しています。

■成長をサポートする手厚い教育体制
当社で働く醍醐味は、スケールの大きな建築づくりに関われること。建物が完成したときの達成感は、言葉で言い表すことができません。施主や施工業者、メーカーなどと力を合わせて、一体感あるモノづくりに携われることも魅力です。当社では入社後1年間を教育期間とし、毎週「初任者技術研修」を実施、電気・機械を専攻していない方でも、安心して成長できる環境にあります。また、「建築設備士」「一級建築士」など専門資格取得に向けて全面バックアップ!社内勉強会の開催、受験費用の補助、合格祝い金制度など手厚いサポートを行っております。
〈代表取締役社長/小松 敬〉

会社データ

事業内容
■環境設備設計監理業務
建物は意匠、構造、設備で構成されます。建物の構成要素である「意匠」は容姿で、「構造」は骨格、「設備」は頭脳、神経、循環器、消化器、血管等に該当します。従って、建物がその機能を十分発揮するためには「設備設計」の役割が大切です。今日では、新型コロナウィルス感染症拡大の影響により、急速にデジタル化(IoT技術、ビッグデータの活用等)が進んでおり、情報セキュリティの重要性が「設備設計」に問われるようになってきております。また、建築物省エネ法が改正施行され、建物のエネルギー消費を抑えるため、より一層環境に配慮した「設備技術」が求められております。この大切な設備を「環境にやさしい」内容で計画、設計、監理をしていくのが当社の役割であります。また、新技術として「BIM」も積極的に取り組んでおります。

■環境コンサルティング業務
当社は、環境コンサルタントとして、環境コンサルティングを専門とする「環境開発・品質管理部」を設置しております。これまで培ってきた専門的知識や豊富な経験をもとに、環境保全に関する企画立案、解析(一部シミュレーション等を含む)などの環境コンサルティング業務を行なっております。

■ZEBプランナー業務
当社は「ZEBプランナー」登録をしております。政府が目指す2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「カーボンニュートラル宣言」実現に向けて、社内に「ZEB相談窓口」を設置、建物のZEB化に向けた取り組み等、ZEBの普及に努めております。また、当社が有する省エネ建築物を設計するための技術や設計知見(地熱、地下水、太陽光等)を活用し、ZEB化実現に向けて最適な提案を行なっております。

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ZEBプランナーマーク

本社郵便番号 116-0014
本社所在地 東京都荒川区東日暮里四丁目22番2号
本社電話番号 03-3805-6633
設立 1973年8月15日
資本金 2,400万円
従業員 81名(男性61名、女性20名)
売上高 9億8100万円(2024年3月実績)
事業所 ■東京事務所
 〒116-0014 東京都荒川区東日暮里四丁目22番2号
 TEL03-3805-6633 FAX03-3805-6643

■東北事務所
 〒980-8534 宮城県仙台市青葉区一番町三丁目7番1号(電力ビル本館)
 TEL022-264-0150 FAX022-262-2846

■札幌事務所
 〒063-0826 北海道札幌市西区発寒六条九丁目609番地(ペルル宮の沢)
 TEL011-669-1953 FAX011-669-3545

■名古屋支所
 〒464-0850 愛知県名古屋市千種区今池四丁目4番1号(玉置ビル)
 TEL052-733-7570 FAX052-753-7570

■大阪支所
 〒530-0035 大阪府大阪市北区同心一丁目4番2号(第2東寺町ビル)
 TEL06-6242-0130 FAX06-6242-0131

■九州支所
 〒812-0026 福岡県福岡市博多区上川端町12-28(安田第1ビル)
 TEL092-282-8695 FAX092-282-8695
主な取引先 国立大学法人、官公庁、地方自治体、アトリエ系建築事務所、建築設計事務所等
有資格者 設備設計一級建築士:6名
一級建築士:9名
建築設備士:33名
一級管工事施工管理技士:13名
一級電気工事施工管理技士:7名
平均年齢 38.7歳
主な業務実績  当社は、1973年設立以来、北海道から沖縄まで日本全国、様々なプロジェクトに携わっております。
 当社の主な業務実績としては、東京大学を始めとする全国の国立大学法人の大学校舎、附属病院、図書館などの教育文化・医療福祉施設などがあります。
 また、当社の特徴は、アトリエ系建築事務所と協同して、大規模プロジェクトに携わる機会ががあります。意匠性の高い建築物も多いので、デザインと機能を両立させる工夫など様々な課題に取り組みながら、スキルの幅を広げることができます。

【主な教育文化施設の実績】
東京体育館、幕張メッセ、国立西洋美術館21世紀ギャラリー、横浜美術館、
国立オリンピック記念青少年総合センター、せんだいメディアテーク、
島根県立歴史民俗博物館、つくば国際会議場(エポカルつくば)

