最終更新日：2025/4/22

浅井産業(株)

正社員
既卒可

業種

商社（鉄鋼・金属）
鉄鋼
金属製品
鉱業
非鉄金属

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7億円

売上高: （2024年3月期）単体　　　700億円グループ　940億円

従業員: 単体　　　124名グループ　410名

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

創業103年の専門商社！フランクな社風で安心して長く活躍してもらえます！平均残業10時間、フレックス、テレワーク◎

当社の武器は「人間力」。それを支えるやりがいと働きやすさについて、説明会にてお話しさせてください！（2025/02/12更新）

伝言板画像

はじめまして！
皆さん、こんにちは！浅井産業　採用担当です。

商社ってなんだろう？ダイナミックな世界で活躍したい！など少しでも興味のある方は
ぜひご覧ください。

鉄鋼業界は『法人ビジネス中心＝BtoB』なので、直接皆さんの目に触れることはなく、
なんだか馴染みのないような感じがするかもしれません。
でもありとあらゆる製品の源になる素材を扱っているということで、
実は日本の経済やものづくりを支えている業界でもあるのです。

ただモノを「買って売る」だけでなく、
あらゆるモノ・ヒト・情報を繋ぎ、
社会に新たなビジネスを生みだすことが当社の仕事です。

やりがい

自ら考えて動く”裁量の大きさ”と、世界的な企業との”ビジネス規模の大きさ”を兼ね備えています！
職場環境

部署・役職・年次の垣根無く、フラットでフランクにコミュニケーションをとる会社です！
制度・働き方

フレックス/在宅勤務/地域限定職/借上社宅制度など、社員が豊かに働ける制度が整っています！

会社紹介記事

自動車やバイクからスマホの部品まで、様々な分野のモノづくりを支えています。部署や年代に関わらず闊達に意見を言い合えるフランクな社風です。

: 自動車やバイクからスマホの部品まで、様々な分野のモノづくりを支えています。

: 部署や年代に関わらず闊達に意見を言い合えるフランクな社風です。

日本と世界の産業に貢献するため、「人」を大切にする。

【浅井産業グループ企業理念】浅井産業は、新しい価値を生み出し社会に貢献します。《挑戦》《誠実》《共生》	当社は創業以来、世界を代表するようなリーディングカンパニーとともに時代の最先端の技術と製品を扱い、革新を続けてきました。現在では自動車産業をはじめ、建設機械からスマートフォンや半導体分野まで、様々な産業に携わっています。著しいスピードで変化する社会に対応し、今後もモノづくりを支え続けます。働き方に関しても時代に合わせて変革を続けています。フレックスやテレワーク・オフィスカジュアルやフリーアドレスの他、転勤を伴わない地域限定総合職の制度も運用しています。従来の働き方に捉わず、社員が安心して長く活躍できる環境整備に注力してきました。日本と世界の産業に貢献するため、「人」を大切にする。それが、多くのお客様から信頼を獲得する浅井産業の強みに繋がっています。

【浅井産業グループ企業理念】浅井産業は、新しい価値を生み出し社会に貢献します。《挑戦》《誠実》《共生》

当社は創業以来、世界を代表するようなリーディングカンパニーとともに
時代の最先端の技術と製品を扱い、革新を続けてきました。
現在では自動車産業をはじめ、建設機械からスマートフォンや半導体分野まで、様々な産業に携わっています。
著しいスピードで変化する社会に対応し、今後もモノづくりを支え続けます。

働き方に関しても時代に合わせて変革を続けています。
フレックスやテレワーク・オフィスカジュアルやフリーアドレスの他、
転勤を伴わない地域限定総合職の制度も運用しています。
従来の働き方に捉わず、社員が安心して長く活躍できる環境整備に
注力してきました。

