最終更新日：2024/11/2

(株)エイト日本技術開発

業種

建設コンサルタント
専門コンサルティング
建築設計
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 20億5,688万円

売上高: 255億円（2024年5月期）

社員数: 1058名（2024年6月1日時点）　・技術系874名　・事務系184名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

地球環境にやさしい優れた技術と判断力で、真に豊かな社会創りに貢献します

会社紹介記事

圏央道高尾山IC：道路詳細設計、道路構造物詳細設計、橋梁実施設計、橋梁詳細設計、調整池詳細設計、全体施工計画等を実施した。主たる設計工種は橋梁で最大橋長≒278m。令和6年能登半島地震について、EJECは独自の調査・大学や自治体と連携して調査を行うとともに、災害対策本部を設置し、発注者からの支援要請に対応しています。

: 圏央道高尾山IC：道路詳細設計、道路構造物詳細設計、橋梁実施設計、橋梁詳細設計、調整池詳細設計、全体施工計画等を実施した。主たる設計工種は橋梁で最大橋長≒278m。

: 令和6年能登半島地震について、EJECは独自の調査・大学や自治体と連携して調査を行うとともに、災害対策本部を設置し、発注者からの支援要請に対応しています。

国内外を舞台に未来を創造する総合建設コンサルタント

建設コンサルタントとしての使命を胸に刻み、10年、20年、そして100年先を見据えて汗と英知をもって「価値ある環境を末来に」繋げていきます。	エイト日本技術開発（EJEC）は、高度な専門知識や技術力を駆使し公共インフラ事業をサポートする総合建設コンサルタント企業です。社会インフラ施設の調査・計画・設計からマネジメントに至るまで幅広く事業を展開。対象とする分野も、道路・構造、河川・港湾、都市・環境、耐震・防災・情報など多岐にわたります。主軸としているのは道路・構造や河川・港湾の事業ですが、耐震・防災および廃棄物分野等にも強みを発揮しています。当社はかねてより自然災害に対する最適なソリューションを提供してきた実績があり、また廃棄物処理施設に関する高度な対応力も全国の自治体から高く評価されています。さらに、自社内に補償部門を持つことも強みの一つ。補償部門では公共事業の施行にあたり、用地取得や建物移転等に必要な補償およびその金額等について調査・算定等を行います。この分野を強みにもつ大手総合コンサルタントは少なく、測量部門、地質調査部門を含めた総合力がEJECの強みといえます。お客さまのニーズが多様化・高度化するなか、E・Jホールディングス(株)を親会社とするグループの中核となってグループ内の経営資源を集結させ、高度なサービスをワンストップで提供しているのです。情熱あふれるプロフェッショナルな人材が、日本（ローカル）や海外（グローバル）の各地で、地域のインフラに関わるさまざまな課題に取り組んでいます。近年は東南アジアへの進出に注力しており、2020年にタイに現地法人を設立しました。

建設コンサルタントとしての使命を胸に刻み、10年、20年、そして100年先を見据えて汗と英知をもって「価値ある環境を末来に」繋げていきます。

エイト日本技術開発（EJEC）は、高度な専門知識や技術力を駆使し公共インフラ事業をサポートする総合建設コンサルタント企業です。社会インフラ施設の調査・計画・設計からマネジメントに至るまで幅広く事業を展開。対象とする分野も、道路・構造、河川・港湾、都市・環境、耐震・防災・情報など多岐にわたります。主軸としているのは道路・構造や河川・港湾の事業ですが、耐震・防災および廃棄物分野等にも強みを発揮しています。

当社はかねてより自然災害に対する最適なソリューションを提供してきた実績があり、また廃棄物処理施設に関する高度な対応力も全国の自治体から高く評価されています。さらに、自社内に補償部門を持つことも強みの一つ。補償部門では公共事業の施行にあたり、用地取得や建物移転等に必要な補償およびその金額等について調査・算定等を行います。この分野を強みにもつ大手総合コンサルタントは少なく、測量部門、地質調査部門を含めた総合力がEJECの強みといえます。

