最終更新日:2025/4/28

明光電子(株)

  • 正社員

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(その他製品)
  • 商社(精密機器)

基本情報

本社
神奈川県、福岡県
資本金
9,900万円
売上高
86億8560万円(2024年8月)
従業員
91名(2024年9月現在)
募集人数
若干名

[取扱製品31万点以上][国内外の仕入先400社以上][顧客600社以上]のネットワークを誇る半導体・電子部品の統合商社です。

採用担当者からの伝言板 (2025/04/28更新)

伝言板画像

みなさんこんにちは!採用担当の高橋です。
新しくおもしろい仕事をしたい人、大歓迎です!
当社に興味をもってくれた方は「採用フロー」に従って選考に参加してください。
みなさんにお会いできるのを楽しみにしています!!

モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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次世代のモノ作りをリードする存在として

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創業者 十川(そがわ)の著書では独特な経営戦略や安定して利益をあげるための取り組み、人材育成方法などを詳しく明かしています!

★【明確なポジショニング】  
「一流のIC・部品メーカーのみ扱い、それぞれ競合しないようにして基板上を網羅する」
という創業当初からの戦略と、それを実現できる九州創業という地の利から生まれた
『専門商社』(深さ)と『便利屋』(広さ)の二面性を合わせもつ唯一無二の“統合商社”
例)ルネサス、TDK、TDKラムダ、ローム、オムロン、AMD、TI、京セラ 等 

★【お客様は国内の一流産業機器メーカー】
安さで勝負することなく、“統合商社”として、
他品種少量 ・ 高付加価値 ・ 長期供給 を求める国内産業機器メーカーに特化してきました。
得意先例)三菱重工業、東京エレクトロン、A&D、堀場製作所、アンリツ、日本信号 等 (順不同敬称略

★【会社を大きくしない】
「必然的に大きくなるのは仕方ないが、拡大のための拡大はしない」という方針です。
明確な立ち位置 × 明確な事業領域  により、実質無借金経営を実現していますが、
当社の事業は1人で何でも扱える人材の教育に時間がかかる為、やみくもな拡大戦略は合わないのです。

★【社員教育】
だからこそ力を入れているのは社員教育。
社員1人当たりの教育・研修予算は年間約50万円。

尚、営業のモデル年収は・・・  ※過去5年実績
<年代別>    <役職別>
20代:520万円  主任:670万円
30代:770万円  係長:820万円
40代:880万円  課長:900万円
50代:940万円  部長:1,010万円

★【最先端技術ネットワーク】
開発促進業の一環として、
・”ニオイ”を可視化できるセンサー
・高速画像処理(人間の約33倍の速度!)の”電子の目”
・1 分で”電力を見える化”をする 「世界初 IoT 電力センサユニット」
・人工衛星「みちびき」からの電波で、”数センチの測位”ができるモジュール
等々、他社では扱っていないような特殊な物も扱っています。
しかも、必要な技術を組み合わせてシステム全体でお客様に提案しています。

会社データ

プロフィール

◆社訓:会社を大きくしない

一般的に企業の成長とは、会社・事業の拡大を指すことが多いはず。
しかし、明光電子は「必然的に大きくなるのは仕方ないが、拡大のための拡大はしない」という考え方にもとづき、やみくもな拡大をとらない方針です。

それは業界内での立ち位置が確立されているからこそできること。
それによって、何がおきても動じない本当に強い会社を目指すことができるのです。

だからこそ特に力を入れているのは社員教育。
社員1人当たりの教育・研修予算は年間約50万円。
予算と時間をしっかりかけて、じっくり成長できる環境といえます。

事業内容
◆電子の統合サービス業

[取扱製品31万点以上][国内外の仕入先400社以上][顧客600社以上]のネットワークを誇る半導体・電子部品の統合商社です。

たくさんの一流メーカーと直接取引し、すばらしい仕入先と幅広いネットワークを構築しています。
電子専門商社の顔と便利屋の顔の二面性を持つ非常にユニークな企業です。


◆半導体・電子部品の調達から技術サポート、製造、検査までを一括サポート

当社は、人真似ではなく人のやれない事、難しい事に挑戦し、世の中に役に立つ新しい製品を生み出すための「開発促進業」です。

一人の担当者が、顧客の企画段階から関わり、開発、部品選定、試作、実装、検査、組立まで対応します。
「早いレスポンス」「広いネットワーク」「深いサポート」が実践できる、電子の統合サービスが強みです。

業界トップレベルのメーカー商品群から直接取引で製品供給ができるため、品質・価格・納期の全てにおいて顧客満足を提供できます。

自分自身が成長すればするほど、大きな仕事、おもしろい仕事がやってきます。

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IC・電子部品の統合商社として、その取扱製品は31万点以上。