日本と世界の産業に貢献するため、「人」を大切にする。
それが、多くのお客様から信頼を獲得する浅井産業の強みに繋がっています。

会社データ

プロフィール	浅井産業は 1922 年（大正 11 年）に鉄鋼商社として創業し、素材、自動車、建機、電子部品等様々な産業の発展に貢献してまいりました。大正から昭和・平成、そして令和へと時代が移り変わるなか、その時々のものづくりのニーズにお応えし、常にお取引先様第一を心がけたソリューションをお届けしてきました。今では主力の鉄鋼素材だけでなく、アルミ・銅などの非鉄素材や、素材に付加価値を加えた加工品も数多く取り扱い、浅井グループ全体で事業を拡大しています。
事業内容	1922年創業の浅井産業は、一世紀以上にわたり日本と世界のモノづくりへの貢献を続けています。創業以来の中核事業である鉄鋼・非鉄金属の素材や加工品の他、プラスチック成形機部品、コーティング、環境省エネ分野など、社会ニーズに合わせて事業を拡大させています。 ■営業1人あたり売上12億円、経常利益3千万円！　　当社には若手にじっくりと仕事を教えて、しっかりと仕事を任せる風土があります。一人ひとりが裁量を持って、ダイナミックなビジネスを手掛けることが当社の特徴です。 ■2本柱の事業分野　【金属素材事業】　　主力の鉄鋼の他に、アルミ・銅などの素材や部品・加工品を取り扱います。　　自動車、バイク、半導体、建設機械、産業機械など業界を代表する　　大手メーカーと直接取引をおこない、緻密なデリバリー対応や、　　技術品質面などの高い提案力、強固なネットワーク・情報力を武器に　　モノづくりを支えています。　【ソリューション事業】　　お客様が抱える様々な課題をヒアリングし、最適なソリューションを　　提供しています。プラスチック成形で強みを持つモールド分野、　　金属加工の効率を格段に伸ばす金型・コーティング分野、製造現場の　　環境改善やコスト低減に貢献する環境省エネ分野で事業を展開しています。 ■最大の財産は人！　　誠実にお取引先様に向き合い、高度な要求や新しいニーズに果敢に挑戦する　　社員1人ひとりが浅井産業の最大の財産です。社員に安心して長く活躍して　　もらうために、手厚い社宅・寮制度やフレックス勤務、テレワーク、　　地域限定職など働きやすい環境の整備に力を入れています。モノ、ヒト、情報を繋ぎ、円滑なモノづくりを支えることが当社の価値です。

プロフィール

浅井産業は 1922 年（大正 11 年）に鉄鋼商社として創業し、素材、自動車、建機、電子部品等様々な産業の発展に貢献してまいりました。大正から昭和・平成、そして令和へと時代が移り変わるなか、その時々のものづくりのニーズにお応えし、常にお取引先様第一を心がけたソリューションをお届けしてきました。
今では主力の鉄鋼素材だけでなく、アルミ・銅などの非鉄素材や、素材に付加価値を加えた加工品も数多く取り扱い、浅井グループ全体で事業を拡大しています。

事業内容

1922年創業の浅井産業は、一世紀以上にわたり日本と世界のモノづくりへの
貢献を続けています。
創業以来の中核事業である鉄鋼・非鉄金属の素材や加工品の他、
プラスチック成形機部品、コーティング、環境省エネ分野など、
社会ニーズに合わせて事業を拡大させています。

■営業1人あたり売上12億円、経常利益3千万円！
　　当社には若手にじっくりと仕事を教えて、しっかりと仕事を任せる風土があります。一人ひとりが裁量を持って、ダイナミックなビジネスを手掛けることが当社の特徴です。

■2本柱の事業分野
　【金属素材事業】
　　主力の鉄鋼の他に、アルミ・銅などの素材や部品・加工品を取り扱います。
　　自動車、バイク、半導体、建設機械、産業機械など業界を代表する
　　大手メーカーと直接取引をおこない、緻密なデリバリー対応や、
　　技術品質面などの高い提案力、強固なネットワーク・情報力を武器に
　　モノづくりを支えています。

　【ソリューション事業】
　　お客様が抱える様々な課題をヒアリングし、最適なソリューションを
　　提供しています。プラスチック成形で強みを持つモールド分野、
　　金属加工の効率を格段に伸ばす金型・コーティング分野、製造現場の
　　環境改善やコスト低減に貢献する環境省エネ分野で事業を展開しています。

■最大の財産は人！
　　誠実にお取引先様に向き合い、高度な要求や新しいニーズに果敢に挑戦する
　　社員1人ひとりが浅井産業の最大の財産です。社員に安心して長く活躍して
　　もらうために、手厚い社宅・寮制度やフレックス勤務、テレワーク、
　　地域限定職など働きやすい環境の整備に力を入れています。

