最終更新日:2025/2/13

エヌアイシー・ネットシステム(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • 通信・インフラ
  • ソフトウエア
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
2000万円
売上高
39億3900万円 2024年3月末実績
従業員
145名
募集人数
6~10名

新しいを協創し、あたりまえを支える。

エントリーの受付を開始しました! エヌアイシー・ネットシステム/採用担当 (2025/02/12更新)

みなさんこんにちは!エヌアイシー・ネットシステム/採用担当の川崎です。
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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    ハピネス経営を実現し、活力向上とウェルビーイングを向上させることを第一に考えています。

  • 安定性・将来性

    NTTグループの一員としてお客様の信頼をいただきながら最新ソリューションを提供できます。

  • キャリア

    研修や定期的な上長との面談を実施し、適切な職場調整やキャリアサポートが行われます。

会社データ

プロフィール

NTT(日本電信電話株式会社)と日本IBM(日本アイ・ビー・エム株式会社)により設立された日本情報通信株式会社(NI+C)の100%子会社として2000年に設立しました。日本情報通信株式会社とシームレスに連携、お客様のICT資産を安全・安心に活用できる多彩なサービスを提供し、お客様からお預かりしているシステムや、日本情報通信が提供する各種サービスの基盤システムにおけるオペレーションやメンテナンス、ヘルプデスクによるサポート等を行っております。

事業内容
主にITインフラ事業を手掛けており、ITシステムの監視・運用、クラウドサービス、セキュリティ、ネットワーク、データセンター維持管理など多岐にわたる分野で事業を展開。20年以上にわたりITオペレーションでお客様のシステムを支えています。ネットワーク、クラウドおよびサーバーの設計/構築/運用/監視、セキュリティサービス、カスタマーサポート(システムオペレーション・ヘルプデスク)の運用/監視などを行っております。
本社郵便番号 104-0044
本社所在地 東京都中央区明石町8番1号聖路加タワー15階
本社電話番号 03-6278-1200
設立 2000年4月
資本金 2000万円
従業員 145名
売上高 39億3900万円 2024年3月末実績
事業所 〒104-0044
東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー15階
業績 売上高
39億3900万円 2024年3月末実績
株主構成 日本情報通信株式会社(100%)
※日本情報通信の株主は、日本電信電話(65%)、日本アイ・ビー・エム(35%)
主な取引先 日本情報通信株式会社(NI+C)
NTTアドバンステクノロジ株式会社
ユーピーアール株式会社
関連会社 日本情報通信株式会社(NI+C)
日本電信電話株式会社(NTT)
日本アイ・ビー・エム株式会社(日本IBM)
エヌアイシー・ソフト株式会社(NIC SOFT)
エヌアイシー・パートナーズ株式会社(NI+C P)
平均年齢 41.0歳
モデル年収 入社5年後 想定年収4,102,000円
入社10年後 想定年収4,760,000円
入社15年後 想定年収5,908,000円
健康経営への取り組み 健康経営に力を入れており、昨年度認定を受けた「健康経営優良法人(中小規模法人部門)」の2025年度の継続認定を目指し積極的な健康経営を推進しております。その一環として健保連神奈川連合会より「かながわ健康企業宣言」の認定を受け、これまでの取り組みとその成果を示すことができています。
またLGBTQ+への取り組みも実施しており、PRIDE指標において最高評価Goldを取得しました。
LGBTQ+に対する取り組み 「ダイバーシティ経営」を推進しており、人種、国籍、性別(性自認・性的指向・性表現を含む)、時間制約の有無、障がいの有無、多様な職業能力、価値観などを受け入れ、それぞれの人材の能力を最大化する取り組みを行っております。この取り組みが認められ企業・団体におけるLGBTQ+などのセクシュアル・マイノリティへの取り組みの評価指標「PRIDE指標」において、2023年に最高位の「ゴールド」を受賞しています
出産・育児支援制度 ファミリーサポート休暇(不妊治療サポート)の休暇制度や妊娠中の通勤緩和措置等妊娠中からサポートを実施し、出産後も生後1年未満の生児を育てる女性社員には1日2回各45分以内の育児時間(有給)の付与や小学校3年生以下の子の養育を行う際短時間勤務を実施することが可能です。また「男性育休100%宣言」も実施しており、子育て社員が仕事と家庭を両立できるようサポートを実施しております。
キャリア支援 入社後は、まず3カ月間の研修を受け、その後各部署で約2か月のOJTとして先輩社員の指導の下、ネットワーク、障害時の問題判別/設備の遠隔監視等の実業務を体験します。この5か月間の研修を経て、本人の意向や会社の状況等も踏まえ配属先が決定されます。約5年間でお客様のネットワーク、サーバー構築や障害時の問題判別など、常に最新技術を活用した業務対応ができるエンジニアに成長することを期待しています。
スキルアップに関する充実した制度として多種多様なスキルアップ研修や各種研修に加え、資格取得のための学習、試験などの費用を支援する「自己啓発援助制度」、「資格取得援助制度」があります。また、資格に合格された際にお祝い金を支給する「資格取得祝金制度」も用意されています。さらに、キャリア形成の一環として研修や定期的な上長との面談を実施し、その結果に基づいて各個人のキャリアデザインに沿った適切な職場調整やキャリアサポートが行われます。
その他福利厚生 勤務場所を企業が求める事業所や客先だけでなく、自ら指定した場所・空間を勤務場所と定めて働くことが可能などこでもOffice制度を導入しています。また、出張等の機会を活用し、出張先等で滞在を延長する等仕事もしながら余暇も過ごすことができる制度もございます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (21名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員集合研修 2~3ヶ月間(ITスキル基礎&ビジネスパーソン基礎)、集合研修後OJT研修によるベーススキル習得(2~3ヶ月間程度)、社内・社外による各種スキルアップ研修、階層別研修、リーダシップ研修/マネージャ養成研修、NTT/IBM/各ベンダーなどの研修、勉強会
自己啓発支援制度 制度あり
社員教育の一環として、社員の自己啓発意欲に応え、社会人として幅広い知識の習得を通じて会社業務の円滑な運営を推進することを目的とし自己啓発援助制度を設けています。

・会社事業や業務に対して必要性の高い専門領域に関連する教育講座受講料
・資格取得のための受験料
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
相談したい内容により「社内キャリアコンサルタント」「社外キャリアコンサルタント」
を選択することが可能なキャリアコンサルティング制度がございます。
「将来に対する漠然とした悩み」や「ワークライフバランス」など、相談いただく内容に制約はございませんのでお気軽にご相談いただけます。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
駒澤大学
<大学>
神奈川大学、神奈川工科大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、杏林大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉工業大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根県立大学、城西国際大学、駿河台大学、専修大学、崇城大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、一橋大学、広島大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、宮崎産業経営大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学(千葉)、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
医療ビジネス観光福祉専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、河原電子ビジネス専門学校、熊本高等専門学校、神戸電子専門学校、埼玉ベルエポック製菓調理専門学校、情報科学専門学校、高山美容専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京美容専門学校、東京マックス美容専門学校、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、函館工業高等専門学校、北海道情報専門学校

採用実績(人数)      2021年  2022年  2023年  2024年 2025年(予)
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大卒    4名   6名   6名   6名    6名
短大/高専/専門学校卒   ー    ー   1名    ー 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 2 6
    2023年 3 3 6
    2022年 3 3 6
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 6 0 100%
    2023年 6 1 83.3%
    2022年 6 0 100%

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