最終更新日:2025/4/9

(株)トマト銀行

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
岡山県
資本金
143億1,000万円
預金残高
1兆2,331億円(2024年3月末)
従業員
1,032名(嘱託・パート社員含む)
募集人数
46~50名

「にんげん大好き」「いつも会って話せる あなたのメインバンク」

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会社紹介記事

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トマト銀行本店。2021(令和3)年11月に創立90周年を迎え、100周年にむけて新たな歴史の一歩を踏み出した。
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お客さまの笑顔でつながりを実感

トマト銀行はその社名から連想されるとおり、明るく、親しみやすい銀行です。

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アットホームな社風

銀行というと、どうしても硬いイメージをお持ちではないかと思いますが、トマト銀行はその社名から連想されるとおり、明るく、親しみやすい銀行です。一度社員とお話をしていただくと、納得していただけることと思います。社員には行動派、情熱派、理論派といろんなタイプがいます。昔話の桃太郎が犬、猿、キジと力を合わせで鬼を退治したように、いろいろな個性をもった社員が自由闊達に意見を言い合い、みんなの力を結集して目標に向かってチャレンジしていけるそんな雰囲気の職場です。これからも個性を大切にし、社風を大切にして、日本一雰囲気の良い銀行になることを目指します。

会社データ

プロフィール

トマト銀行は、地域やお客さまにとって身近な存在として「いつも会って話せる あなたのメインバンク」でありつづけます。いつの時代も経営理念である「人をつくり 人につくす」を大切に、人とひとをつなぐ、人の想いを未来につなぐというFACE TO FACEのビジネススタイルを貫いていきます。

事業内容
普通銀行業務
本社郵便番号 700-0811
本社所在地 岡山市北区番町2-3-4
本社電話番号 086-800-1540
設立 1931(昭和6)年11月9日
資本金 143億1,000万円
従業員 1,032名(嘱託・パート社員含む)
預金残高 1兆2,331億円(2024年3月末)
店舗数 岡山市内25、倉敷市内10、その他岡山県内18、広島県内1、兵庫県内4、大阪府内1、東京都内1、インターネット支店1 合計61店舗
住宅ローンセンター岡山、住宅ローンセンター倉敷、ビジネスサポートプラザ
関連会社 トマトビジネス(株)、トマトリース(株)、トマトカード(株)
平均勤続年数 17.1年
平均年齢 40.7歳
沿革
  • 1931年
    • 倉敷市において、倉敷無尽(株)として創立
  • 1941年
    • 興国無尽(株)および別所無尽(株)を吸収合併し、商号を三和無尽(株)に変更、本店を岡山市に移す
  • 1943年
    • 中国無尽(株)の営業の全部を譲り受け、岡山県下唯一の無尽会社となる
  • 1951年
    • 相互銀行に転換、商号を(株)三和相互銀行に変更
  • 1969年
    • 社名を営業基盤にふさわしい(株)山陽相互銀行に変更
  • 1971年
    • 株式を大阪証券業協会(現日本証券協会大阪地区協会)に店頭登録
  • 1978年
    • 外国為替公認銀行として業務開始
  • 1980年
    • 山陽リース(株)(現トマトリース(株))設立
  • 1983年
    • 公共債の窓口販売取扱開始
  • 1987年
    • 大阪証券取引所市場第二部および広島証券取引所に株式を上場
  • 1988年
    • 海外コルレス業務開始
  • 1989年
    • 普通銀行に転換、社名を(株)トマト銀行に変更
      大阪証券取引所市場第一部に株式を指定替え
  • 1992年
    • 海外コルレス契約包括承認を取得
  • 1995年
    • トマトカード(株)設立
  • 1998年
    • トマトビジネス(株)設立
  • 2000年
    • 広島証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所市場第一部に株式を上場
  • 2001年
    • 証券投資信託の窓口販売業務開始
      損害保険代理店業務開始
  • 2002年
    • 岡山県信用組合の事業を譲受
      個人年金保険の取扱開始
  • 2010年
    • インターネット専用支店ももたろう支店開設
  • 2011年
    • 創立80周年
  • 2013年
    • 社名変更25年
  • 2014年
    • 創業の地である倉敷市に「倉敷営業部(倉敷本社)」開設
  • 2015年
    • トマトカード株式会社を完全子会社化
  • 2021年
    • 設立90周年
  • 2022年
    • 東京証券取引所再編に伴いスタンダード市場へ移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 19 33 52
    取得者 18 33 51
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    94.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.5%
      (141名中12名)
    • 2023年度

    【役席】24.0%(2023年3月期実績)

社内制度

研修制度 制度あり
〇階層別研修
・新入社員研修(集合研修)
・初級社員(2~3年目)の早期育成研修
〇実務型研修
・指名制(担当役席・担当者・パート社員等)研修、公募制研修
 業務に関する知識研修など。
・短期トレーニー
 本部と営業店がその職務を相互に理解し、視野を広げ知見を深めるための人材育成の
 一環。本部の審査部、企業サポート部、市場金融部、コンサルティング営業部等の
 専門部署を体験でき、知識やスキル向上を図ることができます。
〇WEBスキルアップシステム
 スマートフォン等を利用して、自宅で自分の好きな時間に動画視聴等でスキルアップが
 図れます。
自己啓発支援制度 制度あり
〇資格試験
・資格取得の受験費用負担、難関資格には報奨金あり。
・受験対策セミナー等を実施し、資格取得を目指す社員をサポート。
〇通信講座
 現在必要とするものや今後身に着けたい知識・スキル習得を目的に80以上ある講座の
 中から自身で選択して受講。
〇自己啓発ポイント表彰制度
 自己啓発を見える化し、公的資格取得や検定試験・通信講座に積極的に取り組んでいる
 自己啓発意識の高い社員を表彰する制度。
〇研修時の交通費負担
〇トマト土曜学校(自由参加) 
メンター制度 制度なし
〇エルダー制度
エルダー制度とは、職場の先輩社員が教育担当者となり、マンツーマンで実務の基本を1年間にわたり行う職場内教育です。配属された部店全員で育成しますが、新入社員が抱える悩みに対し、気軽で身近な相談相手となり、アドバイスやサポートを行う制度です。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
有 半年毎に上司と面談。自己申告(本人希望)シートを年1回提出。
社内検定制度 制度あり
業務知識向上のための検定試験

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山大学、岡山理科大学、尾道市立大学、香川大学、神奈川大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、京都女子大学、京都大学、近畿大学、高知大学、甲南女子大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、就実大学、西南学院大学、西南女学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、兵庫県立大学、広島経済大学、広島修道大学、広島大学、福岡大学、福山大学、法政大学、松山大学、武庫川女子大学、明治学院大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学

ほか

採用実績(人数)       19年 20年 21年 22年 23年 24年
大卒総合職 27名 17名 17名 21名 29名 30名
大卒一般職 26名 14名 13名 23名 21名 19名
短大卒一般  4名  2名  1名  ―  1名  0名
高卒一般職  2名  ―   ―   ―  2名  1名
合計    59名 33名 31名 44名 53名 50名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 26 27 53
    2022年 19 25 44
    2021年 14 17 31
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 53 3 94.3%
    2022年 44 7 84.1%
    2021年 31 12 61.3%

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