最終更新日：2025/4/4

(株)新日本科学PPD

正社員

業種

薬品
受託開発
化学
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 26億8,137万円

売上高: 187億4,133万円(2023年12月時点)

従業員: 1059名（2024年12月時点）

募集人数: 51～100名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

一日でも早い新薬開発を実現し、患者様のQOL向上に貢献するグローバルCROです！

【臨床開発モニター(CRA)】26卒新卒採用のプレエントリーを受付中です！（2025/02/12更新）

伝言板画像

新日本科学PPD　採用ページをご覧いただきありがとうございます。

プレエントリーの受け付けを開始しました！
エントリー者限定で、イベントや選考情報などをご案内予定です。
少しでも興味をお持ちいただけましたら、まずは登録して案内をお待ちください。

～新日本科学PPDとは～
私たちは、米国PPD社と(株)新日本科学の合弁事業により設立された、
CRO（臨床開発受託事業）です。
外資と内資が融合した新しいスタイルのCROとして、
新薬開発を通じて患者様のQOL向上に貢献します。

新日本科学PPDが本社を構える東京都中央区の聖路加タワー。大阪オフィス、鹿児島オフィスと連携を取りながら質の高いサービスを提供しています。会議室や1対1での面談で利用できる小ブースが充実しているだけでなく、リフレッシュスペースなどリラックスできる空間が整備されており、働きやすい環境となっています。

: 新日本科学PPDが本社を構える東京都中央区の聖路加タワー。大阪オフィス、鹿児島オフィスと連携を取りながら質の高いサービスを提供しています。

: 会議室や1対1での面談で利用できる小ブースが充実しているだけでなく、リフレッシュスペースなどリラックスできる空間が整備されており、働きやすい環境となっています。

日本とグローバルの長所を融合し、日本に適した新しいCROをつくります。

■外資と内資が融合した経営当社はPPD社と新日本科学の合弁事業で2015年4月に設立されました。 PPD社は世界約50ヶ国100拠点の事業所を有する、業界大手のグローバルCROです。新日本科学は日本初の医薬品開発の受託研究機関として誕生し、国内における医薬品開発受託サービスの豊富な経験と実績を有します。この2社には共通点も多く、例えば治験領域では、新日本科学の得意分野はオンコロジーであり、PPDもまた世界で30％の実績を有しています。さらに、両社とも「カスタマーフォーカス」という、ビジネスの主軸を顧客に置くという理念を掲げています。互いの長所を融合して「CROといえば新日本科学PPD」と言っていただけるよう、日本で最も信頼される存在を目指します。 ■Quality First 当社ではQuality Firstを掲げ、サービス品質が最も重要であると考えています。顧客企業や治験実施施設との円滑なコミュニケーションを計りながら、PPDが持つグローバルCROのノウハウを、日本のビジネス環境に最適な形にカスタマイズしています。効率的で高品質なサービスを顧客と医療機関の双方に提供することで、治験にかかる時間とコストの最適化を実現します。 ■充実した教育制度当社は社員の教育にも力を入れており、グループ内外から高い評価を受けています。新日本科学から受け継いだ職務上の知識やスキルの教育と、 PPDのカリキュラム導入や外国人トレーナーによる英会話スクールなどを通じて、グローバルに対応できる人材を輩出できることが強みです。 ■働きやすい職場環境当社の企業文化には、社員同士互いを尊重し、個性を大切にする社風があります。仕事を通じて磨かれたチームワークの絆は深く、質の高いサービスの提供を可能にしているのも、この社員同士の絆があってこそです。また産休・育休の取得率や復職率も高く、社員同士がサポートしあうファミリーのような雰囲気が、離職率の低さを維持している秘訣となっています。また、社内イベントや社員の自主的なサークル活動も盛んです。 ■さらなる成長へ 2021年12月に、PPD社はThermo Fisher Scientificグループの一員となりました。世界をリードする科学サービス企業の一員として、CRO事業にとどまらず幅広く連携することを目指し、世界中の患者様へサービスを提供していきます。変化の中には大きなチャレンジがあります。