お客さまのニーズが多様化・高度化するなか、E・Jホールディングス(株)を親会社とするグループの中核となってグループ内の経営資源を集結させ、高度なサービスをワンストップで提供しているのです。

情熱あふれるプロフェッショナルな人材が、日本（ローカル）や海外（グローバル）の各地で、地域のインフラに関わるさまざまな課題に取り組んでいます。近年は東南アジアへの進出に注力しており、2020年にタイに現地法人を設立しました。

会社データ

事業内容	日本各地（ローカル）から海外（グローバル）まで、地域のインフラの課題を解決する総合コンサルタント企業です。＜建設コンサルタント＞社会インフラ施設の調査・計画・設計から維持管理を、上流から下流まで幅広く事業を行っています。活躍する分野は道路・交通、構造・橋梁、河川・港湾・空港、上下水道、トンネル、都市・地域計画、廃棄物処理など多岐にわたり、地盤、防災、情報などインフラ整備に係る多くの技術部門にまたがっています。（建設コンサルタント21部門中、19部門に登録）＜地質調査・測量・補償コンサルタント＞建設コンサルタント業の他に、地質調査や測量・計測（三次元含む）、補償関連業務の専任の技術者を自社で有しており、建設関連事業をワンストップで捉えることができます。各分野における専門家が、マトリクス組織のもと、課題解決のために分野間、地域間の全体最適化をはかり、それぞれの地域のニーズに合わせたソリューションを提供しています。吉野川サンライズ大橋、淀川の大規模更新：土木学会田中賞（作品賞）2022ダブル受賞！吉野川サンライズ大橋は、2023年度土木学会デザイン賞（優秀賞）も受賞。

事業内容

日本各地（ローカル）から海外（グローバル）まで、地域のインフラの課題を解決する総合コンサルタント企業です。

＜建設コンサルタント＞
社会インフラ施設の調査・計画・設計から維持管理を、上流から下流まで幅広く事業を行っています。
活躍する分野は道路・交通、構造・橋梁、河川・港湾・空港、上下水道、トンネル、都市・地域計画、廃棄物処理など多岐にわたり、地盤、防災、情報などインフラ整備に係る多くの技術部門にまたがっています。
（建設コンサルタント21部門中、19部門に登録）

＜地質調査・測量・補償コンサルタント＞
建設コンサルタント業の他に、地質調査や測量・計測（三次元含む）、補償関連業務の専任の技術者を自社で有しており、建設関連事業をワンストップで捉えることができます。

各分野における専門家が、マトリクス組織のもと、課題解決のために分野間、地域間の全体最適化をはかり、それぞれの地域のニーズに合わせたソリューションを提供しています。

