最終更新日:2024/11/8

ブリヂストンタイヤソリューションジャパン(株)

業種

  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 専門店(自動車関連)
  • 商社(その他製品)

基本情報

本社
東京都
資本金
7億1,000万円
売上高
2,627億円(2023年度)
従業員
単体:約3,400名 連結:約7,500名

【世界のタイヤ業界をリードするブリヂストン】ただタイヤを売るだけではない、ブリヂストンのソリューション営業!-日本国内のタイヤ販売を担うBtoB企業-

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会社紹介記事

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ブリヂストングループの中で、最大規模を誇るタイヤの販売会社。全国に280カ所以上の営業所を構え、地域密着でスピーディに対応できる体制を整えている。
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単にタイヤを売るのではなく、売れる仕組みを構築していく仕事。店舗レイアウトの変更やPOPの活用、イベントの企画、人材育成など、多方面からクライアントに貢献できる。

アイデアを生かしてタイヤが売れる仕組みを構築し、クライアントの課題を解決!

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「自分の提案やアクションによって、クライアントとユーザーさん、当社をWin-Win-Winの関係で結べる仕事。」と語るD.T.さん。

クルマ好きの父と兄の影響で、自動車関連の仕事に就きたいと思うようになりました。そんななか、興味を持ったのはタイヤ業界。クルマと地面をつなぐ唯一のパーツで、重要な役割を果たしている点に魅力を感じたのです。当社を選んだ理由は、圧倒的なブランド力を誇り、グローバルに活躍するブリヂストングループの販売会社だったから。スケールの大きなフィールドで自分の力を試したいと思い、入社を決めました。

入社後は、ブリヂストングループの「タイヤ館」で1カ月にわたる研修に参加。商品知識を身に付けたほか、タイヤ交換の一通りの流れを学びました。5月に営業所に配属されてからは、内勤で受注業務を担当。同時に、先輩同行を通して、少しずつ営業スキルを習得していきました。10カ月ほどの時間をかけて、じっくり学べたのがよかったです。

営業の仕事は、ブリヂストンのタイヤを販売すること。タイヤショップやカーディーラー、ガソリンスタンド、自動車の修理工場、タクシー会社、運送会社など、クライアントは多岐にわたります。テレアポや飛び込みといった新規開拓ではなく、長年取引のある既存顧客への提案が中心です。新人でも挑戦しやすい営業だと思います。

当社の営業の面白いところは、クライアントやユーザーさんのためになることなら何でも挑戦できること。タイヤショップに飾る店頭POPやチラシを制作することもありますし、ショップのスタッフさま向けの研修を実施することもあります。以前には、ブリヂストンスポーツとタッグを組み、カーディーラーの店舗でゴルフの試し打ちイベントを企画。クライアントの集客アップに貢献でき、多くのユーザーさんに楽しんでいただくことができました。

当社には、自分の数字だけを追うのではなく、全員で協力し合って営業所の目標達成を目指そうという風土が根付いています。新人時代、所長が率先して私の仕事をサポートしてくれたのには驚きました。商品知識が身に付いてきた2年目からはショップのスタッフさま向けの研修に携わるようになり、4年目の今は高価格帯のプレミアムタイヤ「レグノ」の販売に注力。チャレンジの幅が広がると同時に、自分がステップアップできているのを実感しています。さらにスキルを高め、今以上にクライアントやユーザーさんに寄り添える存在へと成長していきたいです。

<東京地区本部 セールス/D.T.さん/2018年入社>

会社データ

事業内容
◆商品・サービス・ネットワークを通じたソリューションビジネス開発・展開
◆自動車タイヤ・チューブ・フラップの販売
◆自動車関連部品及び用品の販売

全国約280カ所の営業拠点網より、全国各地のカーディーラー、タイヤショップ、ガソリンスタンド、カー用品店、運送会社、バス・タクシー会社など様々な法人のお客様にブリヂストン製品を届けています。

【取扱商品】
 ・乗用車用タイヤ、商用車用(トラック・バス・バン)タイヤ、産業車両(フォークリフト等)用タイヤ、
  リトレッド(再生)タイヤ他
 ・ホイール、バッテリー、エンジンオイル等自動車関連用品

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私たちはタイヤ販売だけでなくお客様の業績に貢献するのが最も重要なミッション!そのためにもお客様(タイヤ販売店)の売れる仕組みを作っています。

本社郵便番号 187-8531
本社所在地 東京都小平市小川東町三丁目1番1号 B-Trinityビル
本社電話番号 042-342-5953
設立 2012年1月1日
資本金 7億1,000万円
従業員 単体:約3,400名
連結:約7,500名
売上高 2,627億円(2023年度)
事業所 営業所:全国各地約280拠点