■外資と内資が融合した経営
当社はPPD社と新日本科学の合弁事業で2015年4月に設立されました。
PPD社は世界約50ヶ国100拠点の事業所を有する、業界大手のグローバルCROです。
新日本科学は日本初の医薬品開発の受託研究機関として誕生し、国内における医薬品開発受託サービスの豊富な経験と実績を有します。
この2社には共通点も多く、例えば治験領域では、新日本科学の得意分野はオンコロジーであり、PPDもまた世界で30％の実績を有しています。
さらに、両社とも「カスタマーフォーカス」という、ビジネスの主軸を顧客に置くという理念を掲げています。
互いの長所を融合して「CROといえば新日本科学PPD」と言っていただけるよう、日本で最も信頼される存在を目指します。

■Quality First
当社ではQuality Firstを掲げ、サービス品質が最も重要であると考えています。
顧客企業や治験実施施設との円滑なコミュニケーションを計りながら、PPDが持つグローバルCROのノウハウを、日本のビジネス環境に最適な形にカスタマイズしています。効率的で高品質なサービスを顧客と医療機関の双方に提供することで、治験にかかる時間とコストの最適化を
実現します。

■充実した教育制度
当社は社員の教育にも力を入れており、グループ内外から高い評価を受けています。新日本科学から受け継いだ職務上の知識やスキルの教育と、
PPDのカリキュラム導入や外国人トレーナーによる英会話スクールなどを通じて、グローバルに対応できる人材を輩出できることが強みです。

■働きやすい職場環境
当社の企業文化には、社員同士互いを尊重し、個性を大切にする社風があります。
仕事を通じて磨かれたチームワークの絆は深く、質の高いサービスの提供を可能にしているのも、この社員同士の絆があってこそです。また産休・育休の取得率や復職率も高く、社員同士がサポートしあうファミリーのような雰囲気が、離職率の低さを維持している秘訣となっています。
また、社内イベントや社員の自主的なサークル活動も盛んです。

■さらなる成長へ
2021年12月に、PPD社はThermo Fisher Scientificグループの一員となりました。
世界をリードする科学サービス企業の一員として、CRO事業にとどまらず幅広く連携することを目指し、世界中の患者様へサービスを提供していきます。
変化の中には大きなチャレンジがあります。

会社データ

プロフィール	★ 新薬開発の段階で欠かせない「臨床試験」を製薬メーカーから受託 ★ 新日本科学PPDは、PPD社と(株)新日本科学の合弁事業により、2015年4月に設立されました。 PPD社は米国に本拠を置き、世界約50ヶ国に90以上のオフィスを保有する、世界最大規模のグローバルCROです。新日本科学は日本国内の臨床試験において、20年以上の歴史とノウハウ、経験を有しています。そんなバックグラウンドを持つ私たちの【特徴】をご紹介！ ◆日本の開発環境にあったグローバル臨床試験を実施日本国内においてグローバル臨床試験を実施するためには、世界と日本のルールの違いを理解することが必要です。新日本科学が培ってきた国内治験の経験やノウハウを活用することで、日本の開発環境にあったグローバル臨床試験の実施が可能になりました。 ◆ 大手製薬メーカー（外資内資含）と戦略的パートナーシップ契約を締結 PPDのグローバルネットワークを活用し、日本国内だけではなく世界各国の製薬メーカーが開発している新薬に携わることができます。さらに、大手製薬メーカー10社以上とパートナーシップ契約を締結、今後さらなる市場拡大が見込まれています。 ◆ さまざまな疾患領域に携わることが可能過去5年間の受託実績として、悪性腫瘍や感染症、中枢神経系疾患、循環器系疾患、代謝・内分泌系疾患など、幅広い領域の試験を受託しています。特に、グローバル臨床試験かつガン領域の試験が増加傾向にあります。 ◆ 個人の成長をサポートし、高品質のサービスを提供サービスの根源は社員一人ひとりの能力や知識、スキルです。そのため、社員教育に力を入れ、新入社員研修では、約2ヶ月にわたる合同研修を実施、各階層別の研修を継続的に実施することで、社員のレベルアップを図っています。さらに、PPDグローバルからトレーナーが来日し、グローバルトレーニングを実施しています。 ◆ One Team , One Mission 「世界中の患者様のQOL向上のために」私たちが目指しているMissionです。複数名からなるプロジェクトで仕事に取り組んでいるため、チームワーク力や互いの信頼関係が構築されています。先輩や同期とサポートしあうファミリーのような雰囲気で、離職率が低いのも特徴です。今までにない新しいビジネスモデルを確立させ、CRO業界に旋風を巻き起こします。
事業内容受託開発	臨床開発受託事業（Contract Research Organization） ●臨床第1-4相試験におけるモニタリング ●国内、アジア、およびグローバルの臨床試験のプロジェクトマネジメント ●生物統計解析、データマネジメント ●ファーマコビジランス（安全性監視業務） ●PMDA対面助言に関わる支援を含む薬事業務 ●メディカルライティング ●GCP監査、試験実施施設監査