吉野川サンライズ大橋、淀川の大規模更新：土木学会田中賞（作品賞）2022ダブル受賞！吉野川サンライズ大橋は、2023年度土木学会デザイン賞（優秀賞）も受賞。

東京本社郵便番号	164-8601
東京本社所在地	東京都中野区中野二丁目24番11号住友不動産中野駅前ビル　14階（受付）、13階
東京本社電話番号	03-5341-5152
岡山本店郵便番号	700-8617
岡山本店所在地	岡山県岡山市北区津島京町三丁目1番21号
岡山本店電話番号	086-252-8917
創業	1955年3月1日
設立	1957年5月／2009年6月1日（統合再編）
資本金	20億5,688万円
社員数	1058名（2024年6月1日時点）　・技術系874名　・事務系184名
売上高	255億円（2024年5月期）
事業所	本社：東京　本店：岡山支社：東北支社（仙台市）、東京支社・国際支社（中野区）、中部支社（名古屋市）、関西支社（大阪市）、中国支社（岡山市）、四国支社（松山市）、九州支社（福岡市）支店：札幌、盛岡、北関東（埼玉県さいたま市）、横浜、三重、京都、神戸、和歌山、鳥取、松江、浜田、広島、山口、徳島、高松、高知、熊本事務所・営業所：青森、秋田、山形、福島、水戸、宇都宮、高崎、千葉、新潟、上越、山梨、長野、金沢、南信（長野県飯田市）、岐阜、静岡、静岡東部（静岡県富士市）、東三河（愛知県新城市）、四日市、福井、滋賀、福知山、奈良、津山、岩国、宇和島、佐賀、長崎、大分、宮崎、鹿児島、琉球
経常利益	24.4億円（2024年5月期）
主な取引先	国土交通省、環境省、都道府県、市町村、高速道路会社など
グループ会社	・E・Jホールディングス(株) ・日本インフラマネジメント(株) ・(株)近代設計・(株)共立エンジニヤ・共立工営(株) ・(株)アークコンサルタント・(株)二神建築事務所・(株)ダイミック・都市開発設計(株) ・(株)北海道近代設計・(株)エンジョイファーム・(株)ストロベリーファーム・(株)那賀ウッド・EJEC (Thailand) Co., Ltd. ・公益財団法人　八雲環境科学振興財団
平均年齢	44.5歳
平均年収	20代：533万円 30代：665万円 40代：917万円 50代：1,023万円 60代：1,048万円
有資格者	・技術士 444名・技術士（総合技術監理）94名・RCCM 209名・博士 28名・一級建築士 15名・二級建築士 11名・測量士 159名・環境計量士（騒音・振動関係） 3名・環境計量士（濃度関係） 4名・一級土木施工管理技士 224名・二級土木施工管理技士 20名・一級造園施工管理技士 31名・地質調査技士 81名・土壌汚染調査技術管理者　7名・VEリーダー 52名・APECエンジニア 2名・補償業務管理士 126名・コンクリート診断士 39名・土木鋼構造診断士 9名・道路橋点検士 42名・河川維持管理技術者 8名・河川点検士 31名・土木学会認定（特別上級土木技術者） 3名・土木学会認定（上級土木技術者）12名（2024年6月1日時点）
登録事業	・建設コンサルタント登録建06第116号・地質業者登録質04第367号・測量業者登録第（16）-263号・一級建築士事務所登録東京都知事　第55520号岡山県知事　第1855号大阪府知事　（イ）第25984号・補償コンサルタント登録補06第687号・計量証明事業登録音圧レベル / 岡山県第7-11号振動加速度レベル / 岡山県第8-7号・土壌汚染対策法に基づく指定調査機関登録 2003-8-2007 ・建設業許可（般－5）第5545号・（特－5）第5545号
建設コンサルタント登録	河川、砂防及び海岸・海洋／港湾及び空港／道路／鉄道／上水道及び工業用水道／下水道／農業土木／森林土木／水産土木／廃棄物／造園／都市計画及び地方計画／地質／土質及び基礎／鋼構造及びコンクリート／トンネル／施工計画、施工設備及び積算／建設環境／電気電子
補償コンサルタント登録	土地調査／土地評価／物件／機械工作物／営業補償・特殊補償／事業損失／補償関連／総合補償
国際規格	・ISO9001 認証登録・ISO14001 認証登録（東京支社　都市環境・資源・マネジメント部）・ISO55001 認証登録（アセットマネジメント戦略グループ）
認定	えるぼし（女性活躍推進法に基づく認定）3段階目くるみん（次世代育成支援対策推進法に基づく認定）国土交通省　流域治水オフィシャルサポーター認定
その他	レジリエンス認証（国土強靭化貢献団体認証）環境省　30by30アライアンス登録（保護地域の拡大を支援、エリア管理の支援）
グループ	E・Jホールディングスグループ ※親会社はE・Jホールディングス(株)であり、当社はE・Jグループの中核企業です
沿革	1955年創業（(株)エイトコンサルタント） 1959年創業（日本技術開発(株)） 2005年 (株)エイトコンサルタントと日本技術開発(株)が資本・業務提携 2007年 E・Jホールディングス(株)設立 2009年 (株)エイト日本技術開発に商号変更（統合・組織再編） 2014年バンコク駐在員事務所開設 2015年創立60周年「災害リスク研究センター」、「インフラ保全センター」設立 2018年 EJECブランドブック作成 2020年タイ現地法人設立 2021年「ＤＸ推進室」新設「EJイノベーション技術センター」を新設　※「災害リスクセンター」を組織拡張ＥＪアカデミー開校 2022年北関東支店移転・「働き方推進特区」に選定岡山本店（第二ビル）に「DXルーム」を新設 2024年東京事業所を中野駅前に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	19名	3名	22名
取得者	12名	3名	15名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

