最終更新日:2025/3/24

大崎建設(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000万円
売上高
76億円
従業員
149名
募集人数
6~10名

施工管理募集中!理系はもちろん文系、体育会系出身者も大歓迎!文系理系問わず活躍できる充実した教育制度あり! #年間休日125日 #育休制度あり #社員寮あり

施工管理募集中!土木・建築を学んでいない方、文系、体育会系の学生さんも積極採用! (2025/03/24更新)

伝言板画像

土木・建築施工管理職募集! 内々定まで最短2週間!

はじめまして!
1902年創業の大崎建設です。
私たちは創業123年目を迎えるコンクリート工と土工の専門工事業者です。
大手ゼネコンの協力会社として、首都圏を中心に土木と建築の両面で世の中に欠かせない"モノづくり"に取り組んでいます。

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今月のWEBセミナー日程は以下の通りです!
施工管理とは…?建設業界とは…?ゼネコン、サブコンとは…?等々
当日はなるだけ分かりやすくご説明させていただきます!
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~今月のWEBセミナー日程~
3/28(金):17:00~18:00

※WEBセミナーはTeamsにて行います!
上記以外の日程での実施も可能ですので、以下の宛先までお気軽にご連絡ください。

大崎建設 採用担当
E-mail : naoto.tsutsumi@osaki-c.co.jp

弊社HPはこちらから!
https://www.osaki-c.co.jp/

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    10代、20代の若手が多く活気があります!充実の研修制度で文系出身者や体育会系出身者も多く活躍中!

  • 制度・働き方

    年間休日125日!夏季、年末年始休暇や、育休制度等の特別休暇あり。ライフスタイルに応じた働き方が可能!

  • やりがい

    大手ゼネコンから受注した大型現場を首都圏を中心に施工しています。後世に残る、誇れるモノづくりの仕事!

会社紹介記事

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高速道路の老朽化対策工事(土木工事)。サブコンの施工管理として、首都圏を中心に土木・建築工事において、土工事、コンクリート工事の技術・技能を提供しています。
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歌舞伎座建替工事(建築工事)。首都圏の現場はいずれも規模が大きくダイナミックで、人々の暮らしに必要不可欠な後世に残る仕事です。

120年以上に渡り積み上げた信頼、技術力。現場の最前線で社会を支える建設会社

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代表取締役社長    帆足よりメッセージ

当社は、土木工事においては、道路や駅、トンネルや電力施設などの街の暮らしに欠かせない社会インフラ、建築工事においては、高層マンションや高層ビル、学校や病院などの建物の施工にて、土工事・コンクリート工事で貢献しております。

躯体工事のサブコン(専門工事業者)として、大手ゼネコンから工事を請け負い、とび・土工など技能者をとりまとめ、工事を円滑に進めていきます。工事着手から竣工までの施工計画を立案し、施工にあたっての品質・原価・工程・安全管理などを行うことが主な役割です。

そんな当社が大切にしている考えをご紹介します。

■1.「改善提案」
サブコンは、ゼネコンから指示をただこなしているだけでは工事を請け負う意味がありません。
ゼネコンと技能者(職人)の間に入り、声に耳を傾け、プロとして技術を提供しつつ、さらに良い方法がないか+αの提案をすること。
それこそが大崎建設の大切にしている考えであり、大手ゼネコンから信頼され長きに渡り工事を請け負うことができる強みであると考えます。


■2.「凡事徹底」
「凡事徹底」とは、当たり前のことを徹底的に実践すること。
建設の現場は一つとして同じ工事はなく、それぞれ違った環境下で綿密に計画を立て、工事を進めますが、それでも人にはどうしようもない「想定外」の出来事が起こり得ます。

せめて人の力人の手によって「想定内」といえるような施工不良、事故などを少しでも防ぎ、仲間や得意先の信頼を守る。その為に以下の当たり前を徹底します。

・日々の挨拶や、身だしなみを正しく行う。
・決められたルールを守る。
・与えられた役割を全うする。

当社では当たり前のことを徹底的に実践する、「凡事徹底」の姿勢を貫きます。


■3.最後に
建物や構造物は様々な人と協力し、人の手で造り上げます。
ただ単に技術力、現場の知識があれば良いのではなく、それらと同じように人と人とのコミュニケーションの力が重要です。
コミュニケーションが得意、人と話すのが好きであれば、理系、文系、体育会系を問わず活躍できます!また、当社は10代20代の若手が多く、同世代の仲間もおり、高い技術力を持った経験豊富な上司がおり、人として、建設人として大きく成長できる環境が整っております!