【主な福祉医療施設の実績】
東京大学医学部附属病院病棟・中央診療棟、千葉大学医学部附属病院病棟、
横浜労災病院、浜松労災病院、宮城県こども病院

【主な産業施設の実績】
フジテレビ本社ビル、テレビ朝日本社ビル、横浜アイランドタワー

【主な業務施設の実績】
東京湾岸警察署、金町消防署、長野市庁舎、日立市庁舎、
宮古島未来創造センター、鶴岡市文化会館(荘銀タクト鶴岡)
50周年特設サイト 弊社、50周年を記念して、特設サイトを開設しました。
建物利用者の声(これまで設計に携わった建物の施設管理者の方にインタビュー)、設計レビュー(これまで設計に携わった建物の「設備」をブログ形式で徹底レビュー)、著名建築家との記念対談、弊社50年の歴史、物件マップ(これまで設計にた携わった建物を地図にまとめて案内)が掲載されてますので、ぜひ下記リンクへアクセスして下さい。

URL: https://www.sogo-co.co.jp/50th-anniversary/

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 1 3
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社から1年間、基礎教育として「設備全般」学んでいただきます。
また、実務においては、教育担当者に付いて、実際のプロジェクトで
換気量の計算をするなど基礎的な作業からスタート、打合せに何度も
同席し、設備の全体像を組み立てる感覚を自分のものにしていきます。

■基礎教育(知識を習得)
 ・テキストを使って設備学問を習得
 ・「建築設備設計基準」の勉強会
■実践型教育(技術力を向上)
 ・教育担当者が業務を通じてサポート
 ・現場見学会など
■資格取得勉強会(国家資格を取得)
 ・予備校と提携
 ・先輩社員が製図試験のコツを伝授
自己啓発支援制度 制度あり
当社は、社員の自己啓発を促すため、資格取得支援が充実しております。

■受験料
 建築設備士、一級建築士、設備設計一級建築士
 一級管(電気・電気通信)工事施工管理技士の受験料は、3回まで支給いたします。

■資格取得祝い金
 建築設備士は30万円
 一級建築士は100万円
 設備設計一級建築士は3万円
 一級管(電気・電気通信)施工管理技士は1万5千円
 を「資格取得祝い金」として支給いたします。
 また、登録料は会社が負担いたします。

■講習会費
 一級建築士、設備設計一級建築士につきまして、
 3年に1回開催される講習会費は、会社が負担いたします。

■資格手当
 建築設備士は、1万円/月額支給
 一級建築士、設備設計一級建築士は、3万円/月額支給
 一級管(電気・電気通信)施工管理技士は、5千円/月額支給
 ※資格手当の重複支給は、ございません。
メンター制度 制度あり
■OJT教育
 当社の仕事の流れは、下記の通りです。
 1つずつ教育担当者のサポートのもと、習得していきます。
  ・お客様のご要望をお聞きします。(ヒアリング)
  ・ヒアリングを元に、設計図を描くための計画・計算を行い、
   CAD作図を行います。
  ・建設コスト算定のため、機器材料等の数量を算出し、各種メーカー見積り等
   を経て予算を取りまとめます。
  ・技術力向上のため、各種団体やメーカー主催セミナー等に参加、
   同世代の技術者等との交流を図っております。
  ・アトリエ系建築事務所等の建築設計者との協議、協働、交流が盛んに
   行われています。

■基礎教育
 ・入社から1年間、基礎教育と称して、テキストを使って「設備学問」
  を学びます。
 ・その後、電気、機械に別れて、さらに「各論」を学びます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
「建築設備士」を管理職になるための必須の資格としております。
したがって、資格取得のために完全支援をしております。
 ・受験料の負担(3回まで)
 ・学科試験過去問題集の提供と社内勉強会の開催
 ・製図試験対策資料の提供と社内勉強会の開催(各種学会主催の講習会への斡旋)
 ・登録料の負担
「建築設備士」は、2000平方メートルを超える建物の設備設計・工事監理を
行う場合には、建築士が建築設備士に意見を聞くことが義務化されたれたことから、
社会的にニーズが高まっている資格です。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
千葉大学、名古屋大学、京都大学、東京都立大学、明治大学、日本大学、関東学院大学、千葉工業大学、芝浦工業大学、東北工業大学
<大学>
早稲田大学、東京理科大学、埼玉大学、明治大学、青山学院大学、日本大学、工学院大学、東洋大学、神奈川大学、千葉工業大学、関東学院大学、東京工芸大学、東京電機大学、日本工業大学、芝浦工業大学、東海大学、国士舘大学、拓殖大学、明星大学、金沢工業大学、関西大学、東北工業大学、東北文化学園大学、東北学院大学、八戸工業大学、山形大学、秋田大学、北海道科学大学

採用実績(人数) ■院了1名、大卒3名 (2024年4月実績)
■大卒1名     (2023年4月実績)
■院了2名、大卒2名(2022年4月実績)
■大卒3名     (2021年4月実績)
■大卒1名     (2020年4月実績)
■院了1名、大卒1名(2019年4月実績)
■院了2名、大卒2名(2018年4月実績)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3 1 4
    2023年 1 0 1
    2022年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 4 0 100%
    2023年 1 0 100%
    2022年 4 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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