63.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.0%
  （527名中21名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員研修入社後、1か月程度(予定)の集合研修の中で、ビジネスマナー、PCスキル、CAD、GIS等（一部職種により異なる）を学んでいただきます。その後は、OJT（先輩社員について打ち合わせに参加、現地を見て回る等、補助業務）を行いながら、必要な技術を習得していただきます。 ●等級別研修、キャリアデザイン研修、マネジメント研修　等キャリアの段階や業務に応じて様々な教育・研修制度を設けています。
自己啓発支援制度	制度あり ●資格取得支援技術士資格取得支援（筆記試験添削、過年度を参考にした面接練習など）、TOEIC受験支援（模擬試験実施など）、資格取得による報奨金、TOEICスコアによる報奨金、受験・維持に関わる費用の補助 ●EJアカデミー（企業内大学）基礎および応用技術を体系的に学びなおすためのプラットフォームです。内容は構造力学・土質力学・水理学などの基礎科目から、技術の高度化・ニーズの多様化に対応するITやAIなどの基礎・応用科目、またスタイル別コミュニケーションや行政・政策科目など様々な職種・職層の社員が学べるカリキュラム構成としています。 ●各種勉強会イブニングセミナー（新技術の勉強会など）、全社技術発表会、商品勉強会、Eラーニングなど ●その他啓発支援制度国内留学制度（社会人ドクター取得）、CPD制度など
メンター制度	制度あり社内の先輩社員との1対1の面談を通して、キャリアや働き方に関する問題解決を援助し、個人の成長をサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事異動の意向調査の実施（年1回配属部署、勤務地に関わる希望を調査）個人別の設定目標に対するフィードバックキャリアデザイン研修の実施等
社内検定制度	制度あり「専門分野を中心とした高度な技術マネジメント」を要する業務に従事する管理技術者に、当社独自に認定する資格として認定し、毎月の手当を支給しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、東北大学、東北学院大学、秋田大学、岩手大学、山形大学、群馬大学、前橋工科大学、宇都宮大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、埼玉大学、日本大学、中央大学、法政大学、芝浦工業大学、早稲田大学、東洋大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京工業大学、東京理科大学、東京農工大学、東京海洋大学、国士舘大学、横浜国立大学、工学院大学、山梨大学、長岡技術科学大学、信州大学、金沢大学、金沢工業大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、大同大学、豊橋技術科学大学、岐阜大学、三重大学、立命館大学、龍谷大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、関西大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸大学、兵庫県立大学、岡山大学、広島大学、広島工業大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、香川大学、徳島大学、高知大学、高知工科大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学＜大学＞北海道大学、北海学園大学、室蘭工業大学、北見工業大学、秋田大学、岩手大学、山形大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、宮城大学、日本大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、千葉工業大学、埼玉大学、埼玉工業大学、大東文化大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、早稲田大学、東京理科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京都立大学、東京工芸大学、お茶の水女子大学、中央大学、明治大学、青山学院大学、法政大学、東洋大学、芝浦工業大学、東京都市大学、国士舘大学、横浜国立大学、横浜市立大学、成蹊大学、東海大学、明星大学、清泉女子大学、学習院大学、拓殖大学、専修大学、帝京大学、亜細亜大学、駒澤大学、関東学院大学、玉川大学、