もし、当社に少しでも興味を持って頂けたら、やってみたい!、という気持ち一つで是非飛び込んできて下さい!

会社データ

プロフィール

大崎建設は創業より123年続く建設会社です。

建設業界では主にサブコン、専門工事業者、一次業者と呼ばれております。

私達は大手ゼネコン(総合工事業者)から依頼を受け、建築工事・土木工事において専門分野である、

土工事・コンクリート工事などを担うプロフェッショナルです。

土木工事は、道路や駅、電気・エネルギー施設など、数千万人の毎日につながる社会インフラを支え、

建築工事は、土工事・コンクリート工事を通して、高層マンション、高層ビル、複合施設や学校など、

その時代を象徴するような建築物の施工に携わり、

あらゆる現場を手掛ける中で、得意先からの信頼と高度な技術を積み上げてきました。

そこには私達にしかできないことが息づいており、大きなやり甲斐となっています。

大崎建設の誇りは、「世の中に欠かせない仕事」に携わっていること。

これまでも、これからも、大崎建設は社会インフラ、建築物に携わり、

街や都市の新たな風景を作り続け、世の中に欠かせない存在を目指し、

今日も現場の最前線で、ものづくりを全うします。

事業内容
【事業内容】
・土木、建築工事の請負、施工
・付帯する一切の業務

【主要取引先】
清水建設株式会社

【施工実績】
-土木部門-
・中央線武蔵小金井高架橋新設工事
・東京外かく環状道路 本線トンネル(南行)大泉南工事
・羽田空港場周道路工事 etc・・・
-建築部門-
・麻布台ヒルズ
・清水建設(株)新本社新築工事
・帝国ホテル本館新築工事 etc・・・

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高さ330mで日本一高い超高層ビルである麻布台ヒルズ 森JPタワー(建築工事)。大崎建設は土木・建築の両分野で世の中に欠かせない構造物・建築物の施工を行っています。

本社郵便番号 112-0004
本社所在地 東京都文京区後楽1-7-12林友ビル2階
本社電話番号 03-5805-5011
創業 1902年
資本金 1,000万円
従業員 149名
売上高 76億円
事業所 東京本社、仙台
主要取引先 清水建設株式会社
平均年齢 37歳
沿革
  • 1902年
    • 初代大崎喜三次が個人経営として北九州小倉に大崎組を創業
  • 1917年
    • 合資会社大崎組を東京都中野区に設立
  • 1948年
    • 合資会社大崎組を改組し、大崎建設株式会社を設立
      本社を日本橋浜町に移転
      小松製D80及び神戸製15K・22Kの国産ブルドーザー、掘削機械導入
  • 1960年
    • 国内初コンクリートポンプ車USホワイトS/Dを都文化会館で導入
  • 1966年
    • 新社屋を東京都渋谷区代々木に新築し、移転
  • 1980年
    • 定置式コンクリートポンプ 三菱重工株式会社と共同開発し、東電柏崎原発で採用
  • 1992年
    • 油圧式開閉式バケットを開発し、東電豊洲変電所で採用
  • 1995年
    • コンクリート圧入工法機械開発(特許取得)
  • 1999年
    • (平成17年特許取得)
      無公害地盤圧密加速材(コーンα)開発
      各種臭気分解消臭処理剤(臭バスター)開発
  • 2002年
    • 100周年を迎え、大崎建設株式会社(新設会社)を設立、専門工事部門を継承本社を東京都港区芝浦に置く
  • 2009年
    • 本社を東京都文京区後楽に移転
  • 2010年
    • 技術研究所開発の「コーンα」が国土交通省の『NETIS(新技術情報提供システム)』へ登録完了
  • 2019年
    • 労働者派遣事業許可取得
  • 2022年
    • 創業120周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.3時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 0 2
    取得者 2 0 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (6名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修:入社後、現場配属までビジネスマナーや工事安全研修、資格取得まで幅広くサポートします。資格は年次ごとに必要な資格を取得していきます。