プロフィール

★ 新薬開発の段階で欠かせない「臨床試験」を製薬メーカーから受託 ★

新日本科学PPDは、PPD社と(株)新日本科学の合弁事業により、2015年4月に設立されました。
PPD社は米国に本拠を置き、世界約50ヶ国に90以上のオフィスを保有する、世界最大規模のグローバルCROです。新日本科学は日本国内の臨床試験において、20年以上の歴史とノウハウ、経験を有しています。
そんなバックグラウンドを持つ私たちの【特徴】をご紹介！

◆日本の開発環境にあったグローバル臨床試験を実施
日本国内においてグローバル臨床試験を実施するためには、世界と日本のルールの違いを理解することが必要です。新日本科学が培ってきた国内治験の経験やノウハウを活用することで、日本の開発環境にあったグローバル臨床試験の実施が可能になりました。

◆ 大手製薬メーカー（外資内資含）と戦略的パートナーシップ契約を締結
PPDのグローバルネットワークを活用し、日本国内だけではなく世界各国の製薬メーカーが開発している新薬に携わることができます。さらに、大手製薬メーカー10社以上とパートナーシップ契約を締結、今後さらなる市場拡大が見込まれています。

◆ さまざまな疾患領域に携わることが可能
過去5年間の受託実績として、悪性腫瘍や感染症、中枢神経系疾患、循環器系疾患、代謝・内分泌系疾患など、幅広い領域の試験を受託しています。特に、グローバル臨床試験かつガン領域の試験が増加傾向にあります。

◆ 個人の成長をサポートし、高品質のサービスを提供
サービスの根源は社員一人ひとりの能力や知識、スキルです。そのため、社員教育に力を入れ、新入社員研修では、約2ヶ月にわたる合同研修を実施、各階層別の研修を継続的に実施することで、社員のレベルアップを図っています。さらに、PPDグローバルからトレーナーが来日し、グローバルトレーニングを実施しています。

◆ One Team , One Mission
「世界中の患者様のQOL向上のために」私たちが目指しているMissionです。
複数名からなるプロジェクトで仕事に取り組んでいるため、チームワーク力や互いの信頼関係が構築されています。先輩や同期とサポートしあうファミリーのような雰囲気で、離職率が低いのも特徴です。

今までにない新しいビジネスモデルを確立させ、CRO業界に旋風を巻き起こします。

事業内容

受託開発

臨床開発受託事業（Contract Research Organization）

●臨床第1-4相試験におけるモニタリング
●国内、アジア、およびグローバルの臨床試験のプロジェクトマネジメント
●生物統計解析、データマネジメント
●ファーマコビジランス（安全性監視業務）
●PMDA対面助言に関わる支援を含む薬事業務
●メディカルライティング
●GCP監査、試験実施施設監査

