最終更新日：2025/4/2

学校法人法政大学

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

学校法人
教育
財団・社団・その他団体

基本情報

本社: 東京都

資本金: 学校法人のためなし

売上高: 学校法人のためなし

従業員: 1,459名（大学教員762名、専任職員465名、付属校教員232名）2024年5月現在

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

法政大学憲章「自由を生き抜く実践知」に基づき、「未来のカタチ」を実現します。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは。学校法人法政大学採用担当です。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

ご質問等がございましたらお気軽にお問い合わせください。

市ケ谷キャンパス「ボアソナード・タワー」「学位記」　毎年多くの優秀な人材を世の中に送り出しています。

: 市ケ谷キャンパス「ボアソナード・タワー」

: 「学位記」　毎年多くの優秀な人材を世の中に送り出しています。

約50万人の卒業生を輩出した伝統ある総合大学

法政大学は1880年に東京法学社として創立されました。創立から今日に至るまで本学は「自由と進歩」の精神に基づき、自由な発想で考え、新たな課題に積極的にチャレンジする自立型人材を育成することを目指して参りました。少子化やデジタル化の加速、グローバル化の進展等により、様々な課題・問題が顕在化するとともに、高等教育機関を取り巻く環境は厳しさを増しています。そのような状況下で、高等教育機関に求められる役割、果たすべき役割はとても大きなものとなっています。それらに対応するため、積極的に教学改革に着手した結果、現在では15学部・15研究科・2専門職大学院を擁する日本屈指の総合大学となりました。 2016年には、法政大学がその原点と方向性を見失わず、大学に集う全ての人々とともに教育と研究の理想を創造的に追求し、社会的責任を果たしていくために「法政大学憲章」を制定し、現在もブランディングを推進しています。 2030年には創立150周年を迎えます。長期ビジョンである「HOSEI2030」の実現に向け、日々様々な取り組みを推進しています。

法政大学は1880年に東京法学社として創立されました。
創立から今日に至るまで本学は「自由と進歩」の精神に基づき、自由な発想で考え、新たな課題に積極的にチャレンジする自立型人材を育成することを目指して参りました。
少子化やデジタル化の加速、グローバル化の進展等により、様々な課題・問題が顕在化するとともに、高等教育機関を取り巻く環境は厳しさを増しています。そのような状況下で、高等教育機関に求められる役割、果たすべき役割はとても大きなものとなっています。
それらに対応するため、積極的に教学改革に着手した結果、現在では15学部・15研究科・2専門職大学院を擁する日本屈指の総合大学となりました。
2016年には、法政大学がその原点と方向性を見失わず、大学に集う全ての人々とともに教育と研究の理想を創造的に追求し、社会的責任を果たしていくために「法政大学憲章」を制定し、現在もブランディングを推進しています。
2030年には創立150周年を迎えます。長期ビジョンである「HOSEI2030」の実現に向け、日々様々な取り組みを推進しています。

会社データ

プロフィール	■　新たな伝統を創りだす「考える職員」法政大学は、1999年から国際文化学部や人間環境学部等の新学部設置をはじめとし、社会人を対象とした大学院開設など大学院の拡充等を進めてきました。また、2007年には現代の学生の気質やニーズの多様化に対応するため、教職員の他、学生スタッフも加わった学生支援体制「ピアサポートコミュニティ」を構築しました。現在では900名を超える学生がオープンキャンパスやキャリアセンター等で学生スタッフとして活躍しています。このような本学の取り組みは社会の注目・関心を集め、他の大学からも注目を浴び、期待以上の成果を上げています。私たちは目まぐるしく変化する社会情勢の中、高等教育機関に寄せられる大きな期待やニーズに応えるべく、広く多様な視点でアイディアを取り込み、新たな伝統を創り出していく必要があります。そのためには「考える職員」が必要なのです。 ■　次なる「ステージ」に向け動き出しています大学には、学生の窓口となる業務の他にも人事部や財務部のような法人業務、法政大学を目指す受験生へのアドバイスや相談に乗るアドバイザー業務、高校や予備校へ大学をPRする営業業務、教員と企業とを結ぶコンサルタント業務など、多種多様な業務があります。大学職員の業務フィールドは年々確実に広がっています。大学が個性化・多様化している今だからこそ、私たちは「大学の果たすべき役割は何か？」という『大学の原点』を考え、次なる「ステージ」に向け、動き出しています。
事業内容	学校法人全般の経営管理事務及び設置する大学等の教育・研究・学生支援

プロフィール

■　新たな伝統を創りだす「考える職員」
法政大学は、1999年から国際文化学部や人間環境学部等の新学部設置をはじめとし、社会人を対象とした大学院開設など大学院の拡充等を進めてきました。
また、2007年には現代の学生の気質やニーズの多様化に対応するため、教職員の他、学生スタッフも加わった学生支援体制「ピアサポートコミュニティ」を構築しました。
現在では900名を超える学生がオープンキャンパスやキャリアセンター等で学生スタッフとして活躍しています。
このような本学の取り組みは社会の注目・関心を集め、他の大学からも注目を浴び、期待以上の成果を上げています。
私たちは目まぐるしく変化する社会情勢の中、高等教育機関に寄せられる大きな期待やニーズに応えるべく、広く多様な視点でアイディアを取り込み、新たな伝統を創り出していく必要があります。そのためには「考える職員」が必要なのです。

■　次なる「ステージ」に向け動き出しています
大学には、学生の窓口となる業務の他にも人事部や財務部のような法人業務、法政大学を目指す受験生へのアドバイスや相談に乗るアドバイザー業務、高校や予備校へ大学をPRする営業業務、教員と企業とを結ぶコンサルタント業務など、多種多様な業務があります。
大学職員の業務フィールドは年々確実に広がっています。
大学が個性化・多様化している今だからこそ、私たちは「大学の果たすべき役割は何か？」という『大学の原点』を考え、次なる「ステージ」に向け、動き出しています。

事業内容

学校法人全般の経営管理事務
及び
設置する大学等の教育・研究・学生支援

本社郵便番号	102-8160
本社所在地	東京都千代田区富士見2-17-1
本社電話番号	03-3264-6334
代表者	総長　Diana Khor
設立	1880(明治13)年
資本金	学校法人のためなし
従業員	1,459名（大学教員762名、専任職員465名、付属校教員232名）2024年5月現在
売上高	学校法人のためなし
事業所	■　市ケ谷キャンパス(千代田区富士見2-17-1) ■　多摩キャンパス(町田市相原町4342) ■　小金井キャンパス(小金井市梶野町3-7-2) ■　中学高等学校(三鷹市牟礼4-3-1) ■　第二中・高等学校(川崎市中原区木月大町6-1) ■　国際高等学校(横浜市鶴見区岸谷1-13-1)
沿革	1880年東京法学社(講法局・代言局)設立。在野の法律家・金丸鉄と伊藤修らによって東京駿河台に創られた 1883年政府の法律顧問としてフランスから招かれていたパリ大学教授ボアソナード博士が教頭に就任 1889年東京法学校と東京仏学校とが合併して、和仏法律学校と改称。箕作麟祥博士が校長となり、自由、清新な学風をさらに発展させた 1903年専門学校令により財団法人和仏法律学校法政大学と名称を改め、予科、大学部、専門部、高等研究科を設置。初代総理（現在の総長）に「民法の父」といわれる梅謙次郎博士が就任 1920年大学令により初めて私立大学の設置が認可され、財団法人法政大学となる法学部、経済学部を設置 1922年法学部に文学科，哲学科を新設して法文学部となる 1944年工学部の前身、法政大学航空工業専門学校設立 1947年法文学部が法学部、文学部に改編され、経済学部と合わせて3学部となる同年7月に通信教育部を設置 1949年学校教育法により新制大学として発足 1950年工学部を設置 1951年私立学校法により学校法人法政大学となる 1952年社会学部を設置 1959年経営学部を設置 1980年創立100周年 1999年国際文化学部、人間環境学部を設置 ISO14001認証取得 2000年創立120周年現代福祉学部、情報科学部を設置 2003年キャリアデザイン学部を設置 2007年工学部3学科（建築学科、都市環境デザイン工学科、システムデザイン学科）を改組転換し、デザイン工学部を設置 2008年理工学部、生命科学部、GIS(グローバル教養学部)を設置 2009年スポーツ健康学部を設置 2010年創立130周年 2020年創立140周年市ケ谷キャンパスに「HOSEIミュージアム」開設 2021年市ヶ谷キャンパス５５・５８年館建替工事の竣工

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	9名	3名	12名
取得者	6名	3名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.2%
  （114名中23名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ■階層別研修・新入職員研修・一般職（2年目~10年目）研修・主任研修（就任時・3年目）・管理職研修 ■目的別研修 ■スキルアップ研修 ■グローバル研修（語学力向上） ■日本私立大学連盟研修 ■外部機関による研修（出向型含む） ■その他（他大学合同研修等）
自己啓発支援制度	制度あり TOEIC等の語学検検定料や、語学力向上のための外部語学学校の通学費用等の一部を補助しています。
メンター制度	制度あり新規採用職員（1年目職員）に対するメンター制度を設けています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、学習院女子大学、京都府立大学、慶應義塾大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都大学、共立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、首都大学東京、上智大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、一橋大学、広島大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学ウォーリック大学、オハイオ大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------- 大卒　　　10名　　 10名　　 7名　　9名院了　　　 -　　　-　　　　 -　　　2名
障がい者の雇用実績	なし