外部研修:入社3年目まで年2回外部研修の受講をして頂きます。以降も自身のキャリアに合わせてその時に必要な内容を自分で選びながら研修を受けて頂きます。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援:資格取得に合格した場合受験料を会社が全額負担、その後は毎月資格手当を支給します
メンター制度 制度あり
入社3年目終了までの36か月間、配属部署の上司・新人研修から関わっている人事担当者と定期的、継続的にヒアリングを実施しております。

※当社ではメンター制度、キャリアコンサルティング制度と分けず、若手社員に対して仕事やキャリア、会社、生活面についてなど、様々な事を相談できアドバイスを聞くことができる環境を用意しております。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社3年目終了までの36か月間、配属部署の上司・新人研修から関わっている人事担当者と定期的、継続的にヒアリングを実施しております。

※当社ではメンター制度、キャリアコンサルティング制度と分けず、若手社員に対して仕事やキャリア、会社、生活面についてなど、様々な事を相談できアドバイスを聞くことができる環境を用意しております。
社内検定制度 制度あり
※社内等級の昇格要件としており、会社が取得を推進している国家資格

1級建築施工管理技士検定試験、2級建築施工管理技士検定試験
1級土木施工管理技士検定試験、2級土木施工管理技士検定試験

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
足利大学、浦和大学、関東学院大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、東京農工大学、東京工科大学、東京富士大学、日本大学、東洋大学、福岡工業大学、北海道科学大学、法政大学、明星大学、目白大学、山口大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、浅野工学専門学校、鹿児島工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、専門学校東京テクニカルカレッジ

<その他>
宮崎県産業開発青年隊

<高等学校>
青森県立青森工業高等学校、青森県立三本木農業高等学校、青森県立十和田工業高等学校、青森県立弘前工業高等学校、青森県立六戸高等学校、秋田県立秋田北鷹高等学校、秋田県立大館桂桜高等学校、秋田県立大館工業高等学校、秋田県立小坂高等学校、秋田県立横手清陵学院高等学校、茨城県立水戸工業高等学校、大分県立日田林工高等学校、鹿児島県立大島工業高等学校、鹿児島県立鹿児島工業高等学校、鹿児島県立鹿屋工業高等学校、鹿児島県尚志館高等学校、鹿児島県れいめい高等学校、鹿児島実業高等学校、神奈川県川崎市立川崎高等学校、神奈川県川崎総合科学高等学校、神奈川県横浜市立戸塚高等学校、熊本県立球磨工業高等学校、熊本県立南稜高等学校、群馬県立高崎工業高等学校、群馬県立前橋工業高等学校、佐賀県立伊万里農林高等学校、静岡県立科学技術高等学校、静岡県立沼津工業高等学校、島根県立益田翔陽高等学校、島根県立江津工業高等学校、千葉県立犢橋高等学校、千葉県立東総工業高等学校、東京都立葛西工業高等学校、東京都国士舘高等学校、東京都立総合工科高等学校、東京都立田無工科高等学校、長崎県立長崎工業高等学校、長崎県立諫早農業高等学校、長崎県立鹿町工業高等学校、長野県立下高井農林高等学校、長野県丸子修学館高等学校、福島県立喜多方桐桜高等学校、福島県立群山北工業高等学校、福島県立平工業高等学校、福島県立勿来工業高等学校、福島県日本大学東北高等学校、北海道室蘭工業高等学校、宮城県東北学院榴ヶ岡高等学校、宮城県古川工業高等学校、宮崎県立日向工業高等学校、宮崎県立本庄高等学校、宮崎県立宮崎工業高等学校、宮崎県立宮崎農業高等学校、宮崎県宮崎実業高等学校、宮崎県日章学園高等学校、山形県立米沢工業高等学校、山梨県立峡南高等学校

採用実績(人数)      2022年 2023年  2024年
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大卒    ―    1名     ―
専門卒   ―     1名     ―
高校卒   4名    8名     12名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 0 4
    2023年 10 0 10
    2024年 12 0 12
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 4 0 100%
    2023年 10 3 70.0%
    2024年 12 4 66.7%

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