【エリア・地区本部】
■本社(東京都)    

■北海道エリア

■東北エリア
・青森地区本部  
・秋田地区本部 
・山形地区本部  
・宮城地区本部  
・福島地区本部  

■首都圏エリア
・東京地区本部(山梨も管轄)
・神奈川地区本部  
・千葉地区本部  

■関東エリア
・埼玉地区本部  
・茨城地区本部  
・新潟地区本部  
    
■中部エリア
・愛知地区本部  
・三重地区本部
・静岡地区本部  
・岐阜地区本部   
・北陸地区本部(石川・福井) 

■近畿エリア
・京滋地区本部(京都・滋賀)  
・大阪地区本部(和歌山も管轄)  
・兵庫地区本部  

■中四国エリア
・四国地区本部
・広島地区本部  
・岡山地区本部  
・山口地区本部  
・山陰地区本部(鳥取・島根)   

■九州エリア
・福岡地区本部  
・西九州地区本部(長崎・佐賀)  
・熊本地区本部   
・大分地区本部   
・南九州地区本部(鹿児島・宮崎)  
主な取引先 タイヤ専門店、ガソリンスタンド、カーディーラー、自動車修理工場、カー用品店、バス会社、タクシー会社、カーリース会社、官公庁、他
関連会社 ブリヂストンリテールジャパン(株)
ブリヂストンタイヤサービス東日本(株)
ブリヂストンタイヤサービス西日本(株)
ブリヂストンタイヤセンター北日本(株)
ブリヂストンタイヤセンター関東(株)
ブリヂストンタイヤセンター中部(株)
ブリヂストンタイヤセンター近畿四国(株)
ブリヂストンタイヤセンター西日本(株) 他
平均年齢 46.3
沿革
  • 1952年
    • 系列代理店第1号タイヤセールスを東京に設立
  • 1963年
    • 出資比率50%以上の代理店を「販売会社」に変更
      販売会社が36社に増え、全国網へ
  • 1969年
    • ブリヂストンタイヤ東京販売の設立を皮切りに、各地に販売会社を設立
  • 1975年
    • ブリヂストンタイヤ愛知販売が誕生
  • 1977年
    • ブリヂストンタイヤ大阪販売、ブリヂストンタイヤ京滋販売、ブリヂストンタイヤ北陸販売が誕生
  • 1978年
    • ブリヂストンタイヤ四国販売、ブリヂストンタイヤ東中国販売が誕生
  • 1990年
    • 北海道・東京・中部・大阪・九州の販売会社の統合を実施
  • 1991年
    • 四国・中国の販売会社の統合を実施
  • 2009年
    • 統合によりブリヂストンタイヤ東北販売・ブリヂストンタイヤ東京販売・ブリヂストンタイヤ中国販売が誕生

      統合によりブリヂストン・タイヤ・セールス・北日本、関東、中部、近畿四国、西日本の広域5社が誕生
  • 2012年
    • 広域5社と(株)ブリヂストンの市販用タイヤ販売部門を1社化し、ブリヂストンタイヤジャパン(株)を設立
  • 2020年
    • ブリヂストンタイヤソリューションジャパン(株)へ社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 61 15 76
    取得者 4 15 19
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    6.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修(集合研修、店舗実習)
◆セールススタッフ研修
◆リーダーシップ研修
◆基幹職研修
など、キャリアステップに応じた研修を用意しています。
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
作業技術力の高いサービススタッフへの社内認定制度(BTA)

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、朝日大学、旭川大学、亜細亜大学、石巻専修大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢学院大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、吉備国際大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、九州女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、皇學館大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、至学館大学、四国学院大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、四天王寺大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、女子栄養大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、星城大学、清泉女子大学、西南学院大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高岡法科大学、高松大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、筑紫女学園大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京経済大学、東京国際大学、東京農業大学、東北学院大学、東北公益文科大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東北文教大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、常磐大学、徳山大学、常葉大学、苫小牧駒澤大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、奈良大学、新潟経営大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、日本文理大学、ノースアジア大学、函館大学、阪南大学、比治山大学、広島大学、広島経済大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井工業大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、福山大学、福山平成大学、富士大学、佛教大学、法政大学、北星学園大学、北陸大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、北海道文教大学、松山大学、宮城教育大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、明海大学、明治大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、盛岡大学、安田女子大学、山口大学、山梨学院大学、横浜商科大学、四日市大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学

採用実績(人数) 2023年  70名
2022年  1名
2021年  35名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 81 7 88
    2023年 66 4 70
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 88 3 96.6%
    2023年 70 6 91.4%
    2022年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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