最終更新日：2025/3/12

一般財団法人　自然環境研究センター

正社員
既卒可

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
財団・社団・その他団体
専門コンサルティング
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 基本財産　2億円

売上高: 20億円（2024年(令和6年)6月実績）

従業員: 217名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	2026年4月採用　研究員募集説明会はこちら

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

自然環境保全のプロ集団として、人間と自然が共存する世界を

My Career Boxで応募可

研究員募集説明会Webセミナーの定員90名に変更しました！（2025/03/12更新）

一般財団法人自然環境研究センターのページにアクセスいただきありがとうございます。
Webセミナーの受付枠を90名に増やしました！
満員で申し込みができなかった方は、この機会にぜひご参加をご検討ください。

<エントリー締切>
4月4日(金)まで
上記期日までにエントリーいただいた方へ、書類選考、エントリーシート提出方法等のご案内をお送りいたします。

皆さまのエントリーを、心よりお待ちしております。

やりがい

自然環境保全に関するスキルとノウハウで社会に貢献していく使命感のある仕事です
技術・研究

自然環境保全分野において、自然科学と政策科学を結びつける取り組みを行っています

会社紹介記事

自然環境保全のプロとして、誇りと自覚を持って研究に携わります

	当センターは、人間社会と自然、野生動物との共存・共生を理念に掲げ、1978年に設立されました。以来、自然環境保全分野の先駆者として、つねに自然科学と政策科学を結びつけることを目標とし、各種生態系、自然遺産地域や多様な生物種を対象に調査研究を積み重ね、情報の収集・整理や提供を進めてきました。自然環境保全のプロ集団の一員として、豊かな生物多様性と貴重な自然環境を次世代へとバトンタッチするために、日本のみならず地球規模での環境問題解決に、ともに挑戦しませんか。

当センターは、人間社会と自然、野生動物との共存・共生を理念に掲げ、1978年に設立されました。以来、自然環境保全分野の先駆者として、つねに自然科学と政策科学を結びつけることを目標とし、各種生態系、自然遺産地域や多様な生物種を対象に調査研究を積み重ね、情報の収集・整理や提供を進めてきました。

自然環境保全のプロ集団の一員として、豊かな生物多様性と貴重な自然環境を次世代へとバトンタッチするために、日本のみならず地球規模での環境問題解決に、ともに挑戦しませんか。

会社データ

プロフィール	1978年(昭和53年)に設立された当センターは、自然環境保全のためのプロ集団として日本でも長い歴史を持つ法人です。センターのロゴマークは、すでに絶滅してしまったニホンオオカミの足跡をかたどったもの。「これ以上何も絶滅させない」という想いをもとに定められました。以来、国内の自然環境はもちろん、地球全体の環境問題解決のため、培ってきたスキルとノウハウで社会に貢献していくことをミッションとして掲げてきました。人間社会と自然環境との共存を目指し、科学的知識とデータを活かした政策提言が私たちの仕事です。
事業内容	生物多様性保全の重要性に鑑み、国内及び国外の自然環境の保全に関する調査研究、情報の収集整理及び提供等を行い、もって自然環境保全の推進に資するとともに、現在及び将来の持続可能な人間―環境系の創造に寄与することを目的として、次の事業を実施しています。１．自然環境及び自然環境の保全に関する調査研究２．自然環境及び自然環境の保全に関する情報・標本等資料の収集整理、解析及び提供３．自然環境保全に関する技術援助、人材派遣等の支援活動４．自然環境の保全のための人材の育成及びそれに関する技能の検定５．自然環境の保全に関する講演会、研究会、出版物の刊行等による普及啓発６．野生鳥獣の保護管理及び希少な野生動植物の種の保存並びに外来生物の防除等による生物多様性の保全７．環境の保全に係る社会基盤の整備に関する調査、計画策定等８．その他前条の目的を達成する為に必要な事業