モノ、ヒト、情報を繋ぎ、円滑なモノづくりを支えることが当社の価値です。

本社郵便番号	108-0023
本社所在地	東京都港区芝浦4丁目2番8号住友不動産三田ファーストビル7階
本社電話番号	03-6275-1926
創業	1922 年（大正 11 年）
設立	1926 年（大正 15 年） 4 月
資本金	7億円
従業員	単体　　　124名グループ　410名
売上高	（2024年3月期）単体　　　700億円グループ　940億円
事業所	本社/東京都港区大阪支社/大阪市北区名古屋支社/名古屋市中村区衣浦サービスセンター／愛知県高浜市長野出張所/長野県長野市横浜テクニカルセンター/神奈川県横浜市
業績推移（単体）	24年3月期　売上高700億円　経常利益19.6億円 23年3月期　売上高636億円　経常利益18.2億円　22年3月期　売上高565億円　経常利益17.6億円　21年3月期　売上高528億円　経常利益13.6億円　20年3月期　売上高583億円　経常利益14.0億円　19年3月期　売上高621億円　経常利益17.0億円　18年3月期　売上高594億円　経常利益14.7億円　※22年3月期より収益認識会計基準を適用。
株主構成	神戸製鋼所、日本高周波鋼業、豊田自動織機、浅井産業従業員持株会、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友信託銀行、トヨタ自動車等
主な取引先	【主要販売先】トヨタ自動車、小松製作所、SUBARU、ヤマハ発動機、豊田自動織機、デンソー、アイシン、三菱重工業、住友重機械工業、日野自動車、日精樹脂工業、新光電気工業、三五、ファナック、ソミック石川　他【主要仕入先】神戸製鋼所、日本製鉄、JFEスチール、山陽特殊製鋼、三菱製鋼、日本高周波鋼業、三協立山、SEAVAC　他
関連会社	浅井ショーワ(株) (株)碧南プロセッシングセンター浅井フォージ(株) (株)テクノカット白河バープレシジョン（株）共進精機（株） ASAI THAI CO., LTD. PT.ASP INDONESIA
平均年齢	男　性:41.23歳女　性:38.23歳全　体:39.94歳（2024年3月末時点）
平均勤続年数	男　性:14.31年女　性:12.42年全　体:13.50年（2024年3月末時点）
平均給与	【平均年収】　■全社　724万円　■総合職、専門職　841万円 ※2024年度実績【モデル年収】※総合職　■30歳：630万円　■40歳：990万円 ※ボーナスでの業績加算、各種手当含む。
沿革	1922年　浅井鉞次郎が浅井商店を創業 1958年わが国で初めての鋼材でのジャストインタイムの流通システムを確立 1998年タイ現地法人ASAI THAI CO.,LTD.設立 2002年 (株)昭和製作所を子会社化し、鋳物の加工分野に進出 2005年 (株)碧南プロセッシンセンターを設立し、切断加工の分野へ進出 2011年 (株)テックイトウを子会社化し、鍛造加工の分野へ進出 2014年インドネシア現地法人PT.ASP INDONESIA設立 2017年コーティング加工拠点として、横浜テクニカルセンターが稼働開始 2018年（株）テクノカットを子会社化し、北関東における鋼材物流、切断加工拠点を設置。 2019年東京本社を移転。大阪支社・名古屋支社でもフリーアドレス化を実施 2022年創業100周年を迎える。白河バープレシジョン（株）を子会社化し、加工機能を強化。 2024年スクリュ・シリンダーの製作を行う共進精機（株）を子会社化する。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありキャリアに応じた社員教育制度…新入社員研修、フォローアップ研修、階層別研修など業務に応じた商品・技術知識教育…外部研修・資格取得支援など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援…TOEIC、日商簿記等の受験支援（社内の基準を満たした場合）その他自己啓発奨励…外部研修・語学教育・eラーニングなど
メンター制度	制度あり入社後1年間、先輩社員とペアを組み教育を受けるブラザー・シスター制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、青山学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、徳島大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、福井県立大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	（採用年）　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年　総合職　　　　2名　　　1名　　　3名　　　1名　　　3名　　 2名　　 4名　一般職　　　　1名　　　5名　　　 ―　　　 1名　　　2名　　 ―　　　―
採用実績（学部・学科）	文学部、人文学部、法学部、経済学部、経営学部、商学部、社会学部、工学部、理工学部、国際学部、国際関係学部など日本文学科、英文学科、史学科、フランス文学科、ドイツ語学科、法学科、経済学科、経営学科、産業経営学科、商学科、商業・貿易学科、社会学科、総合政策学科、数学科、機能知能システム学科など