本社郵便番号	104-0044
本社所在地	東京都中央区明石町8-1 聖路加タワー12階
本社電話番号	03-6821-0780
第二本社郵便番号	530-6116
第二本社所在地	大阪府大阪市北区中之島3-3-23　中之島ダイビル16階
第二本社電話番号	06-4560-6800
設立	2015年4月
資本金	26億8,137万円
従業員	1059名（2024年12月時点）
売上高	187億4,133万円(2023年12月時点)
利益	62億1,840万(2023年12月時点)
主要役員	代表取締役会長兼CEO　　　　Sebastian Pacios 代表取締役社長　　　　　　　永田　一郎取締役　General Manager 　栗岡　康雅取締役　CFO　　　　　　　　関　利彦
事業所	東京本社（東京都中央区）大阪オフィス（大阪市北区）鹿児島オフィス（鹿児島市唐湊）
沿革	1957-1983年 ■新日本科学 1957年　鹿児島市に南日本ドッグセンター　　　　（動物病院併設）を創業 1960年　日本で最初の受託研究機関として安全性試験　　　　（前臨床試験）の受託開始 1974年　商号を(株)新日本科学に変更 1983年　GLP対応の安全性試験開始 1985-1997年 ■PPD 1985年　Fred Eshelman, Pharm.D.により米国メリーラン　　　　ド州に設立 1997年　医薬品受託業界で初めて、企業戦略に創薬サービ　　　　スを追加 1997年　アジア太平洋地域の医薬品開発サービスに対する　　　　需要が高まり、アジアへ進出を開始 1998-1999年 ■新日本科学 1998年　和歌山県海南市に薬物代謝分析センターを新設　　　　分析および薬物動態試験を受託開始 1999年　臨床開発事業本部を東京と大阪に新設　　　　 SNBL U.S.A.,Ltdを米国ワシントン州に移転　　　　し、安全性研究所を新設 2000-2005年 ■新日本科学 2003年　肇慶創薬生物科技有限公司　　　　（SNBL CHINA, Ltd.)を設立 2004年　東証マザーズ上場　　 ■新日本科学 2005年　米国メリーランド州立大学ボルチモア校内に　　　　SNBL CPC, IncのPhase1施設開設　　 ■PPD 2005年　米国テキサス州オースティンにある新しい最先端　　　　の施設に第I相クリニックとフェーズI-III中央　　　　ラボを配置 2006-2015年 ■新日本科学 2008年　東証一部上場　　 ■PPD 2009年　シンガポールをグローバルのセントラル拠点とし　　　　て開設　 ■新日本科学 2011年　安全性研究所がAAALAC International完全認証取得　 ■PPD 2013年　 Center Watch社が行った施設意見調査にて表彰　　　　　米国優秀CRAの部門で表彰 2014年　PharmaTimes誌の優秀国際臨床開発チームとし　　　　て表彰　　　　Scrip誌の臨床試験における最優秀技術開発賞を　　　　　2年連続で受賞　 ■新日本科学PPD　設立 2015年　新日本科学の臨床事業部を分社化し、PPD の　　　　　日本法人ピー・ピー・ディー・ジャパン(株)と　　　　　合弁事業を開始 2015年- ■PPD 2021年　Thermo Fisher Scientific社により　　　　　PPD社の買収が完了　　　　　Thermo Fisher ScientificのCRG部門となる

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	31名	20名	51名
取得者	11名	20名	31名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

35.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 45.9%
  （172名中79名）
- 2023年度
月平均所定外労働時間・平均有給休暇取得日数・育児休業取得対象者数・取得者数・役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合は、2023年12月時点のデータです。

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修マネジメント研修グローバル試験に関するトレーニング疾患に関するトレーニング STA(海外への派遣制度) 英語トレーニング
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度ありメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり社内にてTOEIC受検制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞麻布大学、岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、摂南大学、崇城大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京医科歯科大学、東京都立大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、武庫川女子大学、明治薬科大学、名城大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学＜大学＞秋田県立大学、麻布大学、岩手大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、県立広島大学、神戸大学、神戸薬科大学、埼玉大学、静岡県立大学、島根大学、昭和大学、昭和薬科大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治薬科大学、山口大学、横浜薬科大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	臨床開発モニター職　採用実績 2024年：102名 2023年：65名 2022年：49名 2021年：57名 2020年：44名
採用実績（学部・学科）	薬学系、畜産・酪農系、機械系、生物・生命科学系、農業・農学系、水産系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系、資源・地球環境系　（他、理系全般）