プロフィール

1978年(昭和53年)に設立された当センターは、自然環境保全のためのプロ集団として日本でも長い歴史を持つ法人です。センターのロゴマークは、すでに絶滅してしまったニホンオオカミの足跡をかたどったもの。「これ以上何も絶滅させない」という想いをもとに定められました。以来、国内の自然環境はもちろん、地球全体の環境問題解決のため、培ってきたスキルとノウハウで社会に貢献していくことをミッションとして掲げてきました。人間社会と自然環境との共存を目指し、科学的知識とデータを活かした政策提言が私たちの仕事です。

事業内容

生物多様性保全の重要性に鑑み、国内及び国外の自然環境の保全に関する調査研究、情報の収集整理及び提供等を行い、もって自然環境保全の推進に資するとともに、現在及び将来の持続可能な人間―環境系の創造に寄与することを目的として、次の事業を実施しています。

１．自然環境及び自然環境の保全に関する調査研究
２．自然環境及び自然環境の保全に関する情報・標本等資料の収集整理、解析及び提供
３．自然環境保全に関する技術援助、人材派遣等の支援活動
４．自然環境の保全のための人材の育成及びそれに関する技能の検定
５．自然環境の保全に関する講演会、研究会、出版物の刊行等による普及啓発
６．野生鳥獣の保護管理及び希少な野生動植物の種の保存並びに外来生物の防除等による生物多様性の保全
７．環境の保全に係る社会基盤の整備に関する調査、計画策定等
８．その他前条の目的を達成する為に必要な事業

本社郵便番号	130-8606
本社所在地	東京都墨田区江東橋3丁目3番7号
本社電話番号	03-6659-6310
設立	昭和53年（1978年）10月6日
資本金	基本財産　2億円
従業員	217名
売上高	20億円（2024年(令和6年)6月実績）
沿革	昭和53年（1978年）財団法人日本野生生物研究センター設立平成4年（1992年）財団法人自然環境研究センターへ名称変更平成5年（1993年）国際希少野生動植物種の登録機関に指定される平成7年（1995年）国際希少野生動植物種の認定機関に指定される平成12年（2000年）文京区から台東区へ移転平成15年（2003年）一般労働者派遣事業許可を取得平成16年（2004年）国際希少野生動植物種の登録機関及び、認定機関に登録される平成17年（2005年）外来生物法の種類名証明書発行機関に登録される平成18年（2006年）奄美大島事務所、小笠原事務所開設平成20年（2008年）佐渡事務所開設平成24年（2012年）一般財団法人へ移行平成25年（2013年）台東区から墨田区へ移転、設立35周年平成30年（2018年）設立40周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 6.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	2名	5名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 21.4%
  （14名中3名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入職員研修、新人フォローアップ研修、中堅職員研修、監督者研修、管理者研修
自己啓発支援制度	制度ありキャリアアップ資格支援制度・試験対策講座の開催（技術士など）・資格取得報奨金制度（技術士、生物分類技能検定１級・２級など） GIS・統計解析勉強会などの開催
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、愛媛大学、鹿児島大学、金沢大学、九州大学、京都大学、高知大学、千葉科学大学、筑波大学、帝京科学大学（東京）、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、名古屋大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、広島大学、北海道大学、琉球大学、早稲田大学、東京海洋大学、宮崎大学、山形大学＜大学＞麻布大学、岩手大学、宇都宮大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、九州大学、近畿大学、滋賀県立大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、千葉科学大学、筑波大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、鳥取大学、富山大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜国立大学、琉球大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年（予） ------------------------------------------------- 大学院卒　 2名　　3名　　　 3名　　　5名大卒　　　 1名　　 ―　　　　―　　　 2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、愛媛大学、鹿児島大学、金沢大学、九州大学、京都大学、高知大学、千葉科学大学、筑波大学、帝京科学大学（東京）、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、名古屋大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、広島大学、北海道大学、琉球大学、早稲田大学、東京海洋大学、宮崎大学、山形大学
＜大学＞
麻布大学、岩手大学、宇都宮大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、九州大学、近畿大学、滋賀県立大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、千葉科学大学、筑波大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、鳥取大学、富山大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜国立大学、琉球大学

採用実績（人数）

　　　　2022年　2023年　2024年　2025年（予）
-------------------------------------------------
大学院卒　 2名　　3名　　　 3名　　　5名
大卒　　　 1名　　 ―　　　　―　　　 2名　　　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）