山梨大学、新潟大学、長岡技術科学大学、信州大学、金沢大学、金沢工業大学、福井大学、福井工業大学、福井県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、愛知工業大学、名古屋商科大学、愛知大学、愛知学院大学、南山大学、大同大学、岐阜大学、三重大学、立命館大学、同志社大学、龍谷大学、京都大学、京都府立大学、奈良大学、大阪大学、近畿大学、関西大学、関西学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪産業大学、大阪学院大学、大阪経済大学、摂南大学、神戸大学、兵庫県立大学、甲南大学、園田学園女子大学、岡山大学、岡山理科大学、岡山商科大学、環太平洋大学、ノートルダム清心女子大学、就実大学、吉備国際大学、鳥取大学、広島大学、広島工業大学、広島経済大学、福山市立大学、福山大学、島根大学、山口大学、下関市立大学、徳山大学、香川大学、徳島大学、高知大学、高知工科大学、松山大学、愛媛大学、九州大学、福岡大学、福岡工業大学、九州工業大学、九州産業大学、九州共立大学、西日本工業大学、久留米大学、佐賀大学、長崎大学、日本文理大学、熊本大学、熊本学園大学、宮崎大学、鹿児島大学＜短大・高専・専門学校＞八戸工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、香川高等専門学校、阿南工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、＜専＞京都建築大学校、大阪工業技術専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、修成建設専門学校、福岡建設専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年4月実績　30名 2022年4月実績　44名 2021年4月実績　30名 2020年4月実績　35名 2019年4月実績　31名
採用実績（学部・学科）	■学部工学部、理学部、理工学部、農学部、環境学部、園芸学部、文学部、経済学部、法学部、経営学部、教育学部、商学部、国際学部　など ■学科土木工学科、建設工学科、社会基盤工学科、環境建設工学科、都市デザイン工学科、都市工学科、都市システム工学科、環境デザイン工学科、地球環境科学科、環境管理工学科、環境土木工学科、安全システム工学科、建築学科、海洋建築工学科、建築都市環境学科、建築・都市システム工学科、農学科、農業土木科、環境システム学科、工学科、地球科学科、地球物理学科、地理学科、地球資源環境学科、都市経営学科、経済学科、法律学科、商学科、日本語学科、国際学科　など
学内セミナー参加実績校	北海道大学、弘前大学、秋田大学、岩手大学、東北大学、東北学院大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、千葉工業大学、埼玉大学、東京電機大学、早稲田大学、東京理科大学、東京農業大学、東京農工大学、中央大学、法政大学、東洋大学、芝浦工業大学、東京都市大学、日本大学、国士舘大学、横浜国立大学、東海大学、拓殖大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、金沢工業大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、愛知工業大学、岐阜大学、立命館大学、京都大学、龍谷大学、大阪大学、関西大学、大阪工業大学、佛教大学、神戸大学、岡山大学、岡山理科大学、鳥取大学、広島大学、広島工業大学、福山市立大学、島根大学、山口大学、愛媛大学、高知工科大学、徳島大学、福岡大学、福岡工業大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、群馬工業高等専門学校、香川高等専門学校、阿南工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校 ※開催主体は全学・学部・学科等学校による
インターン受入実績校	[学校のカリキュラムによる受け入れ] 北海道大学、東北大学、東北学院大学、山形大学、宇都宮大学、千葉工業大学、埼玉大学、東京工業大学、東京電機大学、日本大学（理工学部、生産工学部）、中央大学、法政大学、東洋大学、東京都市大学、東海大学、拓殖大学、山梨大学、大阪市立大学、大阪工業大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、福山市立大学、山口大学、愛媛大学、徳島大学、福岡大学、九州大学、長崎大学、函館工業高等専門学校、香川高等専門学校、阿南工業高等専門学校　など ※その他、公募での受入実績あり