本社郵便番号 222-0033
本社所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜3-18-9 新横浜ICビル
本社電話番号 045-471-2223
第二本社郵便番号 816-8585
第二本社所在地 福岡県大野城市東大利3-9-2
第二本社電話番号 092-502-3001
設立 1979年7月20日
資本金 9,900万円
従業員 91名(2024年9月現在)
売上高 86億8560万円(2024年8月)
平均年齢 36.0歳(2024年10月時点)
事業所 関西営業部(大阪)、京都営業所、北関東営業所(大宮)、八王子営業所、デバイスセンター(横浜)
株主構成 一般社団法人 十川会
取引銀行 福岡銀行、三菱UFJ銀行、商工中金 他
主要取引先 取扱メーカー ルネサスエレクトロニクス、TDK、TDKラムダ、ローム、オムロン、インテル(旧アルテラ)、ザイリンクス、TI、SEMITEC、ラピステクノロジー、京セラ、ニチコン、日本CMK、SIRC、ユーシーテクノロジ、サーキットデザイン、エクスビジョン、マクセル、マゼランシステムズジャパン、他国内・海外400社以上
主要取引先 販売先 三菱電機、三菱重工業、東京エレクトロン九州、パナソニック、アバールデータ、日本電子、東京精密、エー・アンド・デイ、ニコン、アンリツ、安川電機、TOTO、沖電気工業、IDEC、堀場製作所、ダイヘン、島津製作所、富士通、日本信号、明電舎、アマノ、長府製作所、長州産業 他
沿革
  • 創業
    • 1979年07月
      福岡市にて資本金400万円でスタート
  • 本社移転
    • 1985年05月
      福岡市南区大橋に本社新築移転
  • 増資
    • 1988年04月
      資本金を1,600万円に増資
  • 大阪営業所開設
    • 1988年04月
      大阪市北区に大阪営業所開設
  • 物流センター開設
    • 1991年03月
      福岡県大野城市に第一物流センター開設
  • 本社移転
    • 1992年06月
      福岡県大野城市に福岡本社を移転
  • 大阪営業所移転、拡張
    • 1994年10月
      大阪市中央区に大阪営業所移転、拡張
  • 増資
    • 1996年08月
      資本金を3,200万円に増資
  • 東京営業所開設
    • 1997年03月
      横浜市新横浜に東京営業所開設
  • 北関東営業所開設
    • 1997年07月
      埼玉県大宮市に北関東営業所開設
  • 増資
    • 1999年07月
      資本金を6,400万円に増資
  • 増資
    • 2001年10月
      資本金を9,900万円に増資
  • 横浜本部
    • 2005年01月
      東京営業所を横浜本部に昇格
  • ISO9001取得
    • 2005年04月
      ISO9001を取得
  • 横浜本社
    • 2006年01月
      横浜本部を本社とし、両本社制導入
  • 京都営業所開設
    • 2006年11月
      京都市下京区に京都営業所開設
  • ISO14001取得
    • 2007年01月
      ISO14001を取得
  • デバイスセンター移転
    • 2009年01月
      横浜市北新横浜にデバイスセンター(物流倉庫)移転
  • 倉庫業登録
    • 2009年02月
      倉庫業を営む倉庫として許可を取得(倉庫業登録番号第6187号)
  •  
    • 2010年12月
      JQA統合マネジメントシステム運用証明取得
      (ISO9001、ISO14001を統合)
  • 北関東営業所移転
    • 2012年03月
      さいたま市大宮区宮町に北関東営業所移転
  • 大阪営業所移転
    • 2013年08月
      大阪市中央区本町に大阪営業所移転
  • 八王子営業所開設
    • 2017年9月
      東京都八王子市東町に八王子営業所開設
  • 2代目社長就任
    • 初代社長十川正明が退任し、会長に就任 2代目社長に根本敬継が就任
  • 3代目社長就任
    • 3代目社長に大島 祥嵩が就任

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・メンタルトレーニング(SBT)研修
・営業研修
・総務研修
・品質管理/QMS研修
・オールディファレント研修
・上司・先輩からの実務を通した教育研修
・商品知識勉強会
・社外研修会
・管理職研修(社長主催)他
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
亜細亜大学、宇都宮大学、桜美林大学、大分大学、大阪産業大学、大妻女子大学、鹿児島大学、関西外国語大学、関東学院大学、九州共立大学、京都橘大学、神戸学院大学、国士舘大学、佐賀大学、産業能率大学、志學館大学、女子美術大学、西南学院大学、洗足学園音楽大学、玉川大学、中央大学、東京家政学院大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、日本体育大学、姫路獨協大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道科学大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、和光大学

※採用実績校は在籍者の出身校のみ記載しています。

採用実績(人数)       2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
---------------------------------------------------------------------
大卒     4名   5名   6名   4名   2名
短大卒    1名   1名   0名   0名   0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 4 0 4
    2022年 2